ダイソンのEV開発に勝算はあるのか？

　斬新なデザインと優れた性能の電化製品で有名なイギリスの家電メーカーの大手「ダイソン」が2020年までにEV市場に参入すると表明しました。ダイソンはEVを作ることは可能なのでしょうか？　そもそもなぜEVを作るのか？　最新のEV事情とともに、ダイソンの実力に迫ります。
文：国沢光宏

■家電メーカーが自動車産業に参入を狙う理由

　突如、掃除機に代表されるイギリスの家電メーカー「ダイソン」が電気自動車に参入すると発表した。けっこうホンキのプロジェクトのようで、3000億円を投じて開発し、早くも2020年までに販売を開始するという。

　驚いていたら、規模こそ小さいものの、パナソニックが自動運転技術を盛り込んだ小型電気コミューターの試験車両を発表。今や家電業界の皆さん自動車産業に強い関心を示しているように思う。

　なぜか？　テスラが驚くほど成功しているからにほかならない。

　ご存じのとおりテスラはIT企業から始まったベンチャーながら、瞬間風速でGMを抜く時価総額になったほど。モーターや電池、電子制御など広域に亘る技術を持つ家電産業からすれば、参入のハードルが低いと判断しても当然のこと。しかも先細りとなっている家電産業と比べ、自動車産業はケタ違いに大きい。実際、家電業界の雄であるパナソニックすら、今や自動車関連部品の売れゆきが３分の１を占める状況。

　家電メーカーの本業であるTVやAV、冷蔵庫や洗濯機に代表される「いわゆる」シロモノ家電は中国など新興国の価格競争に巻き込まれてしまい、会社を発展させようとすれば自動車関連の売り上げを伸ばすしかない状況になっているのだった。

　もっといえば、中国の家電メーカーですら電気自動車に強い関心を示し始めた。電気自動車の開発に乗り出さない企業であっても、皆さん電気自動車や自動運転技術に参入したいと考えていることだろう。

　となると気になるのが「ダイソンに代表される家電メーカーは自動車を作れるのか？」という点。実現可能か。自動車に詳しい人の多くが「作れない!」と言う。自動車技術はパワーユニットだけじゃないからだ。走行安定性や、衝突安全性、信頼性など、家電とまったく違う技術を必要とする命を運ぶ道具。確かにハードルは高い。

　しかし、結論から書くと可能だと思う。もちろん家電メーカーがゼロから自動車を作ろうとしたら絶対無理。そんな甘くない。されどたくさんの迂回ルートがある。

■テスラだってゼロから作ったわけではない

　新興メーカーの目標であるテスラを考えて欲しい。当初は制御技術とモーターこそオリジナルながら、ロータス・エリーゼのシャシーをベースに、携帯用パソコンの電池を組み合わせたいわゆる「コンバートEV」のようなもの。利益率少なく赤字続きで、破綻する直前の状況になってしまった。そんなテスラのホワイトナイト（救世主）になったのがトヨタである。約45億円を出資し3.15％ながらテスラの株を持つ。

　しかも出資の決断をしたのは豊田章男社長なのだから心強かった。トヨタの裏書きあれば投資や融資をする人も企業も多数出てくる。さらにトヨタはカリフォルニア州フリーモントにある年産40万台規模の本格的な自動車生産工場を、大半の生産設備を残したまま38億円という破格の条件で売却した。これだけの規模の工場を新規で作るとなれば、下を見て1500億円程度必要。テスラを救ったのは間違いなくトヨタだ。

　という流れを見たら、テスラは幸運に恵まれたと思う。トヨタの工場と一緒に最も難易度の高い自動車生産のノウハウを得たうえ、新型車「モデルS」の開発にあたり、たくさんの自動車メーカーから技術者をヘッドハンティングしている。モデルSのサスペンションなどドイツ車のようだし、インテリアに使われている部品の多くがベンツと共通。モデルSを見るかぎり、ゼロから自動車を作ったんじゃないことがわかる。

EV開発には膨大なノウハウと蓄積が必要だが、「抜け道」もある

■ダイソンは自動車を作ることが可能か？

　さてダイソンだ。ダイソンは家電業界でユニークな技術を売りにしており、モーター技術も持っている。だからといって電気自動車を独自に作れるかと聞かれたら、迷うことなく「いいえ!」と答えるだろう。前述の通りテスラですらトヨタの工場がベースになっているし、車体技術は自動車メーカーのベテランによって実現している……。ここまで読んで鋭い読者諸兄なら気づくことだろう。「テスラを見習えばよい」と。

　具体的に説明したい。ベースになるのは自動車技術の専門家チームだ。いまや日本人を筆頭に自動車関係のレベルの高い技術者がたくさんフリーランスになっている。

　中国の自動車産業が飛躍的に進んだのも、すべて日本人の技術者によるもの。今や世界最大の電気自動車メーカー「BYD」をみると、日本人の技術者だけで100人くらいいるそうな。高額の給与を提示されたり、定年を迎えた後の再就職など、事情はさまざまです。

　開発だってゼロスタートをしなくていいかもしれない。あくまで「例えば……」だけれど、三菱自動車がクルマ作りを教えたマレーシアの「プロトン」あたりと組んでマレーシアに開発＆生産拠点を置いたらどうか。日本の生産技術とイギリスのアイデアをミックスさせた電気自動車など作ったら、相当レベル高い内容になると思う。マレーシア政府も電気自動車の生産国になることは望ましいこと。

　ダイソンはイギリスの企業なので、インドと組む選択肢だってあるだろう。テスラのような高額の電気自動車は作れないが、コミューターなどからスタートしようと考えているのであれば、生産コストで最も有利。すでにニュースになっている如く、インド政府も2040年以降エンジンで走るクルマの販売を禁止すると決めている。電気自動車の生産はダイソンにとってもインド政府にとってもすばらしいチャンスになる。

　と書いたものの、改めてダイソンの「2020年に販売する計画」を信じるなら、新しい工場を建てるというゼロスタートは間に合わないだろう。となれば売りに出た自動車メーカーの工場を居抜きで買うのが最も手っ取り早いかもしれない。

　マツダあたりが生産設備の新しいメキシコ工場をダイソンに居抜きで売るようなことになれば、一気に現実味を帯びてくる。まぁ工場はダイソンがどの地域で電気自動車売るかで変わります。

　いまや自動車は国を越えての移動が難しい「商品」になってしまった。自由に自動車を輸入できて、しかも関税なしという国って日本くらいのもの。アメリカのように関税低くたって、大統領から輸入規制の圧力かかるケースもある。販売する地域で生産するというのが基本。ということを考えるなら、やはり2019年からＮＥＶ（燃費電池車、電気自動車、PHV）の販売義務を始める中国か（2019年は販売台数の10％、2020年は12％以上をNEVにしなければならない）。

■バッテリー技術が大きな武器になる？

　そしてダイソンはどうやら「強力な武器」を持っているようなのだ。現在主流になっているリチウムイオン電池の下を見て２倍以上の性能を持つ「全固体電池」と呼ばれる新世代の電池である。日本ではトヨタが開発をしており、2022年あたりの市販を計画している模様。ダイソンはもう少し早いタイミングで市販できるメドをつけたのかもしれない。全固体電池を実用化させたら、もはや内燃機関は不要かもしれない。

　すなわち来年デビューするリーフの60kWh電池スペースに最低でも120kWh搭載可能ということ。いや、そんな大容量電池を搭載しても意味ないため、60kWhをキープしたまま大きさと重さを半分にするだろう。また、急速充電は５分前後で80％を入れられる。リーフ級のボディサイズであれば５分前後の急速充電で400km走れてしまう。全固体電池さえ実用化できたなら、自動車の常識が根底から変わると思う。

　文頭の通り3000億円の開発予算を投じていると報じられている。この金額、新しい電池と車体を開発するのに充分。生産拠点もテスラのような38億円というワケにはいかないかもしれないが、電気自動車産業を推進したい国家さえあれば、さまざまな恩典を受けられることだろう。ダイソンのようなデザイン力や、商品性を持つ企業は、日本の自動車メーカーにとって既存の自動車メーカーより脅威かもしれない。