EV車が売れない理由。「いざという時」が心配な日本人が多いからですか？ 航続距離を考えて家から職場までは問題無く走行出来る人でも、「いざという時」が心配だから購入する人が少ないのでしょうか？

Answer 1

日本の政党主催の、アマゾンに木が全くなくなる放送を見たと思います。しかし、日本のどこを見ても木が間違いなく一本もなくなっておりません。内容も論文と異なり、つまり、あり得ない放送を流して、日本企業をつついて中国からお金を貰う、これに政党は成功しているのです。

では、どう、おかしいのか。アマゾンは木が全くなく、日本は凄い気温上昇、これは明らかに専門家も間違えと言います。スーパーコンピューターの結果もそうなりません。

古代から、大陸が熱くなることは分かってるので、

https://paleontology.sakura.ne.jp/w-sanjyou.html

暑いのはインドや中国へ2050年ころから問題がじわじわ、じわじわ広がる、つまり日本までは届かなくて、つまり、日本は住めても、中国などが住めなくなり、そこで温暖化は終了するということです。

つまり温暖化対策をしない住めなくなる中国北京やインドとかクウェートのために日本が温暖化対策をするというおかしな話です。

また、日本の温暖化対策は道路を保水アスファルトにして水を染み込ませる(8℃以上温度が下がる)などの検討です。更に道路を白くすると効果は増します。 政治家は屋根に黒い太陽光パネルと言いますが間違いなく気温は全く0.1℃も下がらない所か黒色により上がるから政治家と経済産業は直ぐに至急全員追放しないといけません。

皆さん、日本の政治家が4兆円温暖化対策とかいってどうなってるかと思う方は多いと思います。それら資金は消えております。対策内容に二酸化炭素を固めるとか書いてあり二酸化炭素は固まるわけありません。ヨーロッパは既に温暖化対策研究はして二酸化炭素が固まると書いてるでしょうか。書いてるわけありません。

中国は温暖化対策はすると突然発表した後、石炭の燃やす量は増えてます。中国だけで世界の半分以上の石炭を燃やし、ずっと増えることは解っております。中国はメコン川をダムでせき止め、下流の国に水が来なくて困っております。

日本が石炭を燃やすのを46とすると中国は1000以上、二桁以上違い、途方もない量で、どんどん増えてます。世界の力で中国を至急明日にでも1000→0にすることが唯一の温暖化対策です。

皆さんも理解の通り例えば中国の政治家は数少ない成功者は政治家としてお金を得れますので北へ逃げることも考えます。(成功しない者は家族ごと刑務所行きとなります。)。中国の裁判官も他国に公平な判決をしたらその裁判官は刑務所行きとなります。つまり、日本の政治家としては、中国に毎日、大説教をするだけの方を、全員選ぶしか方法はないわけです。例えば、モンゴルは中国の温暖化行為を実際批判している、それを、毎日中国に申すこと、といったことです。

政治家が温暖化対策といって企業に要望を出し、同じ要望を中国企業にはその政治家は何一つたりとて言ってなく中国企業は好き放題です。中国からお金を貰う政治家は言いました「日本人は抵抗勢力だ」。このような政治家の超怠慢かつ日本にだけ大迷惑行為は許される行為でしょうか。

例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、当然、原子力発電を全て廃止し全て太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際そのような議員がいるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。政治家は直接献金ではロッキード事件のように捕まりますので、間接献金を狙いますから、政治家は真に役に立たなくなり、真の国民への妨害者となったのです。国民全員で至急に気づかないといけません。電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とは言わないのは、作戦が見え見えです。

つまり、

国会決議はボタンで投票してるので、ホームページ公開したインターネット投票による国民一億人投票結果(一億人データ公開なので不正は出来ない)で法律全て決めることに変えればよく、

一般の日本人全員:「中国が石炭をより燃やすならそれを止めてから日本は対策をするべきだ、政治家は不要だ」

政治家:「日本企業をつついて、中国から金を貰う」

このように対立してることで政治家を追い払うことです。

中国の上海の繁華街の外には、日本ブランド商品に限らず世界のブランド商品のそっくりの著作権違反の商品が沢山大量に積まれていることはご存知の通りです。これは製造工場に偽物を作るラインが一つ用意され作るのです。他国だと逮捕される行為(例えば窃盗犯)を行う国の方が最もどんどんお金が入り連日連夜押すな押すなの大賑わいの大盛況、これを日本が見てどのようにするかが最優先最大の問題です。このようなことを現在も何十年も行いこれを世界最大の問題と言わない日本の政治家参議院300人衆議院500人は至急全員代えないといけないのです

質問者からのお礼コメント

回答を投稿してくださりありがとうございました。

Answer 2

通勤専用としては高額だし、遠出をする方も多いから、それが理由でEVを断念する方も多いと思います。