日本のトップランナーが出展したJPN TAXIを自動運転化するキットに注目度マックス！（第12回オートモーティブワールド）

車両操作系のバイワイヤ化とルーフに載せるセンサーユニット、そして自動運転ソフトウェアが肝。2022年には事業化を予定

2020年1月15日～17日、東京ビッグサイトにて開催されているオートモーティブワールド・自動運転EXPOにおいて自動運転OS「Autoware」を開発しているティアフォー（Tier IV）社が、JPN TAXIをベースとした自動運転技術を発表しました。

ティアフォーの自動運転OSは、すでにトヨタ「e-Pallet」に採用されていることでも知られ、このカテゴリーでは日本のトップランナーといえる存在。そんなティアフォーの自動運転タクシーは、センサー類をまとめてルーフ上に装着することで後付け可能としているのが特徴です。

センサーユニットの前後には業界大手であるベロダイン製LiDARが設置されているほか、中央にはカメラやレーダーなどを集約したユニットを配置。車両側も操作系をバイワイヤ化することで自動運転に対応させているということです。

しかも、この自動運転タクシーは研究実験レベルではありません。事業化を見据えたプロジェクトとして進められています。このプロジェクトに参画しているのはティアフォー社のほか、Japan Taxi、損害保険ジャパン日本興和、KDDI、アイサンテクノロジーの計5社。それぞれの強みを活かして自動運転タクシーの実現に向けて動き出しています。

具体的にはティアフォーは自動運転タクシー車両の開発、Japan Taxiはエンドユーザー向けマーケティングや配車アプリの開発、損害保険ジャパン日本興和は自動運転タクシー運行にかかるリスクマネジメント、KDDIは通信ネットワークの構築、そしてアイサンテクノロジーは高精度3Dマップの提供となっています。

今回発表されたロードマップによると、2020年にはJPN TAXIの自動運転化や安全管理における協力体制構築と課題の確認、2021年までには自治体と連携した実証実験を行なうことでサービスや事業モデルの構築が予定されています。そして、自動運転タクシーの事業化が始まるのは2022年以降。非常にスピード感ある計画となっているのです。気が付けば、自動運転化されたタクシー車両が街を行き交う時代になってしまいそうです。

またKDDIは、無人走行の自動運転車がトラブルを起こした際に、遠隔操作で走らせためのシステムを展示していました。無人走行においては遠隔監視が必須となっていますが、カメラ情報などを利用して離れた場所から人間がクルマを安全に動かすことも自動運転タクシーの事業化には欠かせない要素ということです。

すでに4G通信での遠隔操作は実現されていますが、将来的には5Gを用いることでより精度が高く、遅延のない遠隔操作が可能になるということで、自動運転タクシーの事業化が始まるころには、レベルアップした遠隔操作システムが構築されていることが期待できます。

運転支援システムのメリットを享受できるのはドライバーだけですが、より高度な完全自動運転が実現すれば、すべての人が自動運転技術によって自由に移動することが可能になります。ティアフォーをはじめとした5社のチャレンジは、そうした時代の扉を開き、社会を変えるビッグプロジェクトといえるでしょう。

文：山本晋也（自動車コミュニケータ・コラムニスト）