トヨタ自動車の普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降、約3年半となる10月末で1,000万台に到達した。2018年内に、日本国内では累計300万台に、北米では累計500万台に達する見込みだ。
トヨタは、普及車種のカローラから本システムを導入。現在日米欧で販売中の約9割の車両が装着している。また中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入している。
Toyota Safety Senseには、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れている。
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•追突事故、歩行者事故*3の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ(PCS)
•正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート(LDA)*4
•夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム(AHB)*5
現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減との効果を示している。また、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー(ICS : パーキングサポートブレーキ<静止物>)と組み合わせた場合には、約9割減と顕著な効果が出ている。
トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、Toyota Safety Senseを「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させる方針だ。2018年1月から導入した最新版(第2世代)では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応するシステムとしているが、今後は交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を推進する。
また、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに、総計約100の国と地域に導入する計画だ。トヨタは安全・安心なモビリティ社会を目指し、Toyota Safety Senseを「安全なクルマづくり」の柱と位置付けながら、サポトヨ*7のような「人」への啓発活動、また、ITS・コネクティッド技術の活用など「交通環境」への活動を含め、幅広い観点から安全に取り組んでまいります。
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