このまま行くとGT-Rも生産終了？「衝突被害軽減ブレーキ義務化」でスポーツカー「冬の時代」に突入か

衝突被害軽減ブレーキの義務化！　もやはピュアスポーツは登場しないのか？

　クルマにはさまざまな安全装備が採用されるが、とくに関心の高い機能が衝突被害軽減ブレーキだ。カメラやミリ波レーダーなどのセンサーを装着して、車両、自転車、歩行者などに衝突する危険が生じたときは警報を発する。衝突不可避の状態になると、衝突被害軽減ブレーキを作動させる。

　この機能は装着の義務付けが決定している。国土交通省によると、国産の新型車は2021年11月、輸入車は2024年7月から装着が義務付けられる。継続生産車も、国産車は2025年12月（軽トラックは2027年9月）、輸入車は2026年7月から、衝突被害軽減ブレーキを装着せねばならない。

　交通事故はクルマにとってもっとも深刻な欠点だ。人の生命や健康を直接脅かし、2020年には2839人が亡くなった。1970年の1万6765人に比べると大幅に減少したが、尊い人命が失われている事実に変わりはない。負傷者数は36万8601人と依然として多い。　そして衝突被害軽減ブレーキは、事故防止に有効な機能とされ、装着の義務化も本来あるべき方向性だ。

義務化は「車両価格」にどう影響するのか？

　ただし各種のセンサーや制御機能を加えるので、非装着車に比べると、価格は不可避的に高まる。そこをいかに安く抑えるかが今後の課題だ。　ちなみにアルトLの場合、スズキセーフティサポート装着車の価格は、非装着車に比べて6万1000円高い。この金額には、音波センサーを使った後退時ブレーキサポートなども含まれる。

　衝突被害軽減ブレーキの価格は、以前は10万円以上だったが、最近はコスト低減が進んで車種によっては5～6万円で装着できる。今後全車に標準装着されると、コスト低減は一層進み、価格の上乗せもさらに小さくなる。それでもシステムを追加するから価格は高まるが、値上げされた金額以上の価値が得られるため、義務化のメリットは買い得度の面から見ても大きい。

継続生産が望まれるスポーツカーはどうなるのか

　以上のように衝突被害軽減ブレーキの義務化自体に欠点はないが、その影響で、車種の廃止が発生することは考えられる。前述の通り2025年12月以降は、継続生産される国産車も衝突被害軽減ブレーキを追加装着せねばならない。この時点で非装着車が残っていて、追加装着が不可能だとすれば、生産終了に追い込まれる。

　例えばGT-Rが今の状態で、2025年12月まで生産されていれば、その時点で生産を終えるかもしれない。

　さらにいえば、今の時点で、すでにさまざまな商品開発が制約を受けている。前述の通り2021年11月以降に発売される新型車は、衝突被害軽減ブレーキを装着せねばならないからだ。車高、フロントマスクの形状、フロントウインドウの角度など、いずれもセンサーの装着に対応した形状となる。そうなればデザインの自由度も狭まる。生産を終えたS660のようなボンネットや天井の低いスポーツカーは、これからはおそらく発売されないだろう。　このように環境性能や燃費規制だけでなく、安全面まで含めて、設計上のさまざまな要件がスポーツカーの生き残りを難しくしている。今後も存続させるには、敢えてスポーツカーを守り抜く強い意思と取り組む姿勢が求められる。

Comments

運転もつまらない時代に突入してきまきたよね

衝突被害軽減ブレーキって右折時とか前の車に続いて曲がろうとした時に作動すると進まなくて怖いんですよねー。「前の車に張り付いて曲がるからいけないんだよ！」って言われたらそれまでなんですけど(^_^;)