トヨタ アルテッツァ のみんなの質問

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マツダRX-8、トヨタ86、トヨタアルテッツァ、トヨタチェイサーみたいな胡散スポーツカー乗ってる人って恥ずかしいとは思わないのでしょうか?

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ベストアンサーに選ばれた回答

こんなクソ質問をする事が恥ずかしいとは思わないのでしょうか?

その他の回答 (12件)

  • ロータリー乗ってから言おうぜ、あんちゃん。

  • 脱げや。てか脱がして、ギンギン棒蹴らせろよ

  • 車なんて個人の好みじゃん(笑)
    アナタが好きな車を大嫌いな人だって必ずいるんだよ?
    ホント、こういう質問する奴の気が知れない。

  • 車なんて人の好みでしょ?(笑)

    トヨタ86が古い?AE86?ZN6の方?

    俺は16年前のマーク2に乗ってますが?1JZエンジン最高ですよ!

    今の国産スポーツには負けないエキゾースト音奏でますから(笑)

  • 恥ずかしい車と思うなら乗らないでしょ(笑)

  • ところで質問者は何を乗っているんですか?
    プレステのグランツーリスモの話しではないですよ?
    因みにエリーゼ持ってますが、普通の111です。これは大丈夫ですか?

  • まず、胡散スポーツカーって言葉が理解できませんがw

    まぁ、チェイサーはスポーツカーではないと思う。
    アルテッツァはスポーツセダンだけど、スポーツカーではないと思う。

    RX-8、86はスポーツカーだと思う。
    私が思うだけで、他の人はどうか知らない。

    あなたは恥ずかしいと思うかもしれないが、他の人は思わない。ただそれだけ。

  • あなたに認められたスポーツカー以外は乗ってはいけないというルールは現在の日本では特にないので恥ずかしいと思う理由はありませんね。

  • 恥ずかしいなら乗らんし、乗るな。
    趣味趣向なので、ヒトの勝手だ。

  • 結論から言うと、アジアの不況は去年の暮れから今年の初めにかけて底入れし、今年から来年にかけて緩やかなU字型の景気回復が続くというのが、IMFの見方である。配布した資料にある通り、今年3月時点で、アジア危機の影響を最も強く受けた国 - タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピンのASEAN4カ国と韓国、シンガポール、香港 - の99年の成長率は、1-2%、2000年には3-4%になろうと予測している。但し、その後、発表された今年第1四半期のGDP成長率等を考慮すると、若干の上方修正が必要と思われる。例えば、インドネシアの99年の成長は、マイナス4%とされているが、現時点では、若干のプラスになると予測されている。また、韓国の成長率も2%から上方修正されることになると思う。日本についても、最近発表された第1四半期の数字を考慮に入れると、上方修正することになろう。

    アジア各国の経済予測をする上で、非常に難しいことの一つは、各国の国民の政府およびその政策への信頼をどう見るかという点である。信頼が増せば、民需の増大を通じて景気回復は一挙に加速し、成長率予測の上方修正を行うことになる。韓国が一例。このことは、アジア各国経済の持つ若さ、バイタリティのない日本についてもある程度言えると思う。

    アジア経済の見通しについて、もう三点、一般的なことを付け加えたい。第一に、今年から来年への景気回復は、内需中心になるということである。従って、対外経常収支は、去年見られたような大幅な黒字から若干減少すると考えられる。第二は、景気回復はこの段階では、労働生産性の上昇によるもので大幅な雇用の増大を伴わないと考えられる。失業率の上昇あるいはその高止まりは、当分避けられない。第三は、今回の景気回復は、経済の自立的反転ではなく、当局の政策対応によるものであるということであろう。すなわち、当局の政策による危機の収束、また、その後の拡大的財政金融政策は、総需要の落ち込みを止め、その反転を促がした。また、当局の進める銀行、企業の構造改革は、短期的には、需要、雇用にネガティブに働くが、中期的には、ポジティブな効果を持ち、同時に、企業の体質、競争力を強化することによって持続的な景気回復の基礎を築くものである。

    予測の前提およびリスク

    次に、以上に述べた予測の前提、また前提および予測の実現しないリスク、といったことについて触れておきたい。

    まず、アジア諸国自身の政策について。前述の通り、今回の景気回復は、政策主導型であり、最も重要な前提は、現在の政策が続けて実施されることである。すなわち、拡大的な財政金融政策を維持しつつ、金融部門、企業のリストラ、構造改革を続けることである。これは、言うに易くして、達成は難しい。後に詳しく述べるけれども、構造改革が景気回復とともに、中断されるリスクがあり、そうなると景気回復を続けることも難しくなる。

    次に、アジア諸国にとっての外的要因に関する前提について触れたいのであるが、これら要因の中で、最も重要なものは、日本、米国の経済動向、およびアジア諸国への資本の流れの三点であろう。

    第一の日本経済についてのIMFの見方は、アジア経済と同様、今年初頭に不況は底入れしたと考えている。但し、配布した資料では、昨年後半の大幅な落ち込みの後、弱い景気回復を予測しているため、統計的には、99年の予測はマイナス、また2000年の成長率も非常に低いものとしている。最近発表された第1四半期のGDPの大幅成長を考慮に入れると、統計的には99年からプラス成長となろう。もっと基本的には、IMFは、政府の拡大財政政策、銀行への資本注入、および日銀の低金利政策を高く評価しており、これらの政策が民間需要をどの程度喚起するか見守っているところである。もし、民間需要の低迷が続き、日本の景気回復が遅れると、アジア経済、ひいては世界経済への影響は膨大である。

    米国経済についてのIMF予測は、配布資料にある通り、成長率の緩やかな減速 - つまり、持続的成長率へのソフトランディングである。この予測自体、ニューヨーク株式市場の大幅下落はないとか、米国の家計部門が消費を急に抑制して、貯蓄増強に励むことはないといった仮定に基づいている。米国経済予測の問題点の一つは、好況が続けば続く程、ハードランディングのリスクが高まることである。もし、米国経済のハードランディングが生ずると、そのアジアおよび世界経済への影響は言うに及ばずであろう。

    アジア諸国の景気回復の第三の前提は、必要な外資が流入することである。民間資本の流れは、危機によりストップし、その後、段々と再開されたものの、昨年のロシア、ブラジル危機後のプレミアムのべらぼうな上昇により中断された。その後、プレミアムも下がり、インドネシアを除くアジア各国への民間資本の流入は加速しつつある。(但し、日本からの流入が少ないのは寂しい。)これも危機の際のリスケが、時間はかかったものの円満に進んだことの結果だと思われる。インドネシアについては、今の所、公的資本の流入のみであり、また今後のリスケ、債務免除の交渉の進展如何で民間資本流入の実質的ストップということにもなりかねない。こうなると、1980年代のラテンアメリカの「失われた10年」の繰り返しになる可能性もあり、このような事態は何としても避けなければならないと思う。

    ここであえて付け加えれば、アジア諸国のみならず、世界経済にとっての潜在的問題の一つは、日米間の国際収支不均衡であろう。詳細は避けるが、両国の経済動向次第で、両国間の通商摩擦、円ドルレートの不安定という問題が生ずる。

    更に、中国経済、および人民元の問題もある。これについては、日本では悲観論が強いようであるが、IMFの前提は、国営企業のリストラ等の問題はあるものの、中国のここ数年の高度成長は、ここ一両年は続くとするものである。また、当局の人民元の対ドルレートを維持するという政策も支持している。私は、個人的には、中国経済、人民元の動向のアジア経済への影響は、日米のそれに較べて、比較的に少ないと思う。

    政策課題

    政策当局者にとって、当面の最大の課題は、以上に述べたようなリスクを回避し、アジア経済の回復を、また世界経済全体の順調な発展を、中期的に継続することである。このためには、冒頭に述べたように、アジアでは、銀行、企業のリストラ、およびもっと広い意味での構造改革、また世界全体としては、国際金融制度の改革が必要とされ、様々な努力がなされてきた。順を追って少し詳しく述べてみたい。

    まず、アジア各国の銀行、企業のリストラについて。大雑把に言って、今回のリストラの過程は三段階に分けられると思う。第一段階は、不良債権処理のためのフレームワークを作ること、金融機関の弱い部分を公的管理、または国有化することによって整理すること、残った金融機関は公的資本の注入等によって強化し、リストラを進めること等である。第二段階は、第一段階の成果を踏まえて、金融機関相互の合併、資本取得等により、金融部門の再編成を進め、同時に債権放棄等、金融機関のイニシアティブにより、企業のリストラを進めることである。第三の段階は、国営化された企業を再び民営化し、不良債権の売却、回収等の最終的処理を実施することである。同時に、第一、第二段階で投下された公的資金の回収を図るとともに、金融部門をあるべき姿に戻すことであろう。アジアにおける金融部門、企業のリストラは、多量の公的資金投入を含む政府の強力な介入によって進められている。何故、このような介入が必要とされたのか。また、企業の立場からは、何故介入を受けて、リストラを進める必要があるのかとの疑問が投げられた。この点については、アジアのいずれの国においても、議論がつくされ、いずれの国も政府主導型のリストラを続けることについての合意がある、と申し上げるだけに留めたい。

    次に、アジア各国のリストラの進捗状況であるが、アジア各国は第一段階の不良債権への対応、弱い金融機関の国有化等については、相当の成果を上げている。現在は、この第一段階の作業を続けながら、第二段階の金融再編成、企業のリストラに取り組んでいるところである、と言える。第三段階については、国有化された銀行の外資への売却等の話もあるが、まだ本格化しているとは言えない。いずれにしても、アジア各国の銀行、企業のリストラは、最も困難な段階であり、今が、まさに正念場である。

    問題は、景気回復の始まりとともに、問題を先送りしようという雰囲気が出てきたことである。これは、90年代の日本の誤りを繰り返すことになる。IMFとしては、日本の経験を引用して、財政金融政策だけでは景気回復はできない。銀行、企業のリストラのペースを落としてはならないと、繰り返して言うところである。ついでながら、このことは、現在の日本についても言えることである。

    銀行、企業のリストラとともに、政策当局、およびIMFの推進してきたのは、経済運営、企業経営に関する広い意味での構造改革である。これは、危機の原因の一つが、外国投資家のアジアの経済運営、企業経営に対する違和感、またその不透明性のため、経済の情報が悪化してもなかなか把握できない苛立ち、にあったことへの対応である。従って、構造改革は、いわゆるグローバルスタンダーズを採用することであり、また、政策決定、企業経営、あるいは、政府、銀行、企業の関係等の透明性を増すことである。

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