地下鉄サリン事件が変えた「鉄道の日常風景」とは？ 駅から消えたモノ、増えたモノ

事件後も続いた「非常事態」

日本を震撼させた地下鉄サリン事件から2025年3月20日で30年です。

1995（平成7）年3月20日（月）の朝、東京の霞ケ関を通る日比谷線、千代田線、丸ノ内線の合わせて5本の列車内で同時多発的に毒ガスのサリンが撒かれ、多数の死傷者が発生。営団地下鉄（当時）の職員も2名が殉職しました。阪神・淡路大震災に続く惨事を目の当たりにして、小学校卒業間際だった筆者は、世の中はこれからどうなるのだろうと思った記憶があります。

それから10余年が経過した2006年4月、筆者（枝久保達也：鉄道ライター・都市交通史研究家）は営団の後身である東京メトロに入社しました。その頃は現場で対応にあたりサリンの被害を受けた人、乗客救助の「決死隊」に指名された人など、実際に事件に遭遇した「先輩」が多くおり、生々しい話を聞きました。また、広報担当時代は毎年、霞ケ関駅で行われる慰霊式にも立ち会っていたこともあり、サリン事件はまだ終わっていないと実感したものです。

地下鉄車内で無差別化学テロが起きるとは夢にも思わなかった時代とはいえ、乗客の命を守れなかったこと、職員が犠牲になったことは営団地下鉄（東京メトロ）に大きな衝撃を与えました。

非常事態は、地下鉄サリン事件後も続きました。実際、4月と5月には丸ノ内線新宿駅のトイレで青酸ガス発生装置が発見されるなど、捜査かく乱を狙った動きが続いており、次の事件がいつ起きてもおかしくない状況でした。営団は不審物の発見時、有毒ガス発生時の対処マニュアルを作成し、職員に周知徹底。自らの身を守りつつ、早期に通報する仕組みを構築しました。

また、警察官、警備員、職員による駅構内、車内及び車両基地内車両の警備を強化し、駅構内放送、車内放送、掲示文で乗客に不審物、不審者等の注意喚起を実施。今ではどの鉄道でも耳にする「駅構内・車内で不審な荷物を見かけたら……」という呼びかけの始まりです。

東京メトロはサミットなど国際会議などの開催時、本社社員も参加して各駅の巡回警備を行っており、筆者も参加した経験があります。その際もこのマニュアルが徹底されますが、それでも何か起きたら自分が先頭に立って対処しなくてはならないという緊張感がありました。

ゴミ箱や防犯カメラに変化

もうひとつ象徴的なのが、ゴミ箱です。危険物を仕掛けられる危険があるとしてゴミ箱は撤去され、自動販売機やコインロッカーの利用も一時、制限されました。営団のゴミ箱は1997（平成9）年に規模を縮小して復活しますが、2004（平成12）年にスペイン・マドリード、2005（平成13）年にイギリス・ロンドンで列車爆破事件が発生し、東京メトロや大手私鉄で再びゴミ箱を撤去する動きが広がりました。

その後、外装が透明パネルの「中身が見えるゴミ箱」が普及し、ゴミ箱の再設置が広がりましたが、コロナ禍以降、セキュリティや衛生面などを理由に多くの事業者が撤去しており、テロ警戒レベルが上がるとゴミ箱が撤去される光景は過去のものとなってしまいました。

もうひとつ大きな変化は、防犯カメラの設置です。事件後、1995（平成7）年3月末から工事に着手し、同年11月までに80駅529台を整備しました。1997（平成9）年12月に全駅へ設置が完了し、2004（平成16）年3月末までに約2400台が設置されました。

この頃のカメラは常時、録画しておき必要に応じて警察にデータを提供するものが中心でしたが、2008（平成20）年以降、高画質映像をリアルタイムに監視できる「セキュリティカメラ」を導入し、台数も増設。2010（平成22）年までに全駅への設置が完了しました。

セキュリティカメラはその後、東京オリンピック開催に向けて、画像認識機能による不審物・危険物の検知機能が追加され、2018年度以降は新型車両から順次、車内セキュリティカメラの設置が始まりました。防犯カメラは遅かれ早かれ普及したでしょうが、そんな動きを加速させたのは間違いなく地下鉄サリン事件でした。