CASEにMaas！ 最近よく聞く「重要そうな言葉」だけど「イマイチわからない」その意味を解説

　この記事をまとめると

■CASEとはConnectivity／Autonomous／Shared／Electricの頭文字を並べたもの

■MaaSとはMobility as a Serviceでクルマの有用性を実感できる社会づくりの仕組み

■CASEもMaaSも21世紀の社会でいかに快適に生きられるかを左右する構想だ

　21世紀の快適なクルマ社会のために欠かせないもの

　CASEやMaaSという言葉は、次世代車に求められる新しい機能やサービスである。だが、なぜそれらが求められるのか、十分に理解されていない側面がある。CASEとMaaSは、最終的には一体の構想ともいえる。

　CASEとは、コネクティビティ／オートノマス／シェアード／エレクトリックの頭文字を並べたものだ。それぞれ、ネット接続／自動運転／共同利用／電気自動車（EV）の意味である。

　カーナビゲーションではすでにネット接続がはじまっており、道路や交通情報もクルマの外から最新情報を入手することで、より円滑に目的地を目指すことができる。ほかに、ガソリンスタンドや飲食店などの検索や、スマートフォンを接続することで、スマートフォンにダウンロードされたアプリケーションを活用することもできる。

　自動運転に関しては、ホンダ・レジェンドに一部を自動化したレベル3が搭載され、その前段階の運転支援機能であるレベル2でも、より楽で快適な移動の一端に触れられる。そして交通事故の減少にも効果が期待されている。そのうえで、自動運転になればより無駄のない走行を実現でき、エネルギー消費の効率化につながる。

　事故はもっと少なくなると期待される。交通事故原因の9割が人の過失によるとされるからだ。さらに、運転免許証を返納しなければならなくなった高齢者や、障害を持つ人も、移動を自立できるようになる。それは家族や周囲の人々の介護の負担を減らすことにつながる。

　理想の目標を明確にすることですべきことが見えてくる

　共同利用は、約13億台といわれる世界のクルマの保有台数を半減以下にすることにつながる。それによって生産台数を減らし、環境負荷を軽くするだけでなく、9割が駐車場で止まっている時間とされるクルマの稼働率を高め、個人の都合による人々の移動の利便性は持続可能になる。駐車場代や、燃料代、そして税金や保険代の負担なく、クルマを利用できることでもある。

　EVは、単に排出ガスゼロというだけでなく、電力系統との連携により、停電の不安をやわらげ、電力需要の安定化を促進することにより、発電所の数を減らしたり、再生可能エネルギーによる発電をより安定的な電力供給につなげたりするなど、暮らしと電力の関係を安定させ、安心して日々過ごせることに結び付く。EVとなることで、電気主体となった現在の暮らしを安心させ、未来への意欲をもたらすのである。

　以上のことをサービスとして運用するのが、MaaSだ。モビリティ・アズ・ア・サービスのことで、クルマが単なる移動手段であるだけでなく、暮らしの経費を節約し、合理的にすることで、余暇も楽しむなどのゆとりをもたらし、それでいてクルマの有用性を実感できる社会づくりの仕組みである。

　これらを実現するため、5Gと呼ばれる通信の進化や、イメージセンサーと呼ばれる小型高性能カメラを含めたセンサー技術、リチウムイオンバッテリーの原価低減など、技術革新が求められる。

　個々の要素や技術をよりよくするだけでなく、世界で80億人に迫る世界の人々が、21世紀の社会でいかに快適に生きられるかを左右する構想だ。理想の目標を具体的、明確に掲げ、お題目だけで意味をなさなくなってしまわないようにしなければならない。