タントvsワゴンR、Kカー年間1位バトルが白熱

乗用車全体で前年同月比70.2％と大苦戦！

ただ輸入車は前年を上回り、軽乗用車も下げ幅は縮小

　今回は、日本自動車販売協会連合会（自販連）、全国軽自動車協会連合会（全軽自協）、日本自動車輸入組合（JAIA）が発表した11月の販売データからマーケット概況をチェックしていこう。まず輸入車、軽自動車を含め、国内で販売された乗用車総数は25万8732台、前年同月比は70.2％で3カ月連続で前年を下回った。新車購入補助金制度が終了した9月以降、3.2％減、25.9％減、29.8％減と、乗用車全体の販売台数の下げ幅は拡大しているが、特に落ち込みが激しいのが5ナンバーの小型車。11月の販売台数は9万173台で、前年同月比59.9％だった。3ナンバー普通車の8万8290台／前年同月比74.9％、軽乗用車の8万269台／同80.1％と比べると、5ナンバー小型車の下げ幅は最も大きい。それだけ補助金効果が絶大だったわけだ。

　輸入車と軽乗用車を除く3／5ナンバーの国産乗用車（日産 新型マーチ分含む）の販売台数は16万4981台で、前年同月比64.7％。メーカー別の合計では全メーカーがマイナスとなったが、「マーチ」や「エルグランド」が前年同月比239.4％、497.7％とそれぞれ絶好調に売れている日産が前年同月比78.7％、同じく新型「スイフト」が同100.1％と堅調な売れ行きをみせるスズキも91.8％と、ニューモデルが下落傾向を押し止めているメーカーもある。月間ランキングでは19カ月連続トップの「トヨタ プリウス」と20カ月連続2位の「ホンダ フィット」は安泰。特にフィットはハイブリッド車が9114台とガソリン車の7563台を上回り、フィット全体では1万6677台、前年同月比97.1％と、ほぼ前年並みをキープしている。補助金終了の反動減をニューモデル効果でカバーできているだけに、「トヨタ ラクティス」、「日産 セレナ」といった11月デビューのニューモデルの売れ行きに期待大だ。

　軽自動車は、貨物車を含めた軽自動車全体でも12万354台、前年同月比84.1％と、2カ月連続の前年割れだが、下げ幅は10月の16.2％減よりわずかに縮小。12月に人気モデルの一つ、「ダイハツ ムーヴ」がモデルチェンジしているだけに、全体としては下げ止まり傾向となるかもしれない。

　輸入乗用車はマーチなどの日本メーカー製を除いた海外メーカー製のみでも、1万2946台で、前年同月比は106.5％（日本メーカー製を含めた輸入乗用車全体では1万7721台、同131.7％）と13カ月連続で前年を上回った。海外メーカーブランド別乗用車ランキングは、VW（フォルクスワーゲン）が前年同月比85.7％ながら、2852台で2カ月連続トップ。BWM（ミニを除く）は2700台で2位キープ、以下、3位メルセデス･ベンツ2037台、4位アウディ1299台、5位ミニ797台と続くが、いずれも前年同月比はプラスとなっている。