ドイツで勢いづくカーシェア事情に見る「いずれは衰退」の先にあるもの

ドイツのカーシェアは日中の稼働率が80％を超えている

日本でも徐々に普及が進んでいるカーシェアリング。ドイツではダイムラーの子会社が運営するカートゥゴー（car2go）や、BMWが出資するドライブナウ（DriveNow）、ドイツ鉄道のフリンクスター（Flinkster）およびブック・ン・ドライブ（book-n-drive）のほか、都市部のみで展開するシュタットモービル（Stadtmobil）やカンビオ・カーシェアリング（cambio CarSharing）、グリーンホイールズ（Greenwheels）など、様々なサービスが展開されている。

利用者も順調に伸びていて、2015年には100万人を突破。2018年には211万人に達すると予想されている。ITの進化とともにシェアリングモビリティがどんどん普及しているのだ。また、ドイツでは新車購入者の平均年齢が40歳を越えているなど、日本と同様に、特に都市部ではマイカーを所有する若者が少ないこともあり、スマホさえあれば気軽に使える交通手段として完全に定着した感がある。最大手のカートゥゴーは、日中の稼働率が2017年の時点で80％を超えたほどである。

一方で、カーシェアリングの普及は、若者のクルマ離れを促進しているという側面もある。駐車場事情が悪く、様々なカーシェアリングサービスがしのぎを削るベルリンでは、数年前から「Kurumabanare（クルマ離れ）」という日本由来の言葉が普通に使われるようになったほどである。

それでも自動車メーカーはカーシェアリング事業に積極的だ。つい先日も、VWが2019年からドイツを皮切りに、I.D.ファミリーの量産バージョンを用いたEVのみのカーシェアリング・サービスを開始すると発表。ボルボも新たに「M」というブランドを立ち上げ、2019年にカーシェアリング事業をスタートさせると発表した。日本メーカーも、今月に入ってからマツダがFlinksterおよびスーパーマーケット大手のリドル（Lidl）と提携してカーシェアリング・サービス「Mazda Carsharing」を開始するとアナウンスしている。