EVに価格破壊の波!? 商用EVはなぜ海外勢ばかり?? クルマ界近未来ニュース3選

本誌『ベストカー』にて、毎号技術系の最新情報や気になる話題をお届けしている「近未来新聞」。

今回は台湾の鴻海が試作EVで価格破壊、トヨタの電池工場建設で電池争奪戦激化、商用車カテゴリに中華EVが大挙襲来、などの話題をお届け！

※本稿は2021年11月のものです
文／角田伸幸　写真／ベストカー編集部 ほか
初出：『ベストカー』2021年12月10日号『近未来新聞』より

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■EVに価格破壊の兆し!? 鴻海が試作車を発表！

鴻海発表のSUV試作車「モデルC」。ポルシェタイカンなみの性能を400万円で市販するとか

スマホのビジネスモデルでEVを作ろうと目論む台湾の鴻海（正確には子会社のフォックストロン）が、MIHというプラットフォームを使った試作車を公開した。

参考までにMIHとは、鴻海が世界中に利用を呼び掛けている「EVの基本セット」のこと。「これさえあればどんな企業でもEVが作れる」と言われ、いまや2000社もの企業が開発に参加する注目の技術なのだ。

全長5.1mというラグジュアリーセダンの試作車「モデルE」。デザインはピニンファリーナ

今回公開された試作車はSUV、ラグジュアリーセダン、大型バスという3車型で、実際の製造は、鴻海のパートナー企業である裕隆（ユーロン）汽車が手掛けた。

なかでもベストカーが注目したのは「モデルC」と呼ばれるSUVだ。このクルマ、モーターのスペックが300kW/700Nm（407.9ps/71.4kgm）、バッテリーの容量が93.8kWhというから、ポルシェ・タイカンとほぼ同等の性能を持つ。

加えて700kmという最大航続距離は、タイカンをはるかに凌いでしまうにもかかわらず、なんとタイカンの3分の1の価格、400万円で、2023年から市販されるというのだ。

航続距離＝400kmの大型バス試作車「モデルT」。台湾高雄市での導入が決まっているそうだ

まさにこれこそが、MIHの破壊力。EVで一番お金がかかるバッテリーやモーターをプラットフォームとして共用できるので、劇的に安いEV開発が可能になるわけだ。

実際、鴻海とも提携する日本電産の永守重信会長は、「EVの価格は5分の1になる」と豪語する。消費者としてはうれしいが、自動車産業がどう存続するのかと考えると、頭の痛い動きでもある。

■中華EVが大挙襲来？ 和製商用車の盲点とは

物流大手SBSが導入した東風小康汽車製EVトラック。安全基準適合などは日本企業が行った

10月12日、日本経済新聞が「中国が商用EVの対日輸出を活発化する」と1面トップで報じた。

当欄でもたびたび紹介しているが、確かに中国製商用EVの存在感は増している。

たとえば10月中旬、物流大手のSBSは、日本のスタートアップ「フォロフライ」が開発した東風小康汽車（東風汽車集団の子会社）製の小型EVトラックを採用すると発表した。今春には佐川急便も、スタートアップ「ASF」と電動の軽貨物車を共同開発し、その生産を広西汽車集団が担うと公表している。

すでにBYDの大型電動バスは日本各地を走っているし、小型商用EVとして日本で初めてナンバーを取得した「ELEMO」という電動車も、生産は中国で行われているのが現実だ。

こうした動きに対し、日本の自動車メーカーも動き始めてはいる。トヨタが日野、いすゞ、スズキ、ダイハツと組んで商用車の電動化・IT化に動き出したばかりだし、日産は欧州でタウンスターという小型の商用EVを発売した。

しかし商用車は顧客のコスト要求が乗用車とは段違いに厳しいため、中国車の圧倒的なコストパフォーマンスを前にすると、精彩を欠いているのが現実なのだ。

運行管理やメンテナンスサービスといった付加価値をどう組み合わせるかが日本車の課題だと思うのだが、ここでもコストは大きな壁。日本勢の挽回に期待したい。

■トヨタが電池工場建設 米の電池争奪戦激化！

旧ビッグ3も韓国企業と共同でEV用電池を自前調達すると発表している

バイデン大統領の就任以来、脱炭素に前向きなアメリカ。そのアメリカの自動車業界で、「電池を自前で作ろう」という動きが加速している。

例えばトヨタは北米で、系列の豊田通商と組んで電池製造の子会社を作ると発表した。建設地は非公表だが、2025年には稼働を開始し、まずはハイブリッド用の電池を生産するという。

トヨタ車の電池といえばパナソニックという印象が強いが、今回あえて手を組まなかったのは、意思決定の速度を高めるためと、電池の原材料調達に強い豊田通商のノウハウを重視したためだろう。

トヨタだけではない。テスラがネバダ州で稼働させているギガファクトリー（パートナーはパナソニック）は電池生産の元祖だし、今年に入ってGM、フォード、ステランティスという旧ビッグ3も、それぞれ前出の表のような韓国企業と組んで、EV用電池を自前調達すると発表している。

各社が電池の内製化を急ぐ背景には、EVの構成要素でもっともお金がかかる電池を外注することのムダ削減と、資源相場や需給関係で不安定になりやすい電池の調達を長期にわたって安定させたいという意図がある。

北米に限らず、今後は欧州やアジア圏でも電池の争奪戦が始まる。置いてきぼりにならぬよう、日本も要注意だ。

■そのほかの近未来系ニュースを20秒でチェック

●モバイルバッテリーで自転車を電動アシスト

あちこちで見かけるようになったシェアサイクル。でもいざ借りようとすると、バッテリー残量がほとんどない車両ばかりであきらめた、という経験が筆者にはある。

そんな不運を防ごうとホンダが知恵を絞った。スマホの充電などに持ち歩くモバイルバッテリーを自転車のアシスト電源に使おうという2電源システムだ。

具体的にはハンドル部分にモバイルバッテリーを接続できるコネクターを設け、車載バッテリーと併用できるようにする。シェアサイクル事業者と組んで2022年から実証実験を始めるというから、早く実用化してほしい。

モバイルバッテリーが自転車の電源に。いいぞ、ホンダ！

●中古車相場が急騰中

筆者は中古車サイトをチェックするのが大好きだが、今年に入ってからの中古車の値上がりにはまいっている。中古車オークション大手のUSSによれば、9月の中古車の平均落札価格は前年同月に比べて16％高く、16か月連続の値上がりだそうだ。

その理由は、供給不足によって新車の納車が遅れ、すぐ乗れる中古車に注目が集まっているため。この傾向は来春くらいまで続きそうだから、クルマの買い替えを考えている人は慎重に。

●太陽光パネルの上を車が走る

日本には太陽光パネルを置く場所がないと以前にも書いたが、道路の舗装会社が路面に太陽光パネルを敷き詰める研究を進めている。ここで発電した電気を、街灯やEVの充電に使おうという作戦だ。

すでにNIPPOや大成建設、東亜道路工業などが検証を重ねており、耐荷重性などはクリアできているようだ。「クルマの電気を道路で作る」というのは素晴らしい発想だけに、応援したい！

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Comments

過去には、繊維業界が中国に工場を移転して、逆輸入で国内産業が壊滅した。
ファーストリテイリングはそれで大儲け。業界ではイナゴって言われていた。
当初安かろう悪かろうが今や高品質。
次に家電が同じ道。
当然自動車産業もその道を歩もうとしているだけ。
ただ、壊滅した繊維業界で、染色整理という特殊技術を要する工程は日本やイタリアの独壇場として一部残った。
どの国にも安けりゃ良いってユーザーが存在して一定シェアを確保出来る。
その間に改良がされていき、市場で認知されて浸透していく。
懐疑的だったユーザーは当たり前にうけいれて行く。
いま、だれもmade in chinaって気にしない。そういうことだ。

近視眼的にはトヨタが先日発表したＥＶ商用軽のマイクロボックスに注目。
でも価格で中国には対抗できないだろうから、あんまり売れずに終わりそうだな。ミニキャブミーブみたいに・・・・

道路を太陽光パネルにする技術。
アイデアはすごいと思ったが、日なたの有効利用が見込まれる都会は渋滞が多く、車が陰になって稼働率はよくないだろうし、田舎は、道が空いていて電池の稼働率はいいだろうが、土地はいっぱい余ってるから、イニシャルコストもランニングコストも割高になるだろう道路電池より、空いてる土地に普通の電池を設置した方がよほど現実的だｗ