トヨタは2023年5月15日付けで、FCEV、EVの開発を行なってきた小規模のZEVファクトリーを廃止し、次世代EVの開発を担当する「BEVファクトリー」を新設している。
BEVファクトリーは、開発・生産・事業すべてのプロセスを一貫して担当し、スピーディな意思決定と実行を実現させる組織に位置付けている。
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つまり海外(北米・中国・欧州など)のBEV普及地域のニーズと市場動向の調査、ウーブン・バイ・トヨタの知能化の最新技術を取り込み、そしてサプライヤーとの新技術・新工法を用いた新たなモノづくりなど、すべてが一体となる横断的な組織体制としているのだ。
これは、ようやくトヨタがEVの開発を重視し始めたことを物語っている。
EV用バッテリーの開発ロードマップカーメーカーを取り巻くバッテリー事情
2023年6月13日の技術説明会では、EVの開発から、生産技術まで幅広く説明が行なわれたが、中でも焦点はバッテリーについての戦略だ。いうまでもなくEVはバッテリーを抜きにした戦略はありえないからだ。
トヨタはEV用のバッテリーは、中国では世界最大のバッテリーメーカーのCATLと提携しているが、国内ではトヨタとパナソニックの合弁である「プライム プラネット エナジー&ソリューションズ(PPES)」に依存しており、北米では、現在アメリカで建設中のバッテリー生産工場も豊田通商との合弁事業で、内製化の方針となっている。
このことからも分かるように、EVシフトを進めている多くの自動車メーカーは、CATL、サムスン、LGなど中国、韓国のバッテリー大量生産メーカーと提携しているが、トヨタは独自路線を進む選択なのである。
また、アメリカにおける自国保護のグリーンエネルギー化を推進するIRA法のもとでアメリカにおけるEV車両とバッテリー生産が余儀なくされ、その決定はライバル社より後発となっている。
こうのようにBEVファクトリーが新設されたものの、課題は少なくない。こうした状況の中で、トヨタはどのようなEV用のバッテリー戦略を描いているのかが、技術説明会で披露された。
注目はリチウムイオンのバイポーラ構造
トヨタは2026年に新世代のEVを導入する計画で、それに合わせてバッテリーにも新技術を投入するという。
メインは従来からの3元系(ニッケル、マンガン、コバルト:NMC)の角形バッテリーのエネルギー密度を向上させ、現在のレベルよりパフォーマンスを高めたものだ。
そして同時に、ハイブリッド用に開発してきたニッケル水素バッテリーのバイポーラ構造をリチウムイオン・バッテリーにも採用することでパフォーマンス性を追求するという。
注目すべきは、そのバイポーラ構造のリチウムイオン・バッテリーは、従来の3元系リチウムイオン・バッテリーではなく、リン酸鉄(LFP)系のリチウムイオン・バッテリーを想定していることだ。
リン酸鉄系のリチウムイオン・バッテリーは、エネルギー密度はやや低いものの熱暴走が起こりにくく、安全性が高い。しかもコストが安いという特徴がある。
しかし、このリン酸鉄系のリチウムイオン・バッテリーの開発・生産は中国のBYDやCATLが先行しており、日本での生産は極少量なのだ。
トヨタは、このリン酸鉄(LFP)系のリチウムイオン・バッテリーを開発し、さらにバイポーラ構造に挑戦しようとしている。
ハイブリッド車向けのニッケル水素のバイポーラ構造化においても大量生産が難しく、現状では高コストである。
リン酸鉄系のリチウムイオン・バッテリーのバイポーラ構造は、製造技術での大きな挑戦になるが、2026~2027年に実用化を目指しているのだ。
プライム プラネット エナジー&ソリューションズ製の高性能EV向けの3元系の角形リチウムイオン・バッテリーバッテリー開発に挑戦し続けるトヨタ
トヨタは次世代バッテリーでは、3元系の角形リチウムイオン・バッテリーを高性能モデル向けとし、バイポーラ構造のリン酸鉄系のリチウムイオン・バッテリーはより低コストを実現する普及版と位置付けている。
その角形リチウムイオン・バッテリーは従来通りプライム プラネット エナジー&ソリューションズ(PPES)が担当し、バイポーラ構造のリン酸鉄系のリチウムイオン・バッテリーはトヨタと、バイポーラ構造のニッケル水素バッテリーを生産する豊田自動織機が担当する。
さらに次の2027年~2028年を目標に、3元系の高性能型リチウムイオン・バッテリーもバイポーラ構造にする高性能版バイポーラ構造リチウムイオン・バッテリーにも挑戦するとしている。
豊田自動織機と共同開発中の全固体リチウムイオン・バッテリーまた、一方で全固体リチウムイオン・バッテリーも豊田自動織機とトヨタで開発を進めている。
安全性が高く、高出力の究極のリチウムイオン・バッテリーと喧伝された全固体バッテリーは、トヨタだけでなく各自動車メーカー、各バッテリーメーカーが開発を競っている。
期待される全固体電池には致命的な課題も
しかし、高性能な全固体バッテリーは、じつは現状では致命的な問題があり、固体電解質の耐久性が低く、亀裂が入りやすい性質があることと、固体電解質の量産が難しいなどの大きな課題を抱えている。
一方で、日産は2024年頃には横浜工場内に全固体電池のパイロット・プラント(量産向けの実証生産ライン)を立ち上げて量産のための研究・開発を行ない、その成果をベースにして2028年度中に本格的な量産体制を整えるとしている。
また、ホンダは2024年春にはパイロット・プラントを栃木県さくらR&Dセンターで立ち上げるとしているのだ。
トヨタは現在、量産に向けた製造法を開発中としており、2027~2028年の実用化にチャレンジする。
つまり、全固体電池では、特にトヨタが突出しているわけではなく、日本の各社はほぼ横並びの状態にあるということができるわkだ。
このように技術説明会では、トヨタは次世代EVのために全方位で開発を進めていることをアピールした。
その効果は絶大で、トヨタの株価は1600円台で低迷気味であったものが、今回の説明会後はぐんぐん上昇し、現時点では2300円を超えている。
数日間で800円近く急上昇したわけであるから、今回の技術説明会は大きな成果を生み出したということができる。
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みんなのコメント
トヨタの思惑通り株価上昇して取り合えず一息ついてる所だと思うが2年後冷や汗かくぞ
あぁ中華製なんだなと思い出しちまうね
タイヤ脱落のリコールと言う衝撃的なデビューでしたw