EVバブルはもうすぐ終わりますか？電気自動車は消費者から飽きられる？ みて ↓ ＥＶバブル終焉で失敗する「日本車潰し」

Question

環境と消費者に優しいトヨタが勝利「実力で黙らせる」大原浩氏が緊急寄稿
9/12(火) 17:00配信

夕刊フジ
トヨタ自動車のロゴ


米国のテスラや中国のＢＹＤなど電気自動車（ＥＶ）が、自動車市場を席巻しているようにみえる。


だが、ＥＶ市場は「バブル」であり、崩壊が近づいていると指摘するのは国際投資アナリストの大原浩氏だ。

緊急寄稿で大原氏は、トヨタ自動車など日本メーカーが最終的に覇権を握るとの見方を示す。

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８月２８日の米国株式市場で、ベトナムの新興ＥＶメーカー、ビンファストの時価総額が日本円で一時、約２８兆円に達し、テスラ、トヨタ自動車に次ぐ世界第３位になったと報じられた。

ＥＶバブルを象徴する出来事であるが、まさに崩壊の瀬戸際にあると筆者は考える。


ＥＶが世界的に推進されてきたのには、多くの政治的思惑が見え隠れする。その一つが「日本車潰し」である。

２０１５年にドイツでディーゼル車の排ガス不正問題が発覚した。

それに懲りずに「新たなる日本車潰し」の意図を持って行われたのが、「完全ＥＶ化」である。

日本勢が得意とするハイブリッド（ＨＶ）車やプラグインハイブリッド（ＰＨＶ）車を排除して、電気のみを使って走る車（ＢＥＶ）にできるだけ限定しようとする圧力が、その意図を明確に示している。

ＨＶやＰＨＶは、エンジンでの駆動エネルギーを効率的に回収できるので環境により優しい可能性があるにもかかわらずだ。


米民主党政権もイデオロギーの観点から、ＥＶ化にも注力している。

本来、日本政府はこのような外圧に毅然（きぜん）とした姿勢で日本企業を守るべきである。


ところが２１年１月、菅義偉首相（当時）が国会で「２０３５年までに新車販売で電動車１００％を実現する」と表明した。


「日本車潰し」を意図したＥＶ化だが、中国企業を勢いづかせることになってしまった。


ＥＶの世界販売トップが中国のＢＹＤであるだけでなく、トップテンに中国企業が６社も入っている。２位は米国のテスラだ。欧州勢は大いに焦っていることだろう。


日本勢はトップテンに入っていないが、心配はいらない。


ＥＶバブルが崩壊するのは確実だからだ。巨額な補助金がなくなれば、ガソリン車やＨＶなどの「消費者に優しい」自動車が勝利するのは確実である。


特に、環境に優しいＨＶおよびＰＨＶは次世代自動車の本命といえる。ＨＶの市場はトヨタなど日本勢の独壇場であり、結局のところ世界の覇権を握るのは日本企業である。


トヨタがＥＶに熱心でなかったのは「現状のバッテリーの性能では消費者が満足する自動車をつくれない」という信念に基づく。

そして、２７年～２８年にも全固体電池の実用化を実現する方針を発表した。まだ未知数の部分はあるが、１０分以下でフル充電し、航続距離１０００キロ程度（従来型ＥＶの約２倍）を目指しているという。

もしこれが実現すれば「消費者が満足するＥＶ」として、あっという間に他のＥＶを蹴散らすだろう。


世界中から目の敵にされる過酷な状況でも「黙々と良い製品をつくることに専念」し、「実力で黙らせる」のがトヨタのやり方だ。


これは、多くの日本企業に通じる「日本精神」といってもよいものである。

日本人は、ディベートやプレゼンが下手だとよく非難されるが、見てくれよりも「中身」を重視するだけのことである。

日本人は「日本人のやり方」で世界で勝負すればよいのだ。販売台数で４年連続世界首位のトヨタは、これからますます躍進するはずである。



■大原浩（おおはら・ひろし）
人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d9326856d54dc4c6caa5d2b34b666e3fa22e5f4c

Answer 1

そもそもEVなどに未来はありません。
知識のある人がちゃんと考えれば普通に分かる話です。

利便性や性能面の話をするまでもなく、今のガソリン車がすべてEVに変わったらもはや走れなくなるからです。

まず電力面の問題。
発電について無知な人が、太陽光や風力発電に頼ればいいとかよく言いますが、無知の極み。電気と言うのは溜めておくことができない。そして形の無いものだけに安定して使用するためには、使った分だけ任意の時間に任意の量発電、相談して電線網に一定の電圧を保つ必要があります。これが不足すれば途上国でよくある「ブラックアウト」と言うやつです。発電量、発電時間が自然任せの再生可能エネルギーではまったくこれに対応できない。だからそれができる発電方法から発電できた分を「差し引く」と言う使い方しかできないのです。それができる発電をベースロード発電と言いますが、今のところ原発と火力しかありません。しかしこれらで爆増するEVによる電力需要を賄うのは非現実的です。
原発は廃止の流れだし、火力にいたっては燃焼させる場所をエンジンから発電所に変えるだけでかえってエネルギー効率は落ち、CO2排出量は増えるという馬鹿なことになります。


それからリチウム枯渇の問題。
リチウムは枯渇しないと言う人がいますが、全くの嘘。200年以上の埋蔵量があるとうたっていますが、逆に200年しかない。
今の生産量で200年なのです。全ての車がEVに置き換わったとしたら数十年分も怪しい。
石油の枯渇が100年といわれますが、それより早いのは確実です。


そう言ったことから最適解は水素自動車だと思います。今の電力使用には合わないけど、発電可能な絶対量が無尽蔵な自然エネルギー発電でできる時にできるだけ余剰電力を生み出し、その電気で水を電気分解して水素にしておけばいいのです。エネルギー効率が悪いと反対する人がいますが笑止千万。
余剰電力に効率考える必要はありません。ほっとけば放電してしまうのですから。


最初に書きましたが、こんなことはちょっと考えれば分かる話です。
だからアメリカや中国の企業は、電気自動車でサクッとシェアを占め儲けたあとは早速水素化に向けた動きを見せています。さすがとしか言いようがない。
欧州は自ら言い出したEV化でシェアも取れず分かりきった頓挫だけを甘受することになります。欧州自動車メーカーはこのままでは壊滅するかもしれません。

日本はトヨタ、ホンダが水素自動車の開発を粛々と進めています。
水素自動車は基本構造がガソリン車と同じで、アメリカや中国が日本車に勝つことは難しいでしょう。
また日本政府もEV化などとは言ってない。
水素化社会と言う目標を掲げてるわけで、意外と優秀なのです。

EVなどと言うガラパゴス確実な寄り道しないで、来たる水素化社会において世界をリードできる技術を確立することが今日本に求められることだと思います。

Answer 2

どうもこの記事のライターも、時代を先に見ていない。日本は既に「EVバブル」は過ぎており、2015～17年ぐらいで既に迎えている。その時点で日本では既にEVは飽きられているいたのだ。

いま、日産サクラがでて大きくEVの台数を伸ばしているが、第二次EVブームでしょう。「「消費者に優しい」自動車が勝利」のキザシがこれで見えている。

いまサクラを買っている層は、ガソリン高騰の折で「正しい選択をしてEVを買った」と思っている人でしょう。自宅に充電器を備えて、家族単位では自宅に数台自動車があるような家庭でしょう。

EVの欠点などすでに折り込んで、上手く使おうとしている人たちでしょう。特に太陽光→EVの組み合わせてV2Hは、利点があるので、コスパの良い消費者に優しい車・・・と言えますね。

「１０分以下でフル充電し、航続距離１０００キロ程度」のEVが出てもコスパが悪ければ意味が無い。今の自動車の合い言葉は「万能性」であり、その万能の一つのファクターにコスパが含まれている。

年金が減って物価が上がり、それでも老後は生活し自動車は必須の世の中で、新型自動車を買えるかといったらどうかなと思う。太陽・EVの組み合わせは電気代／ガソリン代もかからない妙手であり、維持費が安い軽自動車はこれからドンドン出るでしょう。

まさに「「消費者に優しい」自動車が勝利」ですな。

Answer 3

車の修理に莫大な金額がかかってますよ、、ユニットごとの交換しか受け付けていません、。

Answer 4

今後 バッテリー汚染や交換問題が公になるので 最悪のEVの終焉が来るそうです