【5年後は7割減も】“EVを買う人”が知っておくべき「リセール率の落とし穴」の噂は本当なのか？

日産 リーフ

リーフは5年落ちで新車価格の25％程度と厳しい結果に

まず、国産BEVの元祖である日産「リーフ」を調べてみよう。マイカーの売却を検討する人が多い5年落ち、走行距離5万km以下（以下、基本同条件）で、売れ線グレード「40kWh・G」の中古車価格を検索すると、おおよそ税込140万円前後。ここから消費税を抜き、中古車の販売価格が買取価格の20％増しと仮定すると、前オーナーの下取り額は106万円くらいと想像できる。

新車価格は約400万円なので、その25％くらいまで残価率したことになるが、一般的に5年落ちでの下取り額は人気具合にもよるが新車価格の60～40％と言われているので、それに比べるとやはり低いと言わざるを得ない。

ただ、BEVの場合、新車購入時に補助金が出る。そこで、補助が手厚い東京で約100万円の補助を新車購入時に受けられたとすると残価率は約35％まで改善する。だが、それでもまだ渋い下取り額だ。

リーフはバッテリーの冷却システムがないため劣化が早いと言われているが、そうした不安感も査定に響いているのかもしれない。

ホンダ eは4年落ちで新車価格の約42％と健闘

では、個性的な外観がアピールポイントだった「ホンダ e」はどうか。同車は2020年10月登場なので5年落ちには少し短いが、同年登録の上級グレード「アドバンス」だと280万円くらいが中古車の中心価格だ。

ここから査定額を210万円程度と仮定すると、新車は495万円だったので、残価率は約42％とまずまず。さらに、補助金も考慮すれば悪くない数字に収まる。もう新車では買えない短命モデルという点が、逆に下取りを押し上げているようだ。

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