ドイツの名門ポルシェがディーゼルからの撤退を表明したワケ

　あまりに厳しいCO2排出量の規制が電動化に拍車をかける

　昨年ポルシェがディーゼルからの撤退を表明した。そして2019年は欧州で、2020年には日本国内でも電気自動車（EV）タイカンが市販される予定だ。

　ポルシェのようなスポーツカーメーカーも含め、欧州自動車メーカーが高級車を含めたディーゼル化を進めた背景にあるのが、二酸化炭素（CO2）排出量を削減しながら、圧倒的な動力性能を維持しようとしたためだ。

　またポルシェは、スポーツカーとしての911のほかに、乗用のパナメーラやSUVのカイエンなどを車種構成に加え、これが販売実績を大きく押し上げてきた。それら上級車種は車両重量が重く、簡単には燃費改善（CO2）削減はできない。そこで、ディーゼルターボエンジンに依存してきた。

　しかし欧州では、2021年にはCO2排出量を95g/kmにしなければならない規制が開始される。これは日本の燃費表現を用いれば28km/Lほどの数値に概算でき、この燃費性能はエンジンだけで簡単には達成しがたい。そこで、ハイブリッドを含めた電動化が目指されている。

　そこにVWのディーゼル排ガス偽装問題が起き、ディーゼルエンジンの排ガス浄化に尿素SCR（選択還元触媒）の装備が不可欠な情勢となり、なおかつ電動化の装備を加えると原価が高騰する恐れが出る。また、車両重量も増加傾向で、また尿素SCRには尿素水の補充が不可欠なため、超高速で連続走行するようなポルシェの使われ方を想定すると、所有者にとってその手間は他の乗用車に比べ見逃せない可能性もある。

　95g/kmというCO2排出量規制は、何もディーゼルエンジンだけでなくガソリンエンジンも同様であり、元々CO2排出量においてはディーゼルに対し分の悪いガソリンエンジンも、電動化なくして達成は難しい。したがって、エンジンそのものに対する逆風がより強まることが予想されるのである。

　富裕層向けの車種が電動化することでインフラの整備も充実する

　一方で、電動化に対しても、EVのみならずプラグインハイブリッド車（PHEV）を含めた充電設備の充実という点で、課題はまだ残されている。急速充電のみならず、普通充電についても日本では集合住宅（マンションなど）への設置が進まないのが現状だ。だが、米国のテスラをはじめ、英国ジャガーのSUVであるI-PASE、そしてポルシェのタイカンといった高価な高性能車が次々にEV化されていくことにより、裕福な人たちの視線はおのずとEVへ向かっていくはずだ。

　ディーゼルターボエンジンは、低速トルクが大きく運転しやすく、なおかつターボチャージャーにより力強い加速が期待されてきたが、モーターの方がそれら性能はもっと強烈だ。高性能な高級車にこそEVは向いているのである。それが証拠に、英国のロールスロイスが永年エンジンで追い求めてきたのは、静かで滑らかな走行と力強い加速であった。それがEVならすべて実現できる。なおかつ、排ガスゼロで、無公害だ。

　CASE（コネクテッド／オートノマス／シェアード／エレクトリック）が到来する時代へ向け、世界の自動車メーカーはブランド強化を進めている。電動化とEVの導入は、その先兵といえる。