テスラ・モデル3が大幅値下げ。驚きの価格改定を可能にした要素は何か

　テスラモーターズ・ジャパンは2月17日、モデル3の価格を改定した。

　WLTCモード1充電走行距離が448kmでシングルモーター（後輪駆動）のスタンダードプラスは82万円値下げして429万円に。
　WLTCモード1充電走行距離が580kmでデュアルモーター（全輪駆動）のロングレンジは156万2000円値下げして499万円になった。スタンダードプラスは率にして約16％、ロングレンジは約24％の値下げだ。

　WLTCモード1充電走行距離が567kmでデュアルモーター（全輪駆動）のパフォーマンスは価格据え置きの713万3000円だ。

　値下げのインパクトは大きい。テスラは全般的に価格が高めの設定だったが、多くの電気自動車（EV）と同じ土俵に立つことになる。
　
　たとえば、バッテリー容量が62kWhでWLTCモード458kmの日産リーフe+の価格は441万1000～499万8400円である。
　
　WLTCモード256kmのマツダMX-30・EVは451万～495万円。WLTCモード259～283kmのホンダeも価格は451万～495万円だ。
　
　MX-30・EVもホンダeもバッテリー容量は35.5kWh。航続距離を尺度に比較すれば、テスラ・モデル3は国産EVよりもお買い得になる。

　日本に入っている欧州ブランドのEVともいい勝負をする。JC08モード403kmのプジョーe-208は389万9000～426万円、バッテリー容量が同じ（50kWh）e-2008は431万～470万円だ。

　国産、輸入車を問わず、乗用車が価格を改定するケースはよくあるが、物価や為替レートに合わせた値上げが一般的。100万円を超える値下げなど前代未聞である。だが、テスラに限っては珍しい話ではなく、アメリカや中国ではすでに複数回の値下げが行われている。

　コスト低減効果が得られた場合、それを即座に価格に反映するのがテスラのスタンスだ。コストが低減する理由のひとつは量産効果である。2015年のテスラの生産台数は年間5万台だったが、5年後の20年には50万台に増えた。工業製品の一般論を当てはめれば、生産量の大幅増にともないコストは低減される。

　日本に輸入されるテスラ3の大幅な値下げを可能にしたのは、生産拠点の変更が大きい。日本仕様はこれまで、米国カリフォルニア州フリーモントにある工場で生産していた。この工場はＧＭが62年から82年まで使用し、その後はGMとトヨタの合弁会社NUMMIが84年から09年まで使用。10年にこの施設を購入したテスラは大規模な改修を施し、12年からモデルSの生産を開始。日本仕様のモデル3は19年から生産している。

　その生産拠点を、中国・上海で19年末に稼動を始めたギガファクトリー3に移したのだ。年間生産台数50万台を目指し、現在は第2期工事が進行中である。テスラ3の国内での大幅値下げが実現したのは、中国製だからという単純な理由ではない。生産拠点の移行にともない、車両価格のうち大きな比率を占めるバッテリーサプライヤーが変わったのだ。
　
　アメリカ製テスラ3のバッテリーはパナソニック製だったが、中国製テスラ3は中国のCATLと韓国のLG化学製のバッテリーを使い分ける。スタンダードプラスはCATL製、ロングレンジはLG化学製のようだ。

　生産拠点とバッテリーサプライヤーの変更とコスト低減が、モデル3の大幅値下げにつながったのが真相のようだ。それにしても、絶妙なタイミング。各社が相次いでEVを国内市場に導入し、にわかにEV市場が活気づいたタイミングでの大幅な値下げ。消費者の注意を引き付けるための作戦かと勘ぐりたくなる。

Comments

驚異なのはバッテリーの調達価格。　とても日本メーカーの太刀打ちができないのは明白。
家電が結局国内から逃げ出したように、自動車もそうなるって前兆と考えないのが日本の危機管理のなさ。
テスラが今回証明して見せたのは、パナの価格競争力のなさってこと。
車載用中華バッテリーは、食材がどこ製なのかよく見て割高でも日本製を必ず購入する安全に金に糸目を付けない消費者が避けて、どこにでもいる安けりゃ良いって購買層が安全性を証明してみせるだろう。
中国でも日本でも。

中韓テスラ