ホンダは「エンジンのホンダ」として一時代を築いてきたが、2040年には新車販売の脱エンジンを目標にしてる。そして2023年2月、水素事業に関する発表も行った。EVとFCEVの二刀流で進めるホンダのこの先についてを考察する。
※本稿は2023年2月のものです
文/佃義夫、写真/HONDA、ベストカー編集部、AdobeStock
初出:『ベストカー』2023年3月26日号
エンジンのホンダが電動化に全フリ!? EVと水素で勝負でどうなる!?
■エンジンのホンダが「脱エンジン」で第二の創業
2021年4月に社長就任会見を行った三部敏宏代表取締役社長。この会見で2040年までの「脱エンジン」を宣言した
ホンダの三部敏宏社長が就任直後の2021年4月に、2040年に世界で売るホンダの新車をすべてBEV(電気自動車)・FCEV(燃料電池車)にする「脱エンジン目標」宣言をしたことは大きな反響を呼んだ。
ホンダと言えば、フォーミュラワン(F1)での躍進から築いてきた「エンジンのホンダ」であり、歴代のトップの多くがエンジン屋で三部社長自身もエンジン開発出身だったが、その看板をかなぐり捨てるものだった。
この「脱エンジン目標」宣言には、三部社長としての「ここで変わらなければ、ホンダはなくなる」との強烈な危機意識があったのだ。三部ホンダ新体制は「第二の創業」として、矢継ぎ早の改革を打ち出してきた。
異業種提携として世間をアッと言わせたのが、2022年3月のホンダ・ソニー提携発表だった。そして両社が50%ずつ出資し、同年9月には新会社のソニー・ホンダモビリティが設立された。
■ソニーとの提携をどう活かしていくのか
ソニー・ホンダモビリティが2023年1月に公開した新型EVプロトタイプのアフィーラ。その前に立つのは水野泰秀会長
2023年1月初旬に米ラスベガスで開催された世界最大のテクノロジー展「CES2023」の最大の目玉は、ソニー・ホンダモビリティのBEV試作車と新ブランド名「AFEELA(アフィーラ)」だった。
アフィーラは2025年にまず北米で受注を開始し、2026年春に納車する計画だ。詳細は明かしていないが、自動運転はレベル3を目指し、さらに「エンタメカー」として最先端の技術を詰め込んだ高付加価値を持たせたBEVとなる。ホンダがソニー提携をどう活かしていくか注目だ。
三部ホンダ体制の移行から一気に、ソニーとの提携、アフィーラブランドのBEV投入計画をまとめ上げた。
その一方でホンダとしての「脱エンジン」に向けたBEV・FCEV戦略は、現在のところ独自開発のBEVであるホンダeを2020年に日欧で発売したのみ。しかもこのホンダeは、欧州で強化された環境規制への対応という側面が強い。
では今後はどうなるか? EVで出遅れてきたホンダのEV戦略・計画だが、「高価格帯」と「低価格帯」とでメリハリをつけた商品戦略を進めることになる。
高価格帯では、北米専用の高級車ブランド「アキュラ」を2028年に完全EVブランド化したうえでグローバル展開する。
現行車より生産コストの高いBEVに切り替えることで、販売価格は現行モデルより100万円以上上がりそうだが、高付加価値を付ける。2030年までと位置付けるEV拡大期では、高付加価値・高価格帯にシフトするというのがホンダの基本戦略だ。
一方で、大衆車クラスでの低価格帯EVも計画する。その目玉となるのが軽自動車「N-VAN」ベースのBEVだ。ホンダは日本国内では「軽メーカーか?」と揶揄されるほどN-BOXがベストセラーカーであり、軽EV投入が待たれる。
■電気とともに新たな水素戦略も
CR-Vの燃料電池車「CR-V FCEV」を2024年に日本に導入することも発表。写真は北米の新型CR-V
また、ホンダは2月2日に次世代燃料電池システムの開発と外販、次期燃料電池車投入計画など、新たな水素戦略を発表した。ホンダは、これまでも水素は電気とともにカーボンニュートラル実現に向けた非常に有望な再生エネルギーキャリアと捉えて、FCEVの開発を進めてきた。
2002年のFCXの日米同時発売を皮切りに2008年にFCXクラリティを発売、2016年にクラリティFUEL CELLを発売している。この間、米GMと燃料電池システムの共同開発で提携しており、次期FCEV投入計画として2024年に5人乗りSUV「CR-V」ベースの新型車を発売することを発表した。
加えて次世代燃料電池システムを開発し、乗用車だけでなく商用車・定置電源・建設機械の四つの水素ビジネスで外販していくことも発表した。
特に、商用トラックは2021年にいすゞと燃料電池大型トラックのプロトタイプを完成させ、2023年度中に公道実証実験を始める。また、中国で東風汽車集団と共同で燃料電池中型トラックを製作し性能検証を始めている。
BEVと並行して展開するホンダFCEVを含む水素ビジネスだが、その課題は、水素供給を含めた水素エコシステムの形成が不可欠であること。まずは水素ステーション網の拡充が求められる。
■いよいよ三部体制の真価が問われる
ホンダはN-VANベースの新型軽商用EVを2024年春に発売予定。その次は新型N-BOXベースのEVか?
ホンダは、BEVとFCEVの「二刀流」で脱エンジンを進めるが、その行方はウクライナ・ロシア問題を含めた地政学的エネルギー対応など国家戦略とも連動しての対応ともなろう。
2023年4月で就任3年目に入る三部ホンダ体制。この間、脱エンジンに向けてのグローバルラインナップでの車種削減、四輪事業の低利益化(営業利益率1~2%)からの打開へ変革を求められてきた。
2023年4月から電動事業開発本部の新設、地域本部の見直しなどのテコ入れとともに、二輪事業を長く見てきた青山真二専務が副社長に昇任して三部・青山のトップコンビで、三部体制の真価が問われることになる。
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みんなのコメント
広まったら参入すれば良い
トヨタにはいつもパクられてるからな
気にしないでガンガンいけ