ホンダとGSユアサ、2023年内にEV用リチウムイオン電池を研究開発する合弁設立 サプライチェーン構築や知財管理も

　ホンダとＧＳユアサは、電気自動車（ＥＶ）用リチウムイオン電池の研究開発を手がける合弁会社を２０２３年内に設立すると発表した。電池の設計や生産技術の開発のほか、原材料のサプライチェーン（供給網）の構築や知的財産の管理など幅広い領域で協業を検討する。

　ホンダとＧＳユアサは、ハイブリッド車（ＨＶ）向けのリチウムイオン電池の製造を手がけるブルーエナジー（水谷真久社長、京都府福知山市）を２００９年に共同出資で設立し、協業してきた。

　今回、設立する新会社は、主に日本国内向けに生産するＥＶ向けへの電池の供給を目指している。出資比率などは現時点で明らかにしていない。

　ホンダは、ＥＶ向けの電池調達を、米国向けは韓国の電池メーカー大手ＬＧエナジーソリューションとゼネラル・モーターズ（ＧＭ）から、中国向けは寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）からそれぞれ予定している。日本では「ホンダｅ」にパナソニックと共同開発した電池を搭載した。２４年に国内で発売予定の軽ＥＶには、エンビジョンＡＥＳＣ製を採用することを決めている。