トヨタ、ホンダの将来性 甥っ子が自動車業界への就職に興味があるとのことで、トヨタ、ホンダの将来性を聞かれています。

Question

当方、自動車業界には無知ですが、欧州によりEV導入による日本車潰しが気になります。
EV時代になれば、テスラはもちろん、Appleやソニーでさえ販売できるようになります。
また、電池価格が下がれば、労働コストが安い中国メーカーは有利です。
このため、トヨタやホンダは厳しくなるのではないか、と。
両者の将来性を聞かせてください。

また、もしこの業界がオススメというのがあれば、ご教示ください。

甥っ子は法学部です。

Answer 1

自動車メーカーは生き残りを賭けた厳しい競争が激化して行くと思います。

何処が駄目で何処が生き残るのか？
何処が将来性が高いのかなんて誰にも分からない時代です。

トヨタにしてもホンダにしても潰れてしまう事は無いでしょう？
対等合併や吸収合併などを繰り返しながら存続し続ける事になると思います。

トヨタにしてもホンダにしても車しか造っていない訳じゃない。
ホンダはジェット機や船外機も造っていますし、芝刈り機や除雪機の世界シェアは20％もあります。

トヨタとホンダならどちらを選んでも倒産とかジリ貧とかの心配はないと思います。(甥っ子さんが好きな方を選択すれば良いと思います)

質問者からのお礼コメント

法学部卒でも法務関係につくのは極わずかみたいですね。的を射た端的な回答に感じましたので、baにさせていただきます。

Answer 2

そんなに優秀ななら、トヨタなくなってもちがう会社行ける。が、トヨタは、久留麻だけじゃない

Answer 3

日本の自動車業界が厳しくなるのはどう足掻いても事実です。
例えばテスラはもうレクサスを上回る台数を売り上げるようになりましたし。
しかし、自動車業界に行っても問題は無いと思います。
極端な話、トヨタやホンダが潰れてもきちんと法務関係の仕事を出来てたならば拾う企業は幾らでもあるからです。
これがもし電池エンジニアとかであれば、より進んでる他社に行くのは厳しいかと思いますが。

Answer 4

トヨタのPHVなら5年乗っても電気走行もまだ出来ると言う意見もありますが、トヨタは高性能なのと、ガソリンによるフォローがあるためで、EV単独ではとても使えるものではありません。そもそもEV製造はバッテリー問題や充電器問題でかえって温暖化させ全く意味ありません。高純度なリチウムも取れなくなり、そこで電気自動車は終わりです。そもそも、地球に遍在するリチウムやコバルトをわざわざアフリカの奥地や南米のアンデスの高地で開発するなどとどんな切り口で考えても正気の沙汰ではない。(専門家の意見)

脱炭素なら、合成ガスをどの国も至急作らないといけません。（東京ガスも合成ガスを出すといってますがあまりにもトロトロです。どの国も政府支援がないためです）合成ガスは今は一時しのぎで一時安い原子力から作るか、そこは、大変なことです。勿論木くずを燃やすことからも合成ガスは作れます。

そうするとホンダもアメリカでガス車を出してるから(そもそもガソリン車をどれでも20万円で改造すればガス車になります)それを使えばゼロエミッションになりますので、電気自動車を新しく作ってかえって温暖化する現在の悪行も防げます。

しかし、実際はそうどの国もしなくて、ガソリンは禁止とか言って、自国の電気自動車を主張してかえって温暖化させ、これはかえって温暖化させ大変アンフェアなことです。

かえって温暖化させる世界のとんでもない政治家たちを、世界の全員で大批判しないといけないのです。

そもそも温暖化で困るとすると大陸の中国とかインドの方であることは科学者も解ってることで、日本は困らないのです。中国やインドが石炭を燃やすから温暖化しているわけで、これが温暖化の主原因なので、この点も対処がアンフェア以外何者でもないのです。各国政治家たちを、世界の全員で大批判しないといけないのです。

つまり、ガソリンはいけなくて、ガスは良いのでは、どの国もアンフェアです。

ガスはゼロエミッションガスにすれば、車問題も解決されます。

各国政治家はアンフェアに、温暖化そっちのけでインチキばかり考えるので、真に厳しく全世界国民は、政治家を批判することです。

地球温暖化は、50℃以上という熱波が来るのは、中国やインドといった大陸で起きる(カナダもありました)問題です。日本はフィリピンのようになるのか、良くは解っておりません。日本は熱波はずっと来ない(気象庁の出す日本100年後の天気を視ると明らかです)から、関係ありません。日本の政治家としては、中国とインドに毎日、大説教をするだけの方を、全員選ばないといけません。中国を見て、中国が対策をし、その後考えれば良いのです。

今は、日本企業だけをつついて、中国から金を貰い、さらに日本企業だけをつつけばよいという政治家だけを、国民は選んでますから、大至急、全員、政治家を代えることです。

実際に日本は熱波が来ませんが、そのような放送は流さず、さも、何かしらといった放送だけ流し、日本企業をそれでつついて、温暖化対策をしない中国から金を貰い、日本企業だけきつくつつき、日本の政治家殆どはほくほくとしている訳です。

直ぐに日本国民全員気づかないといけません。例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、当然、原子力発電をせずに太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際いるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。国民全員で至急に気づかないといけません。

例えば何が悪いのか、それは、トヨタはPHVを作りバッテリーは100kmまでですが、中国は500kmバッテリーとかPHVが作れないから無茶苦茶するわけです。全て環境破壊です。このような中国の行動全てを世界中批判する必要があります。

電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とは言わないのは、作戦が見え見えです。国民全員気付かないといけません。既に温暖化対策の技術の出来てる日本の商品を愛する新しい党を作り、既存の者を全員落とすというのが良いと思う方は、立ち上がることです。

Answer 5

法学部ですと、どこの大企業も必要とされます。米国などですと訴訟大国ですので有能な弁護士は引っ張りだこです。
自動車業界と言う必然性はなく、いろいろ転職も含めた選択ができますので良いですね。
自動車も電動化で他業種の参画が言われていますが、自動車は自動車メーカーしか作れません。他業種参画組は中国かどこかの車体メーカーと手を組むと言うことに過ぎません。
日本国内の自動車メーカーもほとんど系列に収まるでしょう。
過去の研究やノウハウの積み重ねを見る限り、トヨタが圧倒的強さをを持っています。
就職も入社後の競争も厳しいでしょうね。
私は最近自動車会社を定年退職しました。

Answer 6

自動車メーカーを退職した者です。
自動車メーカーを始め、海外取引のある大企業には、ほぼ全て「法務部」という部署があり、そこへの応募が出来るでしょう。
トヨタ、ホンダともに主軸の市場は海外ですが、将来性ではトヨタと思います。また司法試験に合格し、社内弁護士という道もあります。
いずれにしても、外国語に堪能なことと、外国の法務に精通している事が求められます。
自動車メーカー以外でしたら、ハード、ソフトに関わらず、情報通信系に将来性があると思います。

Answer 7

どの業界も異種業種の参入は日常ですね。
10年ひと昔という時代は、今や5年、いや3年ひと昔でしょうか？
自動車業界は、EVが今後の主流になりますが。
まだまだ充填、バッテリー開発など、さまざまな新技術を必要とされますね。
ホンダとトヨタは、ともに優れた人材の宝庫ですね。
企業の力からいえば、トヨタが強いでしょう。余計な広告、CM流さないことが強い企業を示しています。
海外メーカーと切磋琢磨されていく構図は変わらないと推察します。
当然、現在のシャア確保は、正直厳しいと読めますね。
法学部なら弁護士資格をとり、企業お抱えの弁護士がよろしいかと思いますが。どの業界も常に訴訟問題が潜在化されていますから。企業規模が大きくなればなるほど深刻ですね。

Answer 8

＞もしこの業界がオススメというのがあれば、ご教示ください。
甥っ子は法学部です。

身内は司法試験をクリアして法曹で国家公務員。
アラサーでの２０代も年収は８ケタですし。