【12月17日受注開始へ】新型「RAV4」は“日本向け3％”の超争奪戦か。先代人気を踏まえると転売ヤー参戦で“即完売”も避けられない？

トヨタ RAV4（撮影：編集部）

日本向け枠は2万台強？ 需要試算から見える“即完売”の可能性

では、実際にどの程度の需給バランスが想定されるのか、いくつかの前提を仮置きして試算してみた。

供給側は、販売開始＝納車開始が来年4月か5月というこれまでの情報を信じるなら、販売目標が先代と同じ月3000台程度の場合、2026年内の納車枠として2万台強が予想される。そして、この数字は昨年のRAV4の世界販売が100万台超だったことを踏まえると、日本向けの生産枠が約3％という先の情報ともおおむね整合する。

一方、需要側については今年販売開始数日で人気沸騰により新規受注が停止したスズキ「ジムニーノマド」を参考にすると、同モデルの初期受注は約5万台だった。もちろん、RAV4は比較的ニッチなジムニーノマドより売れる可能性が高く、6万台程度は注文が発生するかもしれない。

となると、もしこの予想が当たった場合、受注開始と同時に約2年弱分の生産枠が埋まることとなる。その場合、トヨタは「ランドクルーザー300」のように新規受注を長期にわたって停止するだろう。

というわけで、新型RAV4は性能や装備の進化だけでなく、需給面でも過酷な争奪戦が予想される。確実に手に入れたいなら、情報収集と事前準備が成否を分ける。受注直後の動きが、納期を大きく左右することになりそうだ。

（終わり）

（写真：トヨタ、編集部）