コロナ禍以降、最小件数に
日本においてはコロナ禍によりパーソナルな乗り物として重要が高まった二輪車ですが、同時に都内においては2020年以降、年々、二輪車乗車中死者数の割合は増加傾向にあります。
警視庁の発表によると、2023年中の都内の交通事故による死者数は136人(+4人)で、そのうち二輪車(原動機付自転車を含む)乗車中の交通事故死者数は44人(+4人)。
また、東京都内における二輪車乗車中の死者数は、構成率で見ると全体の 32.4パーセント(+2.1ポイント)を占め、全国平均の19.0パーセントを大きく上回っています。
そうした中、自動車専用道路となる首都高速道路では、2023年度の総事故発生件数は9017件と昨年よりも624件増(2022年は8393件)となったものの、二輪車の発生件数は185件から31件減の154件、2022年度は全体の約2%台でしたが2023年度は1.7%まで減少しています。
また、2023年度の首都高における二輪車事故の総事故件数は過去5年を見ても最小で、2020年度のコロナ禍以降、増加傾向にあった二輪車事故に歯止めが掛かっています(2020/157件、2021/180件、2022/185件、2023/154件)。
重大事故の件数も過去5年で最小に
2023年度の二輪車事故154件中、死傷事故(軽症以上の人身事故)は昨年よりも1件少ない62件となっていますが、同時に重大事故の件数も1件減の4件となりました。
首都高によると、二輪車の事故については、カーブでの自損、急ブレーキ時の追突、合流部等での接触事故が多く発生しているといいますが、交通安全推進課の担当者は、「事故防止の対策として、継ぎ目(フィンガージョイント)の滑り止め対策やカーブ部のカラー塗装延伸など事故防止対策を実施しています」と話します。
また、首都高は事故の発生を未然に防ぐ対策を第一に、四輪、二輪区別なく実施しているといいますが、同社のwebサイトでは「二輪車の安全走行のために」というページを設け、安全啓発活動を継続して実施。
胸部プロテクターの装着を促すなどの対策が行われています。
東名高速や中央道、東北道や常磐道、関越道など様々な高速道路へのハブともなることから利便性も高く、それゆえに交通量も多い首都高。同社のwebサイトでは「二輪車の事故発生地点マップ」も公開されているため、利用する際はルートの事前リサーチやシミュレーションを行うなどして事故への対策を行う必要があるでしょう。
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みんなのコメント
土曜の夜なんか車のサーキット状態になってる。
地味にありがたい