トヨタは水素自動車(FCEV)の技術革新に取り組んでいますが、ひろゆきが海外がEVに向いているのにあれは完全に失敗だよねみたいな話をしています。

Question

疑問なのですが海外企業は本当にEVに全力疾走しているのですか？調べているとドイツ、オーストラリアではグリーン水素供給網を構築を目指しており、中国なども水素自動車を売り出したり、欧州の自動車メーカーがこぞって水素エンジン開発に取り組み出しており、バイデン大統領もグリーン水素開発へ1兆円を超える投資を開始すると発表しました。

これを見る限りひろゆきの言っている海外はEVに向かっているみたいな意見が正しいとは思えません。実際はどうなのでしょうか？

補足

FCEVは水素自動車のことではなかったです。()の中は忘れてください。

Answer 1

水素は無理
まず水素が日本では作れない｡
現状､化石燃料を使うか電気を使わないと水素が作れない｡

5kwhの電気を使って水素を作り電気に戻すと1.5kwhにしかならない｡
そのままEVにした方が3倍お得｡
次に700気圧の高価なカーボンタンクを3本とか積まないとならない｡
MIRAIの5mもある大きさで3本積んで後席はとても狭い｡
本来必要な大衆車にはとても搭載できない｡
最新潜水艦の圧壊深度は70気圧（700m）の10倍の超高価なカーボンタンク｡

運搬するのに水素は液化にマイナス253度が必要で低温か高圧にしないと
輸送できないしスタンドに設置出来ない｡
ノルウェーで水素スタンドが爆発を起こしMIRAIの販売中止と
既存の車に乗り換えを余儀なくされた｡
MIRAIでガソリン換算で10km/L程度しか走らない｡

次に燃料電池では無く水素エンジン車
トヨタがカローラに後席を全部潰してカーボンタンクを4本も積み
全開とは言えたったの20分で燃料切れ｡距離にして50km程度
ガソリン換算で1km/Lを切る｡
水素は着火しやすいために圧縮比を上げられずエネルギー効率は
ガソリンの半分以下｡
すぐに着火してしまうので水素で冷却しながら走るという本末転倒｡

水に味の素を混ぜたら水素が出来るとか画期的な方法が見つからないと
水素は使い物にならない｡
それなら天然ガスやLPGの方がずっと良い｡
ちなみに水素も天然ガスもLPGも基本的には一緒｡
同時にガソリンでも走ることも出来る｡
ただ天然ガスやLPGは液化が簡単で圧力も低くて済むので
タクシーなどに利用されている｡

カナダとかオーストラリアとか捨てている電気で水素を作るなら
まだ良いけどこの2カ国の為にメーカーが作る事は無い｡

Answer 2

水素車は走行時水蒸気しか排出しないのでエコなんてＣＭで嘘垂れ流してますが、水素車程Ｃｏ２排出する（電気食いまくる）車ありません。
水素生成、超高圧に圧縮する為に大量の電気使用します。
よって現状最悪の環境に悪い車です。
しかし、水素車が究極のエコカーになりうる可能性がある。
原発の発電割合を増やし夜間、水素生成と圧縮をしボンベに貯蓄する仕組みを構築。
これがセットでＣＯ２排出ゼロ。
原発の代わりに再生可能エネルギーでもいいけど、規模は小さいでしょうね。
トヨタは水素車をそれが出来る国に売ろうと画策してる。
日本は最初っから期待してない。
ＥＶの普及は自動車メーカーの既得権益を揺るがす脅威。
自動車メーカー以外の会社がどんどん参入する可能性すらある。
世界の潮流見ながらバランスよく技術開発してるのが今の現状でしょうね。

Answer 3

私はトヨタは好きじゃないですが、この件に関しては、トヨタが正しいですね。ひろゆきは、車なんか大して乗っても無ければ、興味もないのでは。

欧米がーとか、目先の金儲けのために、ルールをコロコロ変えますからね。
トヨタは、ブレることなく、人類にとって必要な技術を、全方位的に追求してればいいんですよ。資金力・体力があるんだから。

欧州は。
ついこの間まで、「クリーンディーゼル」と言って、ディーゼルエンジンを猛烈に推進してましたよね？
ところが、フォルクスワーゲンなど、欧州のディーゼル技術は、不正ソフトを使って捏造していたことが判明しました。

世界で唯一、「クリーンディーゼル」を実現したのは、日本のマツダ自動車ですけど。じゃあ欧州はマツダを買おうとしたかというと。欧州はマツダを称賛して買いまくって当然なのに、そうはしないで、ルールを変えて「これからはEVだ！」とやり始めたわけです。

今まで言ってたディーゼルはどこへやら、これからはEVだーの一辺倒です。要するに、ガソリン車では、日本車や韓国車に勝てないからって、ルールを変えて優位に立とうとしてるだけなわけですよ。

「脱炭素」だってそうですよね。
競争相手である日本に対して、やれ原発は廃止しろ、石炭は環境の敵だと、大キャンペーンを張ってましたが（日本の石炭発電はNoX低排出で非常にクリーンですが、CO2が出るからと言って）。
自分たちが使う天然ガス火力はクリーンだといい。
ウクライナ戦争が始まって、ロシアの天然ガスが調達できないと、今度は自分たちがピンチになったので、原発再稼働いいはじめましたし、石炭火力も拡大し始めましたね。

欧州をはじめ「海外」なんて、自分達の金もうけのために、もっともらしく正義のキャンペーンを張って、ルールを変えて、ライバルを蹴落とそうとしているだけです。

さて、水素自動車の話ですけれど。
EVも、けっきょく強いのは、技術力に勝る日本でしょう。
日本は、バッテリー技術でも世界最先端で、次世代の全固体電池を実用化しているのは、村田製作所、TDK、トヨタ、日立造船など、日本企業ばかりですし。
モーターに強いのも、日本電産や、ミネベア、小さいのはマブチなど、日本ですね。高速回転するものは、必ず振動が発生するので。振動を抑えるには超高精度な技術が必要になるんです。
ライバルになるのも、欧州ではなく、日本よりは品質は劣るが低コストを武器にできる、東アジアの国の企業でしょう。

やがて、EVでも勝てない「海外」、特に欧州は。
「EV車は、寿命が来たバッテリーの廃棄がエコじゃない」とか言い出して、「これからは水素だ！」とか、言い出しかねません。

というか、絶対にそうなるでしょう。EVでは日本に勝てっこないので。

その時のために、トヨタが、ガソリン車も、EV車も、ハイブリッドも、水素自動車も、あらゆる可能性を追求しているのは、正しい姿だと思いますし。それが、本当に人類のためになると思います。
欧州のように、目先のカネもうけのことばっかり考えて、政治的なキャンペーンを張るような連中よりもね。

逆に、ヒュンダイなどの東アジアのメーカーが、欧州の喧伝に乗せられて、EVにリソースを特化させようとかしてるみたいなのは、他人事ながら心配してあげたくなりますね。
そのうち、ハシゴをはずされるだけだと分かり切っているので。

Answer 4

ヨーロッパでは今回のロシアのウクライナ侵攻によって、電気料金が高騰しています。これを見て、EVの一本足打法は難しいと判断し、並行して水素燃料利用の研究を始めたのでしょう。２０３５年にはガソリンやディーゼル車の新規販売禁止、ハイブリッドもだめですから仕方ないでしょう。

Answer 5

水素を含めた環境負荷云々はEVの更に先の話です。
差し迫った課題はEV、それも特にEUの非関税障壁への対応で、水素はより長期的な目標になります。

Answer 6

全く意味ない可能性は高いです。そうですね温暖化は止まります。日本のある政党主催の、アマゾンに木が全くなくなる放送を見たと思います。しかし、日本のどこを見ても木が間違いなく一本もなくなっておりません。逆に毎年増えてますので調べて見てください。内容も論文と異なり、つまり、あり得ない放送を流して、日本企業だけをつついて中国からお金を貰う、これにある政党は成功しているのです。

では、どう、おかしいのか。アマゾンは木が全くなく、日本は凄い気温上昇、これは明らかに専門家も間違えと言います。スーパーコンピューターの結果もそう全くなりません。

古代から、大陸が熱くなることは分かってるので、今も中国北京は5月でもいつも38℃越え、つまり、

https://paleontology.sakura.ne.jp/w-sanjyou.html

暑いのはインド(は小麦も取れなくなってきてる)や中国へ2050年ころから問題がじわじわ、じわじわ広がる、つまり日本までは届かなくて、つまり、日本は住めても、最も権威の高いnature論文で予告されてる内容、中国などが住めなくなり、そこで温暖化は終了するということです。これは何ppmだと日本は1.5℃上がり、中国は5℃以上上がるとか、既に完全に解ってることで、それを理解してる中国がまず至急進めないといけないのです。

どうも理解してない方には例えば6月10日は日本が28℃なら北京は37℃越え、調べて見てください、日本が28.5℃位なら、北京は40℃越え(天津や西安なども42℃越)、実際そうなので調べて見てください、そうしますと将来6月10日に日本が31℃なら北京は50℃越、ここでちょっと待ってくれ日本が8月暑くても北京は50℃越えてないというかもしれませんが、そうではありません、これは、まだ、北京は砂漠化の途中でこれからはどんどん上がるのです。

日本は北京ともの凄く離れており、スーパーコンピューターの結果通り太平洋に囲まれてるから気温が上がりません。日本は海域と言われる気温の上がらない区域です。スーパーコンピューターは正しい結果を出してましてご覧いただければ思います。

さすがに中国の気温上昇にはかなわないなあ、というアメリカの教授が中国が住めなくなる、と言うとおりです。

日本の政党主催は、上記と全く違い日本企業だけをつつき中国からお金を貰う放送であることがよく日本国民全員解ります。

つまり温暖化対策をしない住めなくなる中国北京やインドとかクウェートのために日本が温暖化対策をするというおかしな話で、政治家は中国から金を貰う仕組みです。

政治家が書いてるのは二酸化炭素を固めるとか書いており固まるわけありません。そんな温暖化対策研究文献はありません。政治家は屋根に黒い太陽光パネルと言いますが間違いなく気温は全く0.1℃も下がらない所か黒色により100%間違いなく街の温度は上がるから政治家と経済産業は直ぐに即日至急全員追放しないといけません。国民の93%はパネルに反対でも、何としても、自分だけは中国から金を貰おうとする今の政治家の姿を国民全員見てください。

中国は温暖化対策はすると突然発表した後、石炭の燃やす量は増えてます。中国だけで世界の半分以上の石炭を燃やし、ずっと増えることは解っております。中国はメコン川をダムでせき止め、下流の国に水が来なくて困っております。

日本が石炭を燃やすのを46とすると中国は1000以上、二桁以上違い、途方もない量で、どんどん増えてます。世界の力で中国を至急明日にでも1000→0にすることが唯一の温暖化対策です。(これは例えば燃やすのを落ち木を燃やすのに中国は全て変える、といったことです。)

テレビでそういう話は聞かないと申す場合民放4社の例えば取締4人に1億円ずつだけ渡せば言論は封じ込めるからです。民放4社はインターネット放送に直ぐに格下げし、新たに民放1000チャンネル位にしないといけません。

中国インドは石炭を燃やし続けると言い、インドは今年も小麦大不作でこれからは「インドのパンかご」などとも称されている北インドは小麦も何も全く取れなくなる。(今年熱波で半分しか取れず今後は取れなくなると予測、パンジャーブ州農業局の当局者は干ばつと穀物収穫量の減少を報告し、特に小麦の収穫量が大幅に減少した。パンジャーブ州モハリで小麦農業を営む方は「収穫量が前年の半分になった」)。これは、インドと中国が原因です。

皆さんも理解の通り例えば中国の政治家は数少ない成功者は政治家としてお金を得れますので北へ逃げることも考えます。(成功しない者は家族ごと刑務所行きとなります。主席もどうなるか解りません)。中国の裁判官も他国に公平な判決をしたらその裁判官は刑務所行きとなります。つまり、日本の政治家としては、中国に毎日、大説教をするだけの方を、全員選ぶしか方法はないわけです。例えば、モンゴルは中国の温暖化行為を実際批判している、それを、毎日中国に申すこと、といったことです。

知らない方がいたらいけませんので、中国の場合どの工業製品を作る場合常に近くに巨大な石炭発電所を作り製品を作ります。製造に二酸化炭素をどの国より大量に出す製品しか作らないのです。

政治家が温暖化対策といって企業に要望を出し、同じ要望を中国企業にはその政治家は何一つたりとて言ってなく中国企業は好き放題やりたい放題です。中国からお金を貰う政治家は言いました「日本人は抵抗勢力だ」。このような政治家の超怠慢かつ日本にだけ大迷惑行為は許される行為でしょうか。

例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、当然、原子力発電を全て廃止し全て太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際そのような議員がいるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。政治家は直接献金ではロッキード事件のように捕まりますので、間接献金を狙いますから、政治家は真に役に立たなくなり、真の国民への妨害者となったのです。国民全員で至急に気づかないといけません。電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とは言わないのは、作戦が見え見えです。

つまり、

国会決議はボタンで投票してるので、ホームページ公開したインターネット投票による国民一億人投票結果(一億人データ公開なので不正は出来ない、コンビニ投票でも良い)で法律全て決めることに変えればよく、

一般の日本人全員:「中国が石炭をより燃やすならそれを止めてから日本は対策をするべきだ、政治家は不要だ」

政治家:「日本企業だけをつついて、中国から金を貰う！！！」

このように対立してることで政治家の安全も考えて国民直接民主制に至急変えることです。

皆さん中国に木を植えることを聞いた方もいると思われますが、そもそも中国の木を大量に切って日本に炭を安く売ったりしたのは中国です。結果実際木がないのをなぜ日本の政治家が木を植えるとか言うのでしょうか、直ぐに、政党政治家はなくさないといけないのです。

法律を守らないことに、トランプさん一人だけで立ち向かいましたが、すっかりアメリカも日本も全員正常政治家ではありません。トランプさん一人だけで立ち向かい、中国から金を貰う政治家全員から嫌がらせを受けてました。

中国の上海の繁華街の外には、日本ブランド商品に限らず世界のブランド商品のそっくりの著作権違反の商品が沢山大量に積まれていることはご存知の通りです。これは製造工場に偽物を作るラインが一つ用意され作るのです。他国だと逮捕される行為(例えば窃盗犯)を行う国の方が、犯罪行為を行うと金が入るのかと中国国内皆必死で最もどんどんおが入り連日連夜押すな押すなの大賑わいの大盛況、これを日本が見てどのようにするかが最優先最大の問題です。このようなことを現在も何十年も行いこれを世界最大の問題と言わない日本の政治家参議院300人衆議院500人は至急代えないといけないのです

Answer 7

水素自動車に関しては、「開発」「研究」「目指す」など、まだ実用化に至っていませんが、
EVに関してはヨーロッパではすでに日常的に実用しているレベルとなっています。

例えばイギリスですが、すでにガソリンスタンドよりもEVスタンドの方が多いそうです。

対して日本は、トヨタが開発を進めていたとしても、水素ステーションの問題など、インフラ面への対応は全く進んでおりません。

そう考えると、企業ではなく、国が率先してEVスタンドというインフラ整備をどんどん整えているわけですので、実際にEVに力を注いでいると言えると思います。

Answer 8

民事の賠償金、踏み倒すアウトローのことなど信用してません。（笑）あーいうのを電波芸者って言うんですかね？

貴殿の仰せの様に次のステップが本物です。たまたま、欧州勢がトヨタに押されて、苦肉の策（法律変えるの上手）で、欧州の自動車企業を守ろうと思った、ポット出のアイデアが BEVです。