EVは200V充電が基本！ ガソリン車を基準にメディアが作り上げた「急速充電器不足」という誤解

　自宅や立ち寄り先にて200Vの普通充電があればまず不便はない

　電気自動車（EV）の充電に関して、根本的な誤解がある。マスメディアで紹介される充電設備の話題は、ほとんどが急速充電器についてである。それは、既存のエンジン車に燃料を給油する概念に基づいている。しかしEVへの充電は、それらとまったく異なる考えで社会基盤（インフラストラクチャー）の整備が行われなければ問題は解決しない。

　EVへの充電の基本は自宅である。ガソリンのような危険な燃料を扱うのではなく、家電製品や電灯など、自宅で毎日安全に使っているのと同じエネルギー（電力）をクルマに使うのだから、自宅で充電できて当然だ。また、そうすれば、電力契約の仕方や、自分のクルマの使い方に応じて、より安く、あるいは容易に充電を行うことができる。

　次に、出先での充電である。これも家庭と同じ200Vの普通充電でよい。仕事をしたり、打ち合わせをしたり、買い物をしたり、医者の診療を受けていたりしている間に、30分でも数時間でも充電すればよい。立ち寄り先での充電を繰り返すことで、電欠から解放される。

　以上のふたつがEVへの充電の基本であり、それが満たされれば、高速道路のサービスエリアや道の駅などでの急速充電器は、極端に言えばなくてもいいはずだ。

　急速充電器は「公衆トイレのようなもの」

　かつて充電器設置に尽力した電力会社の人は、「急速充電器は公衆トイレのようなものだ」と評した。まさにそのとおりであり、自宅や出先にトイレがあれば、あえて駅や公園などの公衆トイレを使わなくても多くの場合用が足りる。それでも万一というとき、公衆トイレがあれば安心だ。急速充電器という存在も、それに似ていると言ったのである。

　ところが、EVに馴染みのない事業者や行政は、ガソリンスタンドと同様に急速充電器を重視し、またマスメディアもEVの本質をとらえることなく急速充電器が足りないとの報道を繰り返した。それによって、急速充電器の設置は全国約7000カ所に達したものの、今度は電動車両が増えれば複数ないと問題だと言い出した。

　実際、現状ではプラグインハイブリッド車（PHV）の普及もあって、急速充電器での充電待ちが増えている。だがそれも、そもそもPHVは、モーター走行後にバッテリーの電気がなくなったらハイブリッド走行やエンジンで発電すればいいのだ。そのためのPHVであるにもかかわらず、急速充電器で充電するという本末転倒な使い方が広まってしまった。それが問題を拡大している。

　また、EV購入においても、集合住宅（マンションなど）では、200Vの充電コンセント設置ひとつに管理組合の合意が必要で、設置できない事態が起きている。それでは、EVへの充電の基本である自宅での充電ができなくなってしまう。したがって、公共の急速充電器を利用しなければならないという問題の拡大が生じている。

　マスメディアの責任は大きい。なおかつ、消費者のPHVに対する理解不足や、他人への配慮といった社会性の欠如が問題を解決できなくしている。

　単に急速充電器を増やす政策を訴えるのではなく、まず、自宅で誰もがEVやPHVに充電できる社会を作ることが先決である。次に、出先、すなわち企業や飲食店や病院や大規模商業施設など、人が集まる場所への200Vのコンセント設置が進まなければ、充電問題は解決しないのである。

　人が立ち寄る先に普通充電が整備されれば集客につながるし、利用者は燃料代が安くなり移動しやすくなり、そして環境にも良い社会が生まれることになる。