クルマのバージョンアップも第五世代通信でやりやすくなる
よく耳にする5G。Gとは、ジェネレーション(世代)を意味する。1980年代、アナログからデジタルへと通信インフラが発展し始めたころが第一世代として、スウェーデンのエリクソンなど世界市場で大手インフラ各社が協議のもとで、段階的に通信システムをアップグレードしてきた。
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日本では2020年3月24日、NTTドコモが5Gの実用化を始めた。auやソフトバンクも追って市場導入する。
5Gの代表的なメリットは2つ。ひとつは、送受信できる時間あたりのデータ量の増えること。もうひとつは、通信による遅延が大幅に減る点だ。
前者では、たとえば映画などの時間が長くデータが重いコンテンツをダウンロードする場合、必要な時間はこれまでの数分間レベルから一気に数秒レベルに短縮される。これをクルマに置き換えると、車載器へのデータダウンロード時間が短縮されるため、先進的な運転支援システム(ADAS)などのソフトウエアを通信でアップデートする、いわゆるOTA(オン・ザ・エア)で大きなメリットがある。
OTAはテスラなどですでに活用されているが、トヨタも2018年から新車での標準装備化を始めたDCM(データ・コミュニケーション・モジュール)を活用したOTAを今後、本格的に導入する構えだ。
ユーザーにとってはスマホのバージョンアップのように、クルマのバージョンアップが5Gによってやりやすくなる。
5Gの導入で遠隔支援システムはどうなるのか
もうひとつ、通信による遅延が減るという5Gのメリットが活かされるのが、遠隔監視や遠隔運転など、離れた場所からの遠隔支援システムについてだ。現在レベル0から5まで6段階を想定している自動運転では、レベル3以上になると運転の主体が運転者ではなく、車両側のシステムとなる。その場合、安全な運転を担保するには、遠隔による監視や管理が必要になる。または、遠隔操作での運転も視野に入れることになる。
実際、4Gによる自動運転レベル3の遠隔操作の実証試験を現場で見ると、データの送受信によるタイムラグが生じているのが分かる。クルマのような移動体にとって、このタイムラグは当然、命取りになる。
5Gによる遠隔操作の実証試験の現場も見たが、あきらかにタイムラグは少なくなっているのが分かる。
国は2024年までに、全国21万カ所の信号機に5Gを使った交通対応機器を整備する方針だ。これにより、自動運転だけではなく、車車間通信(V2V)、路車間通信(V2I)、歩車間通信(P2I)などが、よりスムースを行えれば、交通事故の抑制に貢献することにつながる。
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