ヤマハの電動モデルの新拠点「Yamaha E-Ride Base」なぜ横浜が選ばれたのか

2024.06.02 07:10 掲載 2024.06.03 10:24 更新 1

ヤマハの電動モデルの新拠点「Yamaha E-Ride Base」なぜ横浜が選ばれたのか

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関東圏初となるヤマハの新ショールーム

　ヤマハ発動機は、2024年6月6日に横浜みなとみらい21中央地区53街区の「横浜シンフォステージ」EAST棟1階にオープンするショールーム「Yamaha E-Ride Base」のメディア向け内覧会を開催しました。

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　Yamaha E-Ride Baseは、来訪者との交流を通じて、ヤマハの認知と共感獲得に向けたブランド発信を目的とした関東地域初となるショールームです。

　同施設ではスポーツ電動アシスト自転車をメインにした製品の展示に加え、実際に車両に乗り、横浜の街を走るガイドツアー（事前予約制）などもおこおなわれます。

　Yamaha E-Ride Baseお披露目に際し、ヤマハ発動機の執行役員・クリエイティブ本部長木下拓哉さんは次のように話します。

■ヤマハ発動機の執行役員・クリエイティブ本部長木下拓哉さん

「私自身、YPJ-MT Proを所有しておりまして、出社前、早朝に山へ行ったりしています。結果としてマウンテンバイク3台持ちになってしまいましたが、今回、Yamaha E-Ride Baseをオープンできることを私自身、大変うれしく思っています。

　当施設はヤマハ・ミュージック（ヤマハ株式会社）さんのビルとセットになっています。我々の会社の前身は1897年に設立された日本楽器製造（現ヤマハ株式会社）となりますが、弊社（ヤマハ発動機）は1955年にモーターサイクルを作る会社として独立しました。

　今は完全な別会社となっていますが、色は違えど“ヤマハ“というブランドを共有しており、合同ブランド戦略委員会、もしくは合同ブランド運営委員会を設け、ブランドをどうしていくかという活動を続けています。

　我々は製品第1号となる“YA-1”からスタートして、今はマリン商品、ドローン、産業ロボットまで展開しています。

　また、弊社はヒューマンサイズの乗り物、またはヒューマンサイズの機械にこだわることで人間に寄り添った製品づくりをポリシーとしています。

　Yamaha E-Ride Baseは電動アシスト自転車、またはE-Bikeのパイオニアとしてお客様と一緒に今後アップデートのためのリサーチの場所として使っていきたいと考えています。

　ヤマハの電動ハイブリッド自転車は1993年に世界初のアシストシステム搭載車として登場しました。同モデルは日本市場から導入されましたが、当時は今のように電動アシスト自転車に関する法律も無かったため、法律を作ることに参加し、提案することからスタートしています。

　現在は発売から30年経ちましたが、電動アシスト自転車市場という見方をすると、特に日本においては原付バイクの減少をカバーするように電動アシスト自転車が市場を伸ばしています。

　トータルで見ると、近距離コミューターにおける日本の需要というのは原付バイクと電動アシスト自転車を合わせると若干増えている傾向にあります。

　現在では電動アシスト自転車も、お子様を載せられるモデルからマウンテンバイク、グラベルロードを走るまでとラインナップも幅広いジャンルにおよんでいますが、ヤマハの得意とする“スポーツ”により注力したいと考えています。

　また、我々は静岡県の磐田に本社を構えていますが、Yamaha E-Ride Baseを設けるうえで電動アシスト自転車の需要が高い地域、もしくは電動アシスト自転車の利用価値が高い場所と考えた場合に、横浜は坂も多いため最適な場所であると思っています。

　これまでヤマハとして運営しているショールームは、本社にある企業ミュージアム「コミュニケーションプラザ」のみでしたがYamaha E-Ride Baseは磐田以外では初のショールームになります。

　Yamaha E-Ride Baseを通してヤマハのことを知っていただき、ファンになっていただきたいと考えています。

　加えて、横浜市は「まもる」「はしる」「とめる」「いかす」の４つのテーマに基づく自転車活用推進計画を行っており、そうしたことも横浜に拠点をおいた理由のひとつとなっています。

　これまで、子供も乗せられる便利な乗り物として支持を受けてきたヤマハの電動アシスト自転車ですが、今後はこれを“楽しい乗り物”としてアップデートしていきたいと思っています。

　ユーザーの皆さんと新しい交流が生まれ、新しい文化・製品が生まれることに期待したいです」。

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　市場を伸ばし続ける電動アシスト自転車のパイオニアであるヤマハ。Yamaha E-Ride Baseでのコミュニケーションがどのようにフィードバックされていくのか注目したいところです。