F1オーナーのリバティ・メディアが8日(木)に明かしたところによると、F1は2019年の第2四半期(4月から6月)の収益が、昨年の5億8500万ドル(約620億円)から6億2000万ドル(約656億円)に増加したようだ。営業利益に関しても1400万ドル(約15億円)から2600万ドル(約28億円)に増加している。
第2四半期に開催されたグランプリレースの数は昨年も今年も変わらず7レースだが、バーレーンGPが4月開催から3月開催に、オーストリアGPが7月開催から6月開催にスライドするなど、その内訳に変化があった。
■メキシコでのF1開催契約が2022年まで延長。正式名称はメキシコシティGPに
バーレーンGPはF1カレンダーの中で最も開催権料の高いイベントのひとつであり、VIPからの注目度の高さゆえにパドッククラブの収益が高いことでも知られている。今年はそれが第2四半期から外れ、収益性が比較的低いオーストリアGPが入ってきたため、本来なら減収は免れない状況と言える。そんな中で全体的な収益が伸びたという点は特筆すべきだろう。
リバティ・メディアは、これらの収益の変化について次のように説明した。
「今年度の第2四半期におけるレースプロモーションの収益は、昨年と開催国に違いがあったため減少したが、一部契約料金が引き上げられたことによって相殺された」
「放映権などの収益が、契約料金の引き上げによって増収した。広告およびスポンサー収益は、昨年後半から始まった新たなスポンサーシップからの収入によって増加した」
「今年の第2四半期で減収した部分は、主にレースの組み合わせが変わったことにより、パドッククラブの収益などが少なくなったのが原因だ」
F1のCEO、チェイス・キャリーは、F1が今年度の財政目標を達成できるだろうと主張し、次のように話した。
「F1はいくつかの忘れ難いレースを経て、夏休みに突入した。我々はレッドブルとフェラーリが競争力を上げてきていることに興奮している。また、ホンダがエンジンサプライヤーとして表彰台の頂点に戻ってきたことも嬉しく思う」
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