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知って得する!! EVの素朴な疑問と今買える国産EV

掲載 更新 19
知って得する!! EVの素朴な疑問と今買える国産EV

 EVとは「Electric Vehicle」の略。要するに電気自動車のことで、近年では最も注目されているカテゴリーのひとつ。電動式モーターを動力にするクルマがEVであり、広い意味ではエンジン(内燃機関)をモーターで補佐するハイブリッド車(HV)をEVに含める場合もあるし、燃料電池で発電しながら走るFCVも同様だ。

 しかし、今回の記事では充電式バッテリーをエネルギー源にするピュアなEVが主役。

欧州・米・中国・韓国… 電動の黒船襲来!! 日本市場に猛攻をかける輸入EVたち

 他のEV車と区別するため、BEV(Battery Electric Vehicle)と呼ばれることもあるこのタイプの特徴は、走行時に排気ガスを出さず環境への負荷が軽減できること。

 2035年にガソリン車の販売が禁止となるであろう欧州で特にシェアを拡大しているEV(BEV)の現状はどうなっているのか? まずはEVのことを学び、日本をはじめとする各国の最新EV事情を見ていくことにしよう。

●トピック
・EVの素朴なギモン一発解消Q&A
・今買える/これから出る国産EVと今後の動向
・【番外コラム01】74年前にEVが!? 日本の第一号EV「たま自動車」とは?
・【番外コラム02】軽自動車の雄は苦戦中!? ダイハツ、スズキはどうする?

※本稿は2022年1月のものです
文/長谷川 敦、写真/ベストカー編集部 ほか、EDIT/オフィス福島
初出:『ベストカー』2022年2月10日号

■EVの素朴なギモン一発解消Q&A

日産 リーフ(EV〈電気自動車〉)

 電動モーターを動力に使用するクルマは大別して『EV』『HV』『PHV』『FCV』の4つ。このなかで純粋な電動自動車と呼べるのはEVとFCVだ。

 HVやPHVもモーターのみで走行するケースは多いが、内燃機関を持つクルマにはどうしてもガスの排出という問題があり、エコロジー面ではEVとFCVが有利なのは間違いない。

 では、EVにはまったく問題がないかといえばそうではない。各車にメリット・デメリットがあるのが現状だ。このコーナーでは、EVの疑問点について考えていきたい。

●Q1:EV、HV、PHV、FCVどこがどう違う?

・EV(電気自動車)…ガソリンの代わりに充電式バッテリーを搭載し、電動モーターのみの力で走行するのがEV。走行の際に排気ガスを出さないのが特徴で、CO2(二酸化炭素)削減の切り札として注目されている。今後の発展にはバッテリーの進化がカギとなる。

・HV(ハイブリッド)…エンジンと電動モーターの動力を併せ持つのがHV。低速域はモーターで走り、高速ではモーターとエンジンの力で走ることにより効率を高めている。エンジンを回して発電&充電しながらモーターのみで走行するシリーズHVもある。

・PHV(プラグインハイブリッド)…通常のHVよりもバッテリーの容量を増やし、より電動モーターでの走行時間を長くしたのがPHV。燃費に優れていることに加え、CO2の排出も少なくなるが、基本的には外部電源での充電が必要。バッテリー切れでも走れるのが利点のひとつ

・FCV(燃料電池自動車)…タンクに充填した水素を酸素と化学反応させて電気を作り出し、その力で電動モーターを回して動力にする。この機関を燃料電池(Fuel Cell)と呼ぶことからFCVの名称がある。環境に与える負荷はほぼゼロだが、現状は特殊な水素燃料が不可欠

●Q2:EVで得する人は?

 日本国内でEVが有利になるのは「クルマを利用する機会が多く、そのわりに移動距離は少ない」というケース。

 自宅に充電設備があって毎日短い距離をクルマ通勤している人なら、ガソリン代が節約できて得になる。ただし、休日に遠出をしたい場合には要注意。行き先までの距離次第では途中で充電をしなくてはならない。

 まだまだEVの価格は高いが、国や自治体による補助金制度やランニングコストがガソリン車より低いというメリットもあるので、一考の価値はアリ。

●Q3:EVって高すぎやしませんか?

レクサスUX300に搭載されるバッテリーパック。ガソリン車の燃料タンク代わりとなるユニットだと考えると、複雑でコストも高い

 ガソリン車に比べてEVの車体価格が高いのは事実。以前より下がったとはいえ、まだまだバッテリーやモーターにかかるコストは大きく、構造の異なるガソリン車と共用できるパーツの点数にも限りはある。

 これらがすべて車体価格に加わってくるわけなので、やはりEVの導入にはエコロジーに対する意識や、EVに対する愛情が要求される。コストに関しては、今後のEV普及によって下がることが予想されている。

●Q4:どのくらい売れてる?

エコカーの2021年1月~10月の販売比率(参考:日本自動車販売協会連合会「燃料別販売台数(乗用車)」)※輸入車も含む

 日本でも注目されているEVだが、実際の売れゆきはどうなのだろう?

 上の表ではEVの販売台数はクルマ全体の0.8%。ずいぶん少ない数値にも思えるが、実は2021年になってからEVの売り上げは伸びている。前年度の販売比率は0.6%だったので、伸び率としては悪くない。

 これは新車購入時の補助金が、2020年12月21日以降、それまでの2倍に引き上げられたことの影響も大きいと言われている。

 EVに関しては、今後の増加が期待できそうだ。

●Q5:EVを中古車で買っても大丈夫?

EVだけでなく、HVやPHVなど、走行用バッテリーを搭載するクルマの中古は、何よりもバッテリーのコンディションが重要になる

 EVの普及に伴って、中古車市場にEVが出回るケースも増えている。では中古EVはガソリン車と同じ感覚で購入してよいのだろうか? 答えはYESでありNOでもある。

 ディーラーをはじめ、しっかりとした販売業者の扱う中古EVの車体は問題ないだろうが、バッテリーの劣化には気をつけたい。購入時にはバッテリーの使用距離や年月をしっかりチェックすることが必要だ。

●Q6:補助金はどのくらいもらえる?

 CO2削減を推進する環境省と経済産業省では、排気ガスを出さないEVの購入時に補助金を交付している。これら国の補助金には3種類があり、上限額はズバリ80万円。

 もちろん交付の際には、一定期間内に新車を購入することや、購入したEVを基本4年間は所有するといった条件があり、新古車の購入は交付対象外となるので注意。

 地方自治体でも交付を行っているケースがあるが、交付の有無や金額については自治体によって異なる。EV購入時にはこれらをうまく活用したい。

●Q7:自動車税が非課税って本当?

 EVは税制面の優遇も多い。エコカー減税は排出ガス性能と燃費に応じて自動車重量税が軽減される制度だが、排ガスを出さず、ガソリンを使用しないEVの軽減率は初回車検時まで100%。事実上の非課税だ。

 さらにグリーン化特例も適用され、EVは新車登録年度の翌年分の自動車税が約75%軽減となる。

●Q8:運転するのが楽しくなさそう……

 エンジンの排気音を愛する人にとって、無音に近いEVはもの足りなく感じるだろう。だが、EVには内燃機関車を上回る加速力がある。回転を始めたその瞬間に最大トルクを発生する電動モーターの加速性能は文句なく楽しい。また、アクセルペダルだけで速度を停止まで調整できるようなモードを持つクルマもある。

●Q9:充電時間はどのくらいかかる?

充電器で重要なのは何kW供給できるか。一般家庭で使用可能な充電器では、満充電まで10時間以上かかることも

 一定の充電時間を確保しなくてはならないのがEVの弱点のひとつ。バッテリー容量40kWの日産リーフを例にすると、3kWの普通充電器で約16時間かかり、50kWの急速充電では約40分で全体量の80%まで充電できる。

 ただしバッテリーが許容できる充電電流は容量や種類によって異なり、充電器のスペックも機種(充電スポット)により変わるので注意が必要だ。

■今買える/これから出る国産EVと今後の動向

 ハイブリッドモデルでは世界に先行していた日本だが、EVではそこまで先進ではない。これは欧州ほど強力な法整備が進められず、EVを完全に受け入れるインフラが追いついていないこと、そしてまだまだガソリン車に比べてコストがかかるという理由が考えられる。

 とはいえ時代がEVに追い風なのは間違いなく、インフラ整備に伴って今後新たなEVモデルが登場することも予想されている。

●トヨタ

bZ4X(2022年中頃発売予定)…EV専用のプラットフォームを採用したトヨタ本気のEV。名称のbZはbeyond Zeroの略で「ゼロを超えた価値」を意味し、CO2排出量ゼロをイメージさせる。注目なのがルーフに装着されたソーラーパネル。1年で1800kmを走行可能な電力を発電できるという

 出遅れている感のあったトヨタだが、12月に行われた説明会で15台もの新型EVを披露。さらに2030年までにグローバルで30車種ものEVを投入することを発表し、一気にこのカテゴリーでも主導権を握る勢いを見せた。

 投資額はおよそ8兆円というから凄まじい。説明会ではレクサスがEV中心のブランドになるとも発表され、あのLFAの後継たるクルマも姿を見せた。

●ホンダ

Honda e(451万円~495万円)…コンセプトは都市型コミューター。全長4mを切るコンパクトなボディに、35.5kWhのバッテリーが搭載され、モーターは後輪の軸上に配置するリア駆動方式を採用。ボディのデザインも未来を感じさせてくれる

 ホンダのEVへの取り組みは早く、1980年代から開発に着手。1997年にEV Plus、2012年にはFIT EVをリース販売している。そして、2020年10月に新型EVのホンダeを発売。2021年4月には、2040年に自社製の四輪車をすべて電動化するという目標を発表している。

●マツダ

MX-30 EV(451万円~495万円)…電動化新技術のe-SKYACTIVを採用したSUV。モーターやインバーター、コンバーターなどを一体化して車体前部に搭載し、ドライブをサポートするEVサウンドも発するなど、新たな発想でデザインされている

 これまでHVを持っていなかったマツダだが、ついにマイルドハイブリッド搭載モデルを市場に投入するとともに、欧州をターゲットに開発したEVのMX-30を発売。現状で市販されているEVはMX-30のみであり、本格的なEV展開はこれからといったところ。

●日産

アリア(539万~790万200円)…日産初のクロスオーバーEV。従来のEVよりも航続距離が延ばされ、ボディデザインも既存のSUVのイメージから一新。バッテリーを車体中央に配置することで重量バランスの最適化も実現した。2WDとe-4ORCE(4WD)の2つの駆動方式を装備する

 2010年に発売されたリーフによって、大手自動車メーカーとしてはEVの先駆者となったのが日産だ。そのリーフも2017年にモデルチェンジして、さらに性能を向上させた。

 日産は2050年までにクルマのライフサイクル全般におけるカーボンニュートラル達成を目標に掲げ、2030年代早期には主要市場に投入する新型車すべてを電動化することを目指すという。そのための開発も力を入れている。

●スバル

ソルテラ(2022年中頃発売予定)…先に紹介したbZ4Xの兄弟車。ラテン語で太陽と大地を意味する言葉を組み合わせたソルテラの名称を持ち、スバルが得意とする4WD技術とトヨタのEV&HVに関するノウハウが高いレベルで融合。高度な走行性能を実現する

 BRZなどのガソリン車の開発でトヨタと関係の深いスバルは、EVでもこの連携を継続。2022年に販売が予定されている新型EVのソルテラもトヨタと共同開発となる。

 BEV専用プラットフォームはトヨタbZ4Xと共用で、外装も多くのパーツが共有される。将来的なEV開発においても、トヨタとの連携が予想される。

●三菱

新型軽EV(2022年初頭発売予定)…2021年8月、三菱は日産自動車との合弁会社MNKVで開発した軽電気自動車を2022年に発売するというアナウンスを行った。モデルの詳細は公開されていないが、上で紹介した日産で販売するモデルの兄弟車となることが推測でき、i-MiEVの後継車的な位置づけのクルマになりそうだ

 2009年に世界初の量産型電気自動車のi-MiEVを発売したのが三菱。さらにミニキャブMiEVなどの商用軽EVも販売する同社が、ついにSUVタイプのEVをリリースする。

 2021年11月に中国で開催された広州モーターショーで、突然新型EVのエアトレックを発表。まずは中国での販売となるようだが、現時点で日本国内での発売はない。とはいえ今後の展開が期待できる。

【番外コラム01】74年前にEVが!? 日本の第一号EV「たま自動車」とは?

全長×全幅×全高:3035×1230×1618mm、航続距離:65km、最高速度:35km/h

 終戦直後の1947年、日本国内はガソリン不足の状態にあった。しかし、水力発電による電力には余裕があり、多くの国産EVが開発された。

 ここで紹介する「たま」はその量産第一号で、当時のEVでは群を抜く性能を誇り、ガソリン供給が復活する1951年頃までタクシーとして活躍。メーカーのたま自動車は後にプリンス自動車と社名を変更する。

【番外コラム02】軽自動車の雄は苦戦中!? ダイハツ、スズキはどうする?

シリーズハイブリッド(エンジンで発電して走行は電動モーターが担当する)車もラインナップされるダイハツの新型ロッキー。EV化も間近か?

 国内メーカーでは、現時点でEVをラインナップしていないのがダイハツとスズキの2社。いずれも軽自動車や商用車両では実績のあるメーカーであり、当然ながら来るべきEV時代への対応も注目されている。

 そんななか、スズキは2025年までにインド市場にEVを投入することを発表。ダイハツもEVの特許を申請したとの情報もあり、同社製EVが登場するのもそう遠くはなさそうだ。

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みんなのコメント

19件
  • 車体重量が2.5トンや3トンもあるような欧州系「高級」EVでも重量税が非課税、ゼロ。
    これって、何ともデタラメな話だと思う。
  • 重たい車よりも、軽くてキビキビ走る車の方が好きだ。
※コメントは個人の見解であり、記事提供社と関係はありません。

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