自動車メーカーも危機感を隠さない！ グーグル・アップル・アマゾンなど「ITの巨人」はどうクルマに参入するのか

　キモはビックデータの解析とマネタイズ

　GAFAとは、グーグル、アップル、フェイスブック、そしてアマゾンを指す。いわゆるITジャイアンツと呼ばれる、世界屈指の企業たちである。そんなGAFAと自動車産業との関係が深まってきているのは、周知のとおりだ。

　典型的なのは、トヨタの豊田章男社長がここ数年、いろいろな場面で使う「100年に一度の大変革期」という表現がある。歴史が比較的短い自動車産業にとっての100年に一度とは、自動車市場初という意味だ。

　その上で、「勝つか負けるかではなく、生きるか死ぬか」という露骨な言葉をトヨタの正式ニュースリリースに社長の発言として引用するほど、トヨタは自動車産業が置かれている現状に対する危機感がある。どのような危機感かといえば、GAFAのようなITジャイアンツにいつ何時、自動車産業が牛耳されてしまっても「おかしくはない」ということだ。

　こうした意識を、トヨタをはじめとした自動車メーカー各社が抱い始めたのは2013年頃からだ。このとき、何があったのか？

　まず動いたのは、アップルだった。サンフランシスコで開催した自社開催の年次会議の中で「iOS イン・ザ・カー」という考えを世界初公開したのだ。iOSとは、iPhoneなどで使われているオペレーシング・システムのこと。基本的なソフトウエアであり、いわば運用する上での技術的なルールのようなものだ。これを、自動車の世界に持ち込むというのだから、自動車メーカー各社は驚いた。

　持ち込む領域は、インフォテインメント。インフォメーションとエンターテインメントを融合させた言葉。つまりは、カーナビなど情報通信の分野だ。ここには、ユーザーの個人情報や、クルマの走行状態に関わる情報が保管されており、こうしたデータをアップルに握られてしまうことになる。

　ただし、アップルの考え方が、iPhoneとクルマのインフォテインメントの中枢である車載器との情報交換に留まる、ということだった。これが、のちの「カープレイ」となる。

　データ分野においての業界進出が自動車メーカーにとっては驚異

　一方、iPhoneと対等するアンドロイドフォンの事業基盤を持つグーグルは、車載器との連携に加えて、車載器自体のデータ活用についても言及した。それが、「アンドロイドオート」と「アンドロイド車載OS」だ。こうした流れと並行して、自動運転技術というハードウエアの分野にグーグルが本格参入。その後、ウェイモとして分社化された。

　そのほか、自動運転では、インテルやエヌビディアなど半導体等の大手も画像認識技術の量産化をきっかけとした、データ管理ビジネスを展開。メルセデス・ベンツが2020年夏にエヌビディアと包括的な契約を結ぶなど、新たな展開も生まれている。

　このように、トヨタなど自動車メーカーがITジャイアンツを脅威と見る最大の理由は、ハードウエアでのライバルになる可能性を懸念しているのではなく、自動車がデータ産業の世界に引きずり込まれた際、勝ち目がないかもしれないという危機感だ。

　2030年代、そして2040年代。自動車産業は外から見ると、現在（2020年）と大きな違いはないかもしれない。でも、ビジネスの実態としては、マネタイズ（換金化）の方法が現在とは大きく変化している可能性がある。