【装備や性能をガチ比較】10年前と比べて新車価格は高くなった? 割安になった??

　最近「クルマの価格が高くなった」という嘆き節がよく聞かれる。

　はたして10年前と比べて、新車価格はほんとに高くなっているのか？　

　それとも、安全性や燃費もよくなり、性能も向上しているので、実質値下がりしているのか？　モータージャーナリストの渡辺陽一郎氏が解説する。

文／渡辺陽一郎
写真／ベストカーWEB

5車種の新車価格は10年前と比べ10～25％のアップ!

　最近、クルマの価格が高くなったという声を聞くことが多い。はたしてクルマの価格は本当に高くなっているのか？

　そこで10年前（2009年）と2019年の価格を売れ筋車種の新車価格を比べると、以下のようになった。
※2009年の消費税率は5％、2019年7月時点の消費税率は8％

■軽自動車：2009年／2019年　スズキワゴンR・FX


2009年：104万4750円／2019年：117万7200円　★価格上昇率：13％

■軽自動車：2009年／2019年　ダイハツタントX


2009年：121万8000円／2019年：146万3400円　★価格上昇率：20％

■コンパクトカー：2009年ホンダフィット13L／2019年ホンダフィット13G・Lホンダセンシング


2009年：134万4000円／2019年：165万3480円　★価格上昇率：23％

■ミニバン：2009年／2019年日産セレナS


2009年：216万3000円／2019年：244万800円　★価格上昇率：13％

■SUV：2009年／2019年　日産エクストレイル4WD・20S


2009年：222万7050円／2019年：243万7560円　★価格上昇率：9％

■セダン：2009年トヨタクラウン3.0ロイヤルサルーン／2019年トヨタクラウン2.0S・Cパッケージ


2009年：458万円／2019年：494万1000円　★価格上昇率：8％

　上記の価格上昇率は「2019年の価格÷2009年の価格」をパーセンテージで示したものだ。

　10年前と現在の価格を同じグレード同士で比べると、現行型はおおむね10～25％値上げされている。

フィットが約31万円、タントが約25万円も値上がりした理由

　価格上昇率の大きなフィット（23％）やタント（20％）は、両車ともに緊急自動ブレーキが標準装着されて価格が高くなった。

　特にフィットは約31万円の大幅な値上げになったが、現行型は、安全装備の緊急自動ブレーキと運転支援機能を兼ね備えたホンダセンシング、サイド＆カーテンエアバッグ、LEDヘッドランプなどを標準装着している。

　それでもプラスされた装備を価格に換算すると25万円前後だろう。約31万円の価格上昇は、少し行き過ぎた値上げとも受け取られる。

　タントXの2019年モデルは、2009年式に比べると24万5400円高い。10年前に新車として売られていたタントは2代目だが、すでに左側にはピラー（柱）を内蔵したスライドドアを装着している（右側は前後ともに横開きドア）。

　快適装備は相応に充実していたが、緊急自動ブレーキを作動できるスマートアシスト、横滑り防止装置などは備えていなかった。現行型でこれらの装備を加えると、24万円少々の値上げになる。

　一方、クラウンやエクストレイルのような価格が高い車種は、価格上昇率が下がる（値上げ幅が小さい）。価格が高ければ、メーカーや販売会社の受け取る粗利も大きく、装備の追加によるコストアップを吸収しやすいからだ。

　それに比べると、軽自動車やコンパクトカーは昔から価格競争が激しい。最初から粗利を少額に抑えた価格設定だから、安全装備の追加を吸収できない。その結果、値上げされる場合もある。

軽は競争が激しいためあまり値上がりしない？

　この値上げも、軽自動車はライバル同士で競争しながら最小限度に抑えるため、タント、N-BOX、スペーシアなどの価格は常に横並びだ。

　例えば現行型の場合、標準ボディの買い得グレードの価格は、全車が140万～150万円の価格帯に収まる。タントX：146万3400円、N-BOX G・Lホンダセンシング：149万9040円、スペーシアハイブリッドX：146万8800円だ。

　このなかで現行タントは2019年7月にフルモデルチェンジされ、設計が最も新しいから、N-BOXとスペーシアの買い得グレードに比べて価格が若干安い。ここまで突き詰めて価格を決めているわけだ。

　そのために開発者も「タントの価格は、コストというよりライバル関係により、予め決められていた」という。ライバル車に比べて価格が少しでも高いと（先の買い得グレードでいえば150万円を超えると）、販売に大きな悪影響を与えてしまう。

　このような経緯から、現行タントでは、先代型に標準装着されていた運転席シートリフターとチルトステアリングをオプションに変更している。

　緊急自動ブレーキを進化させながら、値上げはできないため、仕方なくこれらの装備をオプションに落とした。

マイナーチェンジ時の便乗値上げもあり?

　軽自動車では、ステアリングホイールの中央に装着されるメーカーのエンブレムをメッキから普通の塗装に変えるなど、細かな節約を図ることが多い。

　価格競争が熾烈な軽自動車を除くと、原材料費や人件費の高騰を価格に転嫁することもある。

　価格を少し高めて、装備は若干削る（例えばスピーカーの数を6個から4個に減らす）といった方法で、ユーザーに気付かれないようにコストダウンをすることもある。マイナーチェンジの時など、必要に応じて、このような一種の便乗値上げが行われる。

所得の伸び悩みが「新車価格が高くなった」と感じる理由

「最近はクルマの価格が高くなった」と感じさせるもうひとつの理由は、所得の伸び悩みだ。1世帯当たりの平均所得やサラリーマンの平均所得推移を見ると、1997年前後がピークだが一向に上がっていかない。

　リーマンショック直後の2009年には所得が最も下がり、その後は上昇に転じたが、今でも20年前の水準には戻っていない。所得が下がり、クルマの価格が高まったのでは、値上げしている感覚が一層強まってしまう。

■1世帯あたりの平均所得金額 の推移（世帯構造別、単位：万円）

厚生労働省発表の「国民生活基礎調査の概況」2018年版より。 2017年における全世帯の551.6万円は最大値を示した1994年の664.2万円よりは112.6万円も少ない

■各種世帯の1世帯あたりの平均所得金額（最新データは2017年）
●全世帯　2009年：549.6万円、2017年：551.6万円★ピーク：1994年／664.2万円
●高齢者世帯：2009年：307.9万円、2017年：334.9万円★ピーク：1998年／335.5万円
●児童のいる世帯：2009年：697.3万円、2017年：743.6万円★ピーク：1996年／781.6万円

■サラリーマンの年間平均給与と伸び率の推移（最新データは2017年）
●2009年：405.9万円　2017年：432.2万円 ★ピーク：1997年／467.3万円

国税庁発表の「平成29年分民間給与実態統計調査結果」より。 リーマンショック直後の2009年に大きく下げているが、それ以前からじわりじわりと少しずつ、額面が落ちていく状況が確認できる。一方、リーマンショックで急落した2009年以降は、ほぼ横ばいだが、2013年以降はようやく多少ながらも上昇。とはいえ2017年の時点でも上記の通り、1997年と比べれば35.1万円低い額

　一方、景気動向指数は、リーマンショックの時に大きく落ち込んだが、その後は回復してきた。したがって、一般的に企業などは以前よりも景気がよくなったといわれるが、所得が戻らないのだから、多くの人達が「景気の好転を実感できない」と感想を漏らすのは当然だ。

　新車価格が10～25％上がっているのに対し、2017年の全世帯の所得は551.6万円（2017年）と2009年に比べ、0.03％（2万円）の上昇に留まり、1994年のピーク時の664.2万円に比べると112.6万円も少ない。

　サラリーマンの平均年収も1997年のピーク時の467.3万円から下降を続け、過去最低の405.9万円を記録した2009年以降はほぼ横ばいで、2013年以降、2017年までかろうじて徐々に上昇しているものの、2017年の432.2万円は、1997年に比べると35.1万円も少ない。

　つまり、10年前に比べて所得が少ないのに、クルマが値上げされると、ユーザーは以前と同じサイズの車種に乗り替えられない。

　そこで所得に応じた価格のクルマを選ぶと、ボディサイズやエンジンの排気量を小さく抑えることになる。

■サラリーマンの年間平均給与の詳細

男女間および正規、非正規の給与の違いがはっきりわかる

所得の低下に伴い クルマのダウンサイジング傾向が強まっている！

　このような経緯で生じたのが「ダウンサイジング」の消費動向だ。一般的には「子供が成長して家族でクルマに乗る機会が減った」といった理由で小さなクルマに乗り替えるといわれるが、実際には所得の伸び悩みと車両価格の値上げが影響している。

　したがって、クルマの売れ行きを伸ばしたり、ミドルサイズ以上の車種の販売を好転させるには、この切実なクルマ選びに余裕を与える必要がある。

　今は少子高齢化で兄弟も少ないため、子供が就職した後には、1世帯で両親の介護をしなければならない人も多い。

　常に経済的な負担を強いられる。好きなクルマを購入していただくには、まず所得を20年前の水準に戻し、そこからプラスに転じさせる必要があるのだ。

　2019年10月から始める消費税10％アップおよび環境性能割で、どれだけ新車販売が落ち込むのか、今から心配だ。

※以下参考データ

■2009年主な出来事／ヒット商品／ベストセラー
・民主党政権誕生
・裁判員制度による初の裁判が始まる
・マイケルジャクソン死去
・GM、クライスラー破綻
・こども店長（トヨタ自動車のＣＭシリーズで子役の加藤清史郎が店長を演じる）
・事業仕分け（国や地方自治体が行う個別の事業について公開の場で必要性や効率的な実施方法を議論する手法）
・草食男子　（協調性が高く、家庭的で優しいが、恋愛やセックスには積極的でない、若い世代の男性を指す）
・ファストファッション　（安くて手軽なファッションのこと）
1Q84(1・2)（村上春樹）

■2009年の新車販売ランキング・ベスト10（登録車）
1位／トヨタプリウス：20万8876台
2位／ホンダフィット：15万7324台
3位／トヨタヴィッツ：11万7655台
4位／トヨタパッソ：9万8883台
5位／ホンダインサイト：9万3283台
6位／トヨタカローラ：9万178台
7位／ホンダフリード：7万9525台
8位／日産セレナ：7万8836台
9位／トヨタヴォクシー：7万1426台
10位／日産ノート：6万5745台

■2009年の新車販売ランキング・ベスト10（軽自動車）
1位／スズキワゴンR：20万1528台
2位／ダイハツムーヴ：18万2325台
3位／ダイハツタント：14万5432台
4位／スズキアルト：8万7386台
5位／ダイハツミラ：8万3952台
6位／ホンダライフ：7万5744台
7位／スズキパレット：6万2129台
8位／日産モコ：5万8469台
9位／ホンダゼスト：4万3660台
10位／ダイハツエッセ：3万4148台

　2009年の新車販売は、5月にフルモデルチェンジを受けたプリウスがランキングの首位に立った。ハイブリッド車が首位に立つのは初めてのこと。2009年はエコカー減税と補助金が実施され、新型プリウスは自動車取得税と自動車重量税が100％免税となったうえ、10万円または25万円の補助金も受けられていたことも大きな追い風となった。