再々販するランクル70の仕様まとめ。ディーゼル一択もMT存続か、抽選の可能性も

今なお世界で活躍するランクル70が再々販へ

「陸の巡洋艦」を意味するその名のとおり、堅牢なボディと優れた悪路走破性能を持つトヨタ「ランドクルーザー300」は、クロスカントリー車の最高峰のひとつとして世界中で愛されています。

現在日本でラインアップされているのは2021年に発売された300系ですが、日本では1984年から2004年にかけて販売されていた70系が海外の一部地域で現在も販売されています。

この70系は、厳密に言えばかつて日本で販売されていたものと同じものではなく、現代の基準に合わせて進化を遂げています。それでも、無骨なルックスは現代のクルマにはない独特の雰囲気を醸し出しています。

70系が今なお販売を続ける背景には、それ以降のランドクルーザーが高級路線を強めたことがあります。一方、オーストラリアやアフリカなどでは、安価かつタフなクルマが求められており、そうしたニーズに応えた結果、今も70系が新車として販売されています。

そんな70系は、2014年に日本で再販売を行なっています。それまで、海外向けの70系は日本の法規を満たしていないことから正規販売が困難でしたが、ビッグマイナーチェンジによってそうした問題がクリアされたことで、およそ1年限りの限定販売として復活したのです。

今回は限定モデルにはならず？

そして2023年、70系が再々販売されることがほぼ確実視されています。現時点ではトヨタから公式なアナウンスはないものの、すでに発売前の最終段階に入っているようです。

関係者などからの情報によると、発表は9月が予定されているものの、納車開始は2024年になると見られています。

また、2014年に再販売された際は期間限定販売でしたが、今回はカタログモデルとして当面の間は台数を限定せずに販売を行なうようです。

内外装のデザインおよび基本的な仕様は、トヨタ車体で生産されているオーストラリア向けのものを踏襲する見込みです。ただし、オーストラリア向けの70系はまもなくマイナーチェンジが行われる予定であり、日本で販売されるのはマイナーチェンジ後のモデルになると見られています。

したがって、いま現在オーストラリアで販売されている70系とはデザインや仕様が一部異なるものとなるようです。たとえば、フロントマスクは丸形のヘッドライトと新デザインのバンパーによって往年の40系に近いルックスになることが濃厚と言われています。

MTも引き続きラインアップか

パワートレインにも変更が加えられるようです。2014年に再販された際は、4.0LのV6ガソリンエンジンが搭載されていましたが、再々販モデルでは「ランドクルーザープラド」などに採用されている2.8Lの直4ディーゼルエンジンとなる見込みです。

マイナーチェンジのタイミングでオーストラリア向けの70系にもAT仕様が追加されることから、トランスミッションについてはAT仕様が中心となるようです。MT仕様については、一部のグレードのみに限定して搭載される可能性が高いと見られます。

ボディタイプはワゴン仕様のみの設定になると見られ、ピックアップトラック仕様は設定されない見込みです。

価格については、「ハイラックス」よりもやや割高となる400～500万円程度になるようです。

なお、販売店によっては初期ロットを抽選販売とするケースもあるといい、発売直後は入手困難になる可能性があります。ただ、70系はすでに海外でも販売されていることに加え、一般ユーザーの多くが興味を持つモデルではないため、いわゆる「転売ヤー」による買い占め行為などはほとんど起こらないと予想されています。

どんなユーザーが買うの？

これらの情報から推測すると、再々販モデルである70系のターゲットとなるのは、農業や林業などに従事するプロユーザーではなく、本格的なアウトドアに興味関心のあるユーザーと言えそうです。

現在のトヨタのラインナップのなかでアウトドア志向のモデルと呼べるのは、ランドクルーザー（300系）やハイラックス、あるいは「RAV4」です。

ただ、「ジープラングラー」やランドローバー「ディフェンダー」、メルセデスベンツ「Gクラス」やスズキ「ジムニー」のような実用性の高いワゴンボディと本格的な悪路走破性、そしてタフなルックスを兼ね備えたモデルは欠けており、70系はそのニーズを満たすモデルになると考えられます。

一方、AT車が新車販売のほとんどを占める現在では、本格的なアウトドアを志向するユーザーにとってもAT仕様は必要不可欠です。2014年の再販時には大きな話題を呼んだ70系ですが、MT仕様のみだったために実際の販売台数はそれほど多くはありませんでした。

今回はAT仕様を用意し、なおかつディーゼルエンジンによって燃費性能を高めつつ維持費の負担を軽減することで、いわゆる「クルマ好き」ではない、本格的なアウトドアを趣味に持つユーザーをターゲットにするという狙いがあるようです。