緊急事態宣言下のカーライフ調査、6割が運転機会増えたと回答 ホンダアクセス

　ホンダアクセス（白土清成社長、埼玉県新座市）は、「緊急事態宣言下のカーライフに関する調査」の結果を公表した。報告からは、不要不急の外出自粛が要請された宣言期間中、約６割のドライバーの運転機会が増えていたことが明らかになった。

　宣言期間中の運転頻度は「ほぼ毎日」が２５・２％、「週に４、５日」が１６・４％、「週に２、３日」が２０・８％、「週に１日」が１７・５％で、週に１日以上運転するドライバーが約８割を占めた。運転機会が「増えた」と回答した割合は６０・６％で、２０代男性では７９・０％に上った。感染リスクの高い公共交通機関の代替として、クルマ利用が増加したとの見方を同社は示している。

　運転機会が増えた人の利用目的は「生活必需品の買い物」が８５・８％と突出して高く、「通勤・通学」（２２・６％）、「家族の送り迎え」（２０・０％）が続いた。６０代では「通院」も１８・０％に上った。

　一方、買い物や通勤・通学以外のドライブに関しては「行かなかった」とする回答が９４・３％に達し、大多数のドライバーが不要不急の外出を自粛していたことも明らかになった。ドライブを自粛した人に「行きたかったところ」を尋ねる質問では、「ショッピングモール」（３６・９％）や「温泉・スパリゾート」（３１・９％）などの集客施設が上位だった一方、実際にドライブした人の行先は「海」（３３・３％）、「山」（３１・６％）が上位となった。

　今後ドライブで行きたい都道府県を居住エリア別に尋ねる質問では、７エリア全てのドライバーが域内の都道府県を上位に挙げた。都道府県をまたいだ移動の自粛要請解除後も、「まずは近場」でドライブしたい人が多いのではと同社は想定している。

　「車内テレワーク」の実態も明らかになった。宣言期間中に在宅勤務をした人のうち、「クルマの中で仕事をしたことがある」とした人は１０・１％だったが、２０代では１６・７％、３０代では１７・０％となり、若年層は車内テレワークに比較的前向きな実態が浮き彫りになった。車内テレワークの理由としては「感染する心配がない」「家族に感染させる危険が少ない」といった意見が寄せられたほか、「静かで集中できる」「家族に介入されない」「すぐに現場に向かうことができる」などの利点も挙がった。

　調査は６月上旬、ネットエイジア（三清慎一郎代表取締役、東京都中央区）がインターネット上で実施。自家用車を保有する２０～６９歳のドライバー１千人から回答を得た。