とどまることを知らない好調ぶり──来たるべき電動化時代を制するのはポルシェなのか？

ポルシェAGは3月15日（現地時間）、ドイツ シュトゥットガルト、ツッフェンハウゼンにあるポルシェミュージアム内において年次記者会見を行った。

2018会計年度の販売台数は25万6255台、売上高は258億ユーロ、営業利益は43億ユーロで、販売台数、売上高ともに8年連続で成長を遂げている。営業利益率は16.6％と、自動車製造業としては驚異的な数字だ。もちろんこれはVWグループとしてのインフラが整っているがゆえの好業績だと思われるが、SUVなどでプラットフォームを共有する同門のアウディが7.9％であることをみてもポルシェの凄さがわかる。参考までに日本勢の2018年3月期の数字は、トヨタが8.2％、比較的利益率の高いスバルでも約11％となっている。

モデル別に見ると、新型「パナメーラ」のセールスが好調だ。前年比で＋38％となり販売台数は3万8443台に達した。また欧州においてパナメーラのプラグインハイブリッド比率は60％にも到達しており、ポルシェの電動化の牽引役となっている。

そして、世界でもっとも売れているポルシェが「マカン」だ。8万6031台と、約33％を占めている。それに続くのが新型になった「カイエン」でこちらも12％増の7万1458台と伸びている。また「911」シリーズも、991がモデル末期にもかかわらず10％増の3万5573台のセールスを記録した。

地域別ではアメリカが4％増、ヨーロッパが4％減、アジアパシフィック、アフリカ、中東で10％増、最大マーケットとなる中国では12％増の8万108台となった。ちなみに2018年暦年の数字（JAIA調べ）だが、日本も3.5％増の7166台と初めて7000台を超えた。

「E-モビリティは今後のビジネスにおけるひとつの原動力となります。タイカンを生産するために約1500人の新しい雇用を創出し、この7年間で従業員の数は2倍以上になりました。タイカンの2万人を超える反響をうけ、生産能力を上げるべく調整をしています」とブルーメ会長は話した。

そして、新年度に向けて「ポルシェは2019年も、販売台数および売上高の増加を見込んでいます。新世代911、718とカイエンの派生モデル、そしてタイカンの発売が続きます。電動化、デジタル変革、そして拠点の拡張とリニューアルのための高額の投資にもかかわらず、営業利益率15%の戦略的目標の達成を継続する予定です」とポルシェAG財務およびIT担当のルッツ・メシュケ取締役会副会長は述べた。

電動化によってより収益の確保が難しくなるといわれるなか、多額の投資を進めながら営業利益率15%を目標に掲げるポルシェの、新たなプロダクトはもちろん、経営戦略にも注目だ。