最需要期で市場拡大、新車攻勢中のホンダが復調へ

増税から1年、市場は順調に回復

3月は自動車の最需要期。新車販売台数は、増税間近だった前年に比べ11.2％減とマイナスにはなったものの、縮小率は2ヶ月連続で縮小しており、全販売台数は69万5411台と70万台に迫る勢いを見せた。その状況をボディタイプ別の販売台数からチェックしていこう。

区分はハッチバック、セダン、ステーションワゴン、ミニバン（ワンボックス含む）、SUV（クロスカントリー車含む）、クーペおよびオープンカー、軽乗用車の7部門とし（外国メーカー車は除く）、日本自動車販売協会連合会（自販連）、全国軽自動車協会連合会（全軽自協）の統計に加え、「トヨタ カローラ」のように同じ車名で複数のボディタイプを持つモデルについては自動車メーカー調べのデータで集計。なお一部データに概算数字が含まれるため、総合計データとやや誤差が生じる点はご了承いただきたい。

3月の日本メーカー乗用車（海外生産車含む）の国内販売台数は軽自動車も含めて54万7066台で、前年比12.3％減となった。

ボディタイプ別に見ると、登録乗用車全体におけるシェアはSUVが昨年の13.1％から今年は15.6％と拡大幅がもっとも大きく、続いてミニバンが23.4％から24.3％へと伸長。ステーションワゴンは7.9％と横ばいで、その他のカテゴリーは縮小した。なお軽乗用車は前年比7.4％減の23万0384台。乗用車全体における軽比率は昨年より2.1％増加している。