トヨタ・グループ、回復の筋道が見えたか 2月の新車販売実績で見る、他ブランドとの「差」

2月の新車　6か月連続のプラス

執筆：Naojiro Onuki（大貫直次郎）

半導体など部品の供給状況を精査しながら関係仕入れ先と連携し、生産調整を進めている日本の自動車メーカー。

2023年2月の国内新車販売市場は、その効果が明確に表れる形となった。

登録車の2月の新車販売台数は、前年同月比26.3％増の「26万9837台」と2か月連続でのプラス。

一方、2月の軽自動車の新車販売台数は、同11.3％増の「15万6889台」と6か月連続でのプラスとなる。

結果として、トータルでの2月の国内新車販売台数は、同20.3％増の「42万6726台」と、6か月連続での前年実績超えを成し遂げた（自販連/全軽自協の速報値）。

登録車の2月のブランド別新車販売台数では、部品の調達不足の影響が出た日産が前年同月比5.6％減（2万5289台）。

ホンダが同7.6％減（2万1503台）、マツダが同13.7％減（1万4074台）、三菱自が同15.1％減（3786台）と前年実績割れを記録。

一方、トヨタは同49.4％増（14万3791台）、スズキは同49.0％増（1万1270台）、レクサスは同234.9％増（9525台）、スバルは同22.2％増（5611台）、ダイハツは同8.8％増（3486台）と前年実績超えを達成した。

また、貨物車のブランドはエンジン性能試験の不正問題の影響が残る日野が同30.1％減（3290台）と低迷したものの、いすゞは同77.7％増（5626台）、三菱ふそうは同17.1％増（2620台）、UDトラックスは同18.8％増（757台）とプラスを記録した。

「軽」も伸び悩んだ2月のホンダ

軽自動車の2月のブランド別新車販売台数は、前年同月比14.0％増（5万1131台）を成し遂げたダイハツが、6か月連続でのシェアトップに位置。

競合するスズキは同16.8％増（4万6273台）を記録したものの、5000台近い差で第2位に甘んじた。

また、ホンダは生産調整の影響で同4.8％減（2万8388台）とマイナスに後退。

対して日産は同14.8％増（1万9370台）、三菱自は同32.1％増（4471台）とプラスを達成する。

一方、OEM供給を受けるブランドではマツダが同43.4％増（3180台）と前年実績超えを果たしたものの、トヨタは同2.6％減（2505台）、スバルは同4.3％減（1569台）と停滞した。

2月の新車販売の動きについて業界団体の関係者は、「前年2月の新車販売台数が35万4668台と低調に推移していたこともあって、本年2月は20％超えのプラスを記録した。ただし、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年2月の47万9422台にはまだ達していない」と説明する。

トヨタとトヨタ以外の差

さらに「ブランド別でみると日野自動車とマツダを除いて、トヨタ・グループおよびトヨタと提携を結ぶメーカーが、“代替部品への切り替え”が功を奏したようで販売台数を伸ばした。それ以外のブランドは、部品の供給不足による生産調整の影響は縮小したものの、受注残を解消できない状況が続いている」と示唆した。

今後に関しては、「需要は新型車を中心に堅調で、さらに年度末の決算期に向けて多くの受注を獲得しそうな新型車や特別仕様車が各ブランドから今後も発売される予定。また、前年同期の販売台数が低調だったことから、来月以降もプラスの達成が濃厚」。

そして、「部品供給の見通しが依然として不安定なため、生産調整は今後も一部で起こる目算だが、海外を含めたサプライチェーンの状況は確実に持ち直しつつある。各ブランドが代替部品への切り替えなど、様々な対策を実施していることも、受注残の解消に効果を発揮するだろう」

「一方で懸念材料としては、依然として続く半導体不足やウクライナ情勢に伴う原材料の供給不安定、および価格の高止まりなどが挙げられる。車両価格の上昇傾向や政府の増税施策なども、消費マインドにはマイナス」と指摘した。

Comments

トヨタは今年から日本以外では苦戦する事は間違い無い
BEV車の出遅れが影響を及ぼす事は2022に結果が出始めている
其処は経済誌も予想してるが数パーセントずつ毎年シェアを減らして行く事は確実
コロナ禍も落ち着き始め今年から本格的にBEV市場が動きを見せると言われている
内燃車購入予定だったユーザーがどれだけBEV購入に踏み切るかで明暗は分かれるが
自宅でも充電出来るBEV車がこれ程の勢いで広がると予想してなかった事は致命的

スズキの普通車ってスバルの２倍、ホンダの半分の台数か。
地味にスゴいな。