五輪はOKでモースポはNG？公益性がなく入国できないドライバーとレースはいったいどうなるのか？

　この原稿を書いている5月末日現在、スーパーフォーミュラ（SF）に参戦予定の外国人選手および海外と日本を往来するドライバーの出入国（主に入国）制限はまだ継続されている。

　世界耐久選手権（WEC）とかけもち参戦の中嶋一貴（36、トムス）と小林可夢偉（34、KCMG）、そして今季まだ一度も日本で走っていないサッシャ・フェネストラズ（22、仏、KONDO）らの姿は、6月19、20日に行われる第4戦SUGOでも見られそうにない。

　単純に3日間のホテルの『独房』滞在を含む2週間の隔離生活のため出場が叶わない選手もおれば、日本入国の査証（VISA）が発給されないため参戦が叶わない選手もいる。

　特に外国籍選手が日本で働くための就労VISA取得に関する個々の事情を書きだすと、それだけで字数が埋まるのでここでは割愛する。

　が、ようするに『東京2020』の開催とそこでの感染対策成功の可否が、年内に日本で予定されているモータースポーツの国際イベント（F1、WEC、WRC、モトGP等）の開催と外国人選手の参戦に影響する、ということをポイントとして押さえてほしい。

文／段純恵　写真／TOYOTA GAZOO Racing

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■「モータースポーツには公益性がない」この判断を聞いて関係者は何を思う

スーパーフォーミュラ2021年第3戦はオートポリスで開催。前日までの強い雨と決勝当日朝からの濃い霧のためウエットコンディションでのスタートとなった

　オリンピックやテニス、サッカー等の選手に認められている日本入国に関する『特例措置（実質3日間の完全隔離だけで、2週間の自主隔離は問われない）』がモータースポーツのアスリートはなぜ認められないのか。

　問題解決のため関係各方面に働きかけているレース関係者によると、モータースポーツは公益性がないため特例は認められない、という判断だったそうだ。

　これが法務省管轄の出入国管理局、外務省、国土交通省、文部科学省管轄のスポーツ庁等、どの方面の回答なのかわからないが、おそらくどの省庁に聞いたところで似たり寄ったりの回答だったろう。

　そもそも公益性とはなんなのか。

　スポーツ競技に上下があるのか、雇用人口約550万人の自動車産業から派生したスポーツに公益性がないと判断する根拠は何なのか？

　とツッ込んだらかなり面白いことになるだろうが、お勉強に熱心で良い大学を出たエリートのお役人様＝官僚にしてみれば、自分たちが歩んできた人生と無関係の業界など理解の範疇になく、そんな日本の官僚が考えるスポーツの公益性なんて『世間一般にどれだけ認められているか』程度ではないかと思う。

■モータースポーツの公益性と文化としてのスポーツ

ポールポジションは中嶋一貴の代役として参戦したジュリアーノ・アレジ。ウエット路面の中を水煙を上げて疾走する

　毎戦テレビの地上波で中継され、専門誌以外の新聞や雑誌でレポートされることが彼らの定義するところならば、確かにいまのモータースポーツはどれも当てはまらない。

　日本人ドライバーがインディ500で優勝しようが日本メーカーのマシンやエンジンがル・マンやモナコで頂点に立とうが、世間で広く話題になるわけでもない。

　「ヨーロッパやアメリカでモータースポーツは一大産業にして文化。そのモータースポーツを軽んじれば日本のスポーツ文化のレベルが疑われますよ」的な論を張ったところで『？？？』な顔をされるのがオチだろう。

　実際、ヨーロッパでは社会的ヒエラルキーの頂点にいる王族や政府機関の代表がレース観戦に訪れ、表彰式のプレゼンターになることが当たり前に行われているし、自らレースに参戦する旧王族や貴族も少なくない。

　日本でもオリンピックやサッカー、プロ野球や大相撲では『天覧試合』があるし、皇族が名誉総裁としてそのスポーツの誘致や振興にひと役買う例も見られるが、陛下や宮様が公務としてモータースポーツ観戦に行幸啓、お成り遊ばされた例を筆者がモータースポーツを取材してきたこの30年間、寡聞にして知らない。

　上記のプロ・スポーツや一部の公営競技のように、モータースポーツがもし皇室となんらかの『ご縁』をもっていたならば、官僚がいうところの『公益性』のあるスポーツとして扱われていただろうか。

■マイナースポーツ競技者とモータースポーツ関係者の違いとは

もちろん各車ウエットタイヤを履いてのレースとなった。先行する車が上げる水煙で視界も最悪だ

　以前、一般紙の運動部担当記者に聞いた話だが、オリンピック競技といってもスポンサーに事欠かない競技は全体の一部であって、練習場所や費用で苦労しているアスリートのほうが大多数だという。

　モータースポーツと同じ『一般スポーツ』に分類されるそれらマイナー競技は、よほどのことが無い限り紙面で大きく扱われることがないため、選手たちは競技の現場で記者の姿をみかけると自分から話しかけ、後日新聞社を訪問し、競技の説明をするなど積極的に売り込んでくるという。

　「こっちも人間だから何度もそうされると、次に紙面に余裕ができたときにその競技を取り上げようと思う。でもモータースポーツ関係者でそんなことする人に会ったことない」と、実はモータースポーツ好きのその記者は残念そうに話していた。

　結局、いま日本のモータースポーツ界を悩ませている『公益性』のなさは、頭のカタい官僚のせいばかりではなく、自分たちが取り組んでいるスポーツを人々に知ってもらい、サーキットに足を運んでもらうための地味で地道な努力を業界全体で怠ってきたツケがコロナ禍であぶり出されただけではなかろうか。

■東京2020の開催成功で風向きが変わるのか

レースは雨とアクシデントで赤旗中断され、そのまま終了。わずか11周ではあったが代役出場のジュリアーノ・アレジがポール・トゥ・ウィン。スーパーフォーミュラ参戦わずか2戦目での初優勝となった

　開催まで2ヶ月を切った東京2020だが、緊急事態宣言の延長で反対する声も大きくなり、開催そのものがグラついている印象は拭えない。

　その成功をマイルストーンにしているF1やWEC他のモータースポーツ・イベントがどうなるのか、海外勢の入国制限が緩和されるのかどうか、現時点ではまったく見通せない。

　たとえこのオリパラが万全の感染対策のもと成功裏に終了したところで、モータースポーツがオリンピックと同等の『特別枠』として扱われる保証はどこにもない。

　それでも、この残念な現実を正面から受け止め、いま業界全体で進めている関係省庁への働きかけを続けていくことこそが、モータースポーツの『公益性』の確保につながる道であると筆者は確信している。

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Comments

＞単純に3日間のホテルの『独房』滞在を含む2週間の隔離生活のため

どうせ日本の水際対策は機能してないのだから、緩和しても問題無いと思う。
スポーツ選手には厳しく、ビジネスでの来日（本当は観光目的）にはほぼ水際対策などしてないから、そいつらがウィルスを持ち込む。
政府がきちんと水際対策してればこんなことにはならない。
どうせ水際対策なんてザルのような状態なら、ワクチン接種を条件にスポーツ選手の入国を緩和してもいいと思う。

JAFの政治力の無さ。
FIAとは違うんです。