日本はなぜAT車多い？ MT車主流の欧州市場との違いとは

　日本自動車販売協会連合会（自販連）の統計によると、日本の乗用車販売（軽自動車と輸入車を除く）におけるトランスミッション（AT車とMT車）の構成比では、1985年にAT車は48.8％と半数に満たなかった状況でした。

　しかし、1990年代になってAT車が急速に普及し始め、1990年に7割を突破して72.5％となり、1995年に8割超え、2000年に遂に91.2％になりました。その後も徐々にAT車の構成比は上がり、2016年には乗用車新車販売の約98.4％をAT車が占めるほどになりました。

　日本以外の国では、MT車とAT車の比率に変化はあるのでしょうか。

マツダはほとんどのモデルにMT車を設定している　年代はややバラつきがありますが、環境シンクタンクの国際クリーン交通委員会によるとMT車の構成比率は、米国市場（乗用車、以下同様）は1992年の25％以降、2012年は7％となり2017年は3％と、日本同様にAT化が進んでいることがわかります。

　現在、世界一の自動車消費国といわれる中国市場でのMT比率は、2006年の63％から2012年は57％という割合です。また、欧州市場（EU加盟27カ国）では、2001年の88％に対して2010年も83％と大きな変化はありませんでした。

　また、他地域の多くの国でも約8割がMT車と、日本と米国を除くほとんどの国ではいまでもMT車の需要が高いことがかわっています。

　国際的にも徐々にMT車ニーズが減少傾向にあるものの、AT普及率の高いドイツでも23％程度です。欧州市場では、まだMT車が主流でAT車に乗るのは一部の人といった状態です。

　なぜ、日本とそのほかの国々でMT車比率に大きな差があるのでしょうか。大手自動車メーカーのスタッフは次のように説明しています。

「日本では、平成になってからAT車が急速に増えはじめました。これは、日本の信号の多さや狭い道などの道路事情や『クルマは生活の足』といった利便性を求めた、日本人の性格が大きく関係しています。

　一方の欧州では、MT車に比べてAT車の方が車体価格が高いことや、日本と比べて長距離を走る機会が多いなど、環境が異なります。また、都市部を除けばすぐ速度域の高い道路があるため、AT車に比べるとMT車の方が燃費が良いことも挙げられるかもしれません。

　また、日本に比べて運転が好きな人が多いことから、自分でクルマを操る楽しみを得るためにMT車の比率が高いのだと思います」

今後のMT車はどうなる？　AT車は1940年代にすでに米国で実用化され、急速に普及します。大排気量エンジンに安いガソリンを入れて、ゆったりドライブするのがメインの米国では、AT車の伝達力ロスと燃費悪化は問題とされず、簡単操作の「イージードライブ」が圧倒的に支持されました。

トヨタ「プリウス」のAT車　20世紀に、米国は世界一の自動車消費国になり、その巨大市場に日本や欧州の自動車メーカーが参入します。米国で売るにはAT車が必須となったのです。

　その後、日本でも都市部の「慢性的な渋滞」や「帰省や行楽シーズンの高速道路の渋滞」などを受けて、AT車が普及します。また、国産自動車メーカー各社はATという枠のなかで燃費やレスポンスの向上に努め、6速以上の多段式ATや電子制御CVTといった新技術を投入していきました。

　前述のとおり、欧州ではAT車は一般化しづらい状況ではありますが、今後10年ほどで大きく変化を迎えようとしています。

　2016年6月、ノルウェーが「国家運輸計画2018-2029年」において、2025年までに排気ガスを排出しないゼロエミッション車の比率を増やすことを盛り込みました。2017年7月には、フランス政府も「2040年までにハイブリッド車を除く、ガソリンおよびディーゼルエンジン車の販売終了を目指す」と発表するなど、急速に電動化にシフトしはじめています。

　また、アジア圏のインド政府は2017年6月、2030年までにガソリン車およびディーゼル車の国内販売を禁じ、国内で販売する自動車を電気自動車のみに制限するとの方針を表明しました。

　同様に、中国政府も2015年に策定した「中国製造 2025ロードマップ」において、EV、PHV、FCV の販売台数を2020年に200万台、2025年に700万台とする計画を掲げ、この計画を実現するために政府は、同国内で一定台数の製造・販売している自動車メーカーに対して、全体の販売の一定量をEV、PHV、FCV とするように義務付けています。

　このように、世界中でクルマの電動化は顕著になっており、エンジン出力を車輪に伝えるトランスミッションという概念自体が過去のものになりつつあるのです。

　また、ATの燃費性能や耐久性の著しい向上や先進安全運転支援システム（ADAS）、自動運転との協調性の高さなど、今後MT車のシェアは減ることはあっても増えることはないという流れは止められないようです。