BEV目標比率引き下げもの英断も、真価が問われる“ホンダらしさ”。肝心の数値を曖昧にする違和感の正体

Honda 四輪電動化を中心としたHondaの取り組みについて説明会 2025年5月20日

ホンダが2030年時点のBEV比率を引き下げ

2021年4月、ホンダの三部敏宏社長は、2040年に世界販売のすべてをBEVもしくはFCEVとする方針を打ち出しました。

さらに、その過程として、2030年時点では世界販売の30%をBEVにするという目標も明らかにしました。

しかし、そこからおよそ4年が経過した2025年5月、ホンダはこの目標を軌道修正し、2030年時点でのBEV比率を20%程度に引き下げると発表しました。

これについて、ホンダは「BEV普及の前提となる各地域での環境規制の変化などによるEV市場拡大スピードの鈍化や、通商政策動向の変化など、事業環境の不透明さ」を挙げています。

たしかに、世界の主要市場である北米や欧州、中国ではBEVの普及が落ち着きを見せており、むしろHEVの需要が高まっているのが現状です。

また、ホンダにとって最大の市場であるアメリカでは、いわゆる「トランプ関税」による影響の見通しが立っていません。こうした状況のなかにおいては、ホンダが電動化ロードマップを軌道修正するのは、決して不思議なことではありません。

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