日本に電気自動車ブームは来る!?
text:Kenji Momota(桃田健史)
【画像】もっと見たいホンダe 見た目、シビック(初代)に似てる?【比べる】 全222枚
ついに、日本でも本格的なEV(電気自動車)時代の到来か!?
そんなニュアンスで、最新EV事情を紹介するテレビやネットのニュースをよく見かける。
そこまで言い切れるのは、ニッサン、ホンダ、マツダ、ポルシェ、プジョーなど自動車メーカー各社が次々と日本市場向けの新型EVを発表しているからだ。
そのなかで最も目立っているのが、日産「アリア」だ。
2期連続で赤字が予測させる日産にとって「新しい扉を開く重要なモデル」として、コロナ禍にあってもオンラインを使った様々な手法で積極的にアリアの存在をアピールしている。
さらには、日産グローバル本社近くに、未来型エンターテインメント施設「ニッサンパビリオン」(2020年8月1日~10月23日)を開設し、アリアを筆頭としてEV普及を後押ししている。
一方で、ホンダの動きは意外と地味だ。
今年(2020年)7月31日に、ホンダ「e」の日本国内8月発表を踏まえた専用ホームページを公開したものの、日産のように大々的なプロモーションを行う予定は特にないようだ。
仮に、日本でのEVブーム到来が本当だったとして、すでに欧州向けで先行して動き出している「e」を、なぜホンダは日産のように強くプッシュしないのだろうか?
満充電で航続200kmは短か過ぎ?
ホンダ「e」はどんなEVなのか?
英国AUTOCARでは日本より先に、欧州仕様での試乗記を掲載している。
ボディ寸法は、全長2894mm×全幅1752mm×全高1512mm。
同記事で英国人記者の感想にもあるように、「70年代シビックのようだ」という声は日本のみならず海外でも多い。
ホンダとしては、副燃焼室を用いた独自の環境技術CVCCによって一世を風靡した、初代シビックにように、ホンダeがEVの世界標準になって欲しいという想いがある。
それを具現化するため、こうした外観デザインとなったと考えるのが妥当だ。
欧州仕様では、駆動用バッテリーの電気容量は35.5kWhで、満充電での航続距離はWLTCモードで201kmである。
日本仕様もこれに準ずるものと考えられる。
となれば、販売価格にもよるが「(距離が)それしか走れないのなら、日産を選ぶ」という声が日本のユーザーから聞こえてきても不思議ではない。
アリアは65kWhバッテリー搭載のFF車で450km、90kWhのFF車で610km。ハイパフォーマンスなe-4ORCE(AWD)の90kWh搭載車でも580kmも走れるからだ。
既存のリーフでも、40kWh搭載で322km、62kWh搭載で458kmである。
なぜホンダeは、リーフのベースモデルより搭載バッテリー容量を小さくしたのか?
満充電で200kmしか走りないことを、ホンダはどのように解釈しているのだろうか?
エネルギー側に深く関わる姿勢が強い
昨年(2019年)の7月3日、筆者(桃田健史)はホンダeについて、ホンダ幹部らと意見交換をした。
場所は、本田技術研究所(埼玉県和光市)。ホンダが毎年開催している、一部報道陣向けの技術説明会「ホンダミーティング」である。
まず、同社の三部敏宏社長は、「ホンダが目指すエコシステム」という概念について話した。
その中で、「移動(モビリティ)とエネルギー」が循環する社会システムを示した。
EVについては、自動運転、自動送迎、自動充電、またクルマと電力網が連携するV2G(ビークルトゥグリッド)という、モビリティサービスという領域で捉えた。
エネルギーとは再生可能エネルギー発電や、定置型バッテリーなどのエネルギーバッファが担う。
ホンダにとってのEVは、様々な移動手段とエネルギーをつなぐ架け橋という位置付けだ。
こうした考え方は、基本的には日産も同じだが、ホンダの場合、エネルギー側に対して自社として深く関わる姿勢が強い。
これまでも、太陽光発電の機器開発企業を興したり、燃料電池車向けの太陽光による水電解での水素ステーションを共同開発したり、超小型車向けの交換式電池パックを共同開発したり。
ホンダはエネルギー側の立場から、電動車に接する機会が多かった。
そうした経験が、ホンダeに反映されている。
具体的なサービス体制はどうなるのか?
このように、ホンダはエネルギーを含めたトータルなエコシステムとしてEVを見て、ホンダeが搭載する駆動用バッテリーの大きさを決めた。
結果的に、バッテリー容量が日産やテスラなどと比べると小さい、ということだ。
ただし、ホンダがそうした独自の世界観を貫くためには、それに見合う具体的なサービス体制が必然だ。
サービスの概念としては、eMaaS(イーマース)なるホンダによる造語があるのだが、その具体的な中身については、まだ不明瞭な部分が多い。
なぜならば、ホンダの事業領域は四輪、二輪、さらに発電機や耕運機などパワープロダクツを扱うライフクリエーションがあり、それら3事業領域で横断的にeMaaSを実施するためには、本田技研工業(本社)と本田技術研究所とのさらに深い連携が必要だからだ。
そうした観点も含めて、今年4月1日からはそれまでも二輪事業に次いで、四輪事業でも量産車について本社主導型体制への移行している。
8月のホンダe発表を機に、日産など他メーカーとはひと味もふた味も違う、ホンダらしいEVを活用した新しいサービス事業の登場に期待したい。
その中では当然、日産と連携する分野も出てくる可能性があるはずだ。
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