トヨタはなぜ売れる？ 世界中で販売が好調な理由とは

■トヨタはなぜ世界で売れ続けるの？

　日本の大手自動車メーカーであるトヨタは、日本のみならず、世界的にも有名なメーカーとして知られています。

　また、世界の売上高ランキングにおいても、フォルクスワーゲングループやダイムラーグループと上位を争う位置にいますが、なぜトヨタ車は世界で売れ続けているのでしょうか。

　前述の売上高ランキングでは、2017年が約29.4兆円で1位に輝き、2018年には2位に順位を下げたものの売上高は約30.2兆円と、世界中で売れていることがわかります。

　2018年の国内生産台数でトヨタは、乗用車・商用車合わせて313万8751台（前年比98.4％）となっており、国内販売台数は156万4309万台（前年比95.8％）と、どちらも前年実績を下回りました。

　しかし、輸出台数においては、189万170台（前年比104％）となり、2年連続で前年実績を上回る数値です。

　また、海外生産台数は574万6782台（前年比98.8％）と、7年ぶりに前年実績を下回っていますが、海外販売台数は約797万7000台（前年比102.9％）と前年よりも上回っていました。

　国内での生産台数や販売台数は、他メーカーと激しい競り合いをしているトヨタですが、海外生産台数や海外販売台数、輸出台数などにおいては、他メーカーよりも一歩先を歩いています。

　トヨタと同じ大手自動車メーカーである日産は、輸出台数・海外生産台数・海外販売台数ともに前年より5％もマイナスになっており、ホンダに関しては前年よりも海外の生産・販売台数は伸びているものの、台数はトヨタの足元にも及びません。

　現在トヨタでは、24か国で生産をおこない24か国以上の国で販売されています。2019年6月の販売実績では、19か国が前月よりも売り上げを伸ばしました。

　では、なぜトヨタは世界的に売上を伸ばしているのでしょうか。トヨタ広報部は次のように話します。

「トヨタには、さまざまなグローバルモデルが存在し、それぞれの国や地域に合った車種を出しています。

　たとえば、寒い地域や暑い地域など、その地域や国に合ったきめ細やかな対応をしているので、その点が評価されたのではないでしょうか。

　また、グローバルの車種も安全性や利便性、燃費などのトータル的な面で評価されているのではないかと思います」

■トヨタが世界最大級の自動車メーカーへなった歴史とは

　世界的に生産・販売をおこなっているトヨタが、初めて国外に輸出をしたのは中国市場です。1936年に「G1型トラック」4台を中国東北部に輸出しました。

　その2年後には天津工場の操業が開始されます。1950年代に入ると、アメリカをはじめとした世界各国に輸出を開始しました。

　1980年代初頭までは、完成車の輸出やCDK輸出（すべての部品を輸出して現地で組み立てる方式）などで対応していたトヨタでしたが、経済情勢の変動や輸出が急増したことによる貿易摩擦があり、本格的な海外生産をスタートさせます。

　2000年になるとトヨタは海外販売台数を伸ばし、2007年には当時過去最高となる680万台強を記録しました。これは、海外生産車が完成車輸出よりも上回ったことや、現地専用のモデルが投入されたことが大きな要因です。

　その後トヨタは、着実に世界販売台数を増やしていき、2018年には約797万7000台を販売。とくに近年では電動車の販売数が伸びており、2018年のHV、FCVを合わせた電動車の販売台数は、約101万6000台となっています。

　2018年のレクサスを含むトヨタの地域国別販売台数は、アメリカが一番多く約242万6000台で、2位に香港・マカオを含む中国が約148万6000台です。

　地域国別生産台数では、中国が約131万7000台で一番となり、次ぐアメリカが約124万1000台となっており、販売台数・生産台数ともに、大国であるアメリカと中国が含まれている北米とアジアが高くなっています。

　北米では、販売台数・生産台数ともにアメリカのシェアが大きいですが、アジアでは中国が50％のシェアとなっており、残りの半数はインドネシアやタイなどの諸国に分散されています。

　アメリカ市場では「RAV4」や「カローラ」、「カムリ」。中国市場では「カローラ」や「レビン」といったクルマが人気です。

　また、「カローラPHV」と「レビンPHV」を2019年よりトヨタ初の海外生産として開始予定と発表するなど、中国政府の電動化戦略に対応した動きも見せています。

　2019年上半期（1月から6月）は、北米の販売台数・生産台数は前年よりも下回っているものの、アジアでは販売台数・生産台数ともに前年を上回っており、好調となっています。

　日本も前年と比べると好調な滑り出しとなっており、2019年は国内・国外ともにシェアを伸ばすことができるのではないでしょうか。