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AppleやGoogleはなぜ自動運転車両の製造を狙い、自分たちだけで作ることを諦めたのか?【自律自動運転の未来 第14回】

 自動運転技術の最先端の話題を紹介していく本連載、第14回となる今回は、AppleやGoogleといった大手IT会社の「自動運転車両の開発」について。数年前まで「Appleが自動車を作る」、「Googleが自動車産業に参戦」という報道が自動車専門メディアや経済誌に大きく取り上げられました。数年もたたずに登場する…と言われていたApple製の自動車やGoogle製のクルマは、しかし2021年6月時点で市販化されていません。

 AppleやGoogleは自動車を丸ごと作ることを諦めてしまったのでしょうか? それとも別の形で自動車業界に参画することにしたのでしょうか? 自動運転技術に造詣の深い西村直人氏に、AppleやGoogleの自動車開発と、現時点でのトヨタやホンダとの違い、将来の参画可能性について伺いました。

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文/西村直人 写真/Adobe Stock(アイキャッチ画像@Bihlmayer Fotografie)、TOYOTA、西村直人

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■AppleとGoogleが自動車に言及したのは2014年

「AppleとGoogleは、いつになったら自動運転車両の製造を始めるのか?」。

 このテーマについて、

(1)AppleやGoogleに比べてトヨタやホンダはどう優れているのか? 
(2)逆にトヨタやホンダになくてAppleやGoogleが持つものは何か? 
(3)現時点でIT/IoT企業と自動車メーカーの関係はどうなっているのか? 

 上記を論点にしながら解説します。……が、その前にお伝えしたいことが2点あります。

 1点目。AppleやGoogleはこれまで自動運転技術を搭載した車両を「自社ブランドとして」、いつ発売するのか、それともしないのか、明言をしていません。同時に、どの自動車メーカーと提携するのかについてもノーコメントです。

 存在が囁かれてから、すでに7年が経過しようとしていますが、姿や形が明確になったのはプロトタイプと称されるアドバルーン的なものばかりです。

AppleもGoogleも、IT企業としてWeb上で動くソフトウェア開発を主軸としている。そしてもちろんご承知のとおり、スマートフォンやタブレット、ノートPCなどのハードウェアも開発、製造している(AdobeStock@Chinnapong)

 2点目。AppleやGoogleなどのIT/IoT企業は、これまでモノを販売することだけで業績を積み重ねてきたわけでなく、いわゆる「ソフトウェア」カンパニーとしての立ち位置を主軸にしてきました。

 PCやスマートフォン関連に始まる自社製品(MacBook AirやChromebook、iPhoneやGoogle Pixelなど)、すなわちハードウェアの販売はソフトウェアを業界標準(ディファクトスタンダード)化するための手段でしかなかったわけです。

 各論点に入る前に、現時点まで両社が自動運転技術搭載車について歩んできた道のりを整理します。

 Appleは2014年に自動運転技術を搭載した「Appleカー」を世に知らしめました。北米などでの実証実験を重ねつつ、自社開発した(実際は多くのベンチャー企業に在籍する秀才の手による)システムを市販車に搭載したプロトタイプも披露しています。

 Googleも同じく2014年、自動運転技術を搭載したプロトタイプをメディアに公表していますが、現在は単独での車両開発を取りやめ、自動運転技術を制御するシステム開発を中心に稼働しています。

 ここからが本題です。冒頭の論点に沿って考えていきます。

■AppleやGoogleに比べてトヨタやホンダはどう優れているのか?

 トヨタやホンダといった自動車メーカーが、AppleやGoogleに対して優位に立っているのは、わかりやすくモノ(この場合はハードウェアである「車両」そのもの)作りに秀でていて、しかも世界中で大量に生産し、リコール率が低いことです。

自動車メーカーは、2万点を越える部品を調達して、製造する。自動車産業は工業技術の最先端であり、世界各地の工場でそれを可能とする独自のノウハウを持つ

 さらに販売した後も、正規の販売店が責任をもって個々の顧客に接する点。ここに異論はないはずです。

 2020年にトヨタ・グループ(ダイハツや日野自動車含む)が世界で生産した台数は9,213,195台(100%)で、うち日本国内での生産は3,944,484台(約42.8%)。

 一方のホンダは2020年度(2020年4月~翌3月)での計上ながら、世界生産が4,532,586台(100%)で国内生産が687,419台(約15.2%)です。

 ちなみに、iPhoneシリーズが2020年に世界で生産した台数はおよそ2億台と言われていますが、有償サポートやOSなどのアップデートこそあっても、ユーザーの手に渡った後は自己管理が基本です。

 自動車もiPhoneと同じく生産したら当然、販売しなければ利益確定とはなりませんから、販売拠点であるディーラーには適切な運用が求められます。

 さらに、車両はPCやスマートフォンと違い、乗り方や扱い方によって整備が異なるため、顧客ごとのきめ細やかな対応が求められます。

 事故や故障でダメージを負った車両の修復もディーラーにおける重要な作業です。

 また、日本においては車検/点検制度があり、さらには車両の不備を改めるリコール制度も浸透していますから、それらにもつぶさに対応していかなければなりません。

 このように自動車メーカーは、数多くの車両を世界で生産、販売し、その上でパーソナルユースでのきめ細やかな移動をサポートしています。

自動車の販売は、日本だけでなく世界各地に販売網(ディーラー)を展開し、セールスだけでなく修理拠点、相談拠点として機能している。こうした「サービス面」も、スマホやPCと自動車で大きく異なるところ(Adobe Stock@harbucks)

 また、トヨタやホンダは多種多様な世界のニーズに合わせた商品ラインアップを展開しながら、裏ではプラットフォームの共通化や目に見えない部分の部品の共有化、さらにはMBD(モデルベース開発)によってサプライヤー企業とも連携しながら、営業利益率を高めています(例/トヨタ2020年4月~翌年3月の値は8.1%)。

 機械を販売して利益を得ることにAppleやGoogleとの違いはないのですが、車両の開発プロセスを共有/多元化することや、販売した車両の維持管理体制の構築こそ、トヨタやホンダに代表される自動車メーカーの強みであるわけです。

■逆にトヨタやホンダになくてAppleやGoogleが持つものは何か?

 これは「圧倒的な量を誇る情報と、その応用能力」です。

 冒頭にお伝えした通り、両社が行っているPCやスマートフォン関連に始まるハードウェアの販売は、ソフトウェアを業界標準化するための手段に過ぎません。

 ハードウェアは物理的に存在する個体、自動車メーカーでいえば車両に相当しますが、ソフトウェアは情報そのものであり、実体を物理的に掴むことはできません。手に取れる個体として実在しないからです。

 使い手が求める、欲しい答えを紡ぎ出す道具≒ソフトウェアは、個々の人間が抱く感情や思考などといった情報をすべて拾い上げ、ある目的関数に従ってそれらをすべてデータベース化していきます。

 多くの愛用者がいるスマートフォンを例に考えます。iPhoneやGoogle Pixel(いわゆる情報端末)では様々なアプリケーションソフトがダウンロード可能で、それらはユーザーのタップやテキスト入力によって求める答えに近づきます。

「IT」とは「情報技術(インフォメーション・テクノロジー)」のこと。AppleもGoogleも、情報を扱う企業であり、その量と使い方において、自動車メーカーを大きくリードする(AdobeStock@Chinnapong)

 また、同型の情報端末による同一アプリであっても、どんな手順でタップを行うのか、文章入力にしても読点をどこに入れて改行するのか、どんな漢字をあてがって、その操作をいつ、どこで、何の操作の後に行っているのか……、これらは人によりそれぞれ異なります。よって、こうした人の振る舞いや行動履歴そのものが、新たな情報としての価値を生み出すのです。

 皆さんご存知のように、個人を特定しないことを条件に、IT/IoT企業はたくさんの情報を日々、吸い上げています。ダウンロードしたアプリやアップデートしたOSを使うには提供側が提示する利用規則に応ずる必要がありますが、ここに情報吸い上げ許可が含まれているからです。

 もっとも、これらの情報(例/タップの順番など)は単体でみれば他人にとって大きな意味はなく、よって脅威を感じる必要はありません。

 しかし、世界規模で考えた場合、様々な場所で情報端末が使われ、言語にしても多岐に渡っており、それら一挙手一投足は膨大な情報として蓄積されていきます。

 そして、こうした情報はデータベース化されることで“生きた情報”に生まれ変わり、ソフトウェアの精度向上や新たな機能の追加など応用されていくのです。

 ひととき、メールソフトやスマートフォンなどで使われる絵文字が話題になりました。あるIT/IoT企業の調査結果によると、絵文字は世界中で使われる傾向があるものの、同じ絵文字であっても、じつは意味が異なる場合があるという興味深い結果が報じられていました。

 いうなればAppleやGoogleは、ソフトウェアで得られた生きた情報を管理するプレイヤーです。そして、生きた情報から新たなサービスや価値を生み出し、またもや自社ブランドのソフトウェアで利用者に提供しているのです。こうした錬金術に近い無限ループの活用は、これまでの自動車メーカーにはなかった手法であり、IT/IoT企業ならではの強みです。

■現時点でIT/IoT企業と自動車メーカーの関係はどうなっているのか? 

 かねてより筆者は、IT/IoT企業の発展は(1)人工知能、(2)通信環境、(3)HMIが鍵であると考えてきました。同時にこの3点は、自動運転技術の昇華に大きな影響を与えることから、「自動運転における三種の神器」と定め、日々注視しています。

 その意味で、IT/IoT企業と自動車メーカーとの関係はこの先、さらに密接な関係になっていくことが想像できます。

 フォルクスワーゲンは2018年6月にドイツ・ハノーファーで開催された国際情報通信技術見本市「CEBIT2018」において、ソフトウェアカンパニーの領域に踏み出すことを宣言。その象徴として、自動化レベル5を目指して開発中のSEDRICの最新シリーズである「SEDRICアクティブ」を発表しています。

VWがドイツの国際情報通信技術見本市「CEBIT2018」に出展したSEDRICの最新シリーズ

 会場では、SEDRICアクティブの活用例として、海辺でサーフィンをする人向けのソフトウェアサービス・デモが行われました。

 人の振る舞いや行動履歴、各種情報端末からのデータを分析して、利用者がどの海岸に何時に向かうと、最高の波に出会えるのかを予測する、という内容です。

 当初、お節介な機能だなと感じましたが、移動の質向上こそMaaS本来の役目であるならば、これは十分にアリかと次第に考え方が変わりました。

SEDRICの車内モニター

 サーフボードを担いで海辺に行き、いつ来るかわからないビッグウェーブを待つより、絶妙なタイミングで自分の居場所まで迎えにきてくれて、その場に付いたらすぐに波乗りできるとなれば、時間の有効活用に結びつくからです。

SEDRICの車内前席。向き合うように後席が設置されている

 こうした「移動の質」の向上、時間の有効活用には過去に蓄積したビッグデータのあり方と、その活用方法が重要です。また、個人向けにカスタマイズされた情報を、テキストや音声で伝えるタイミングや、情報そのもの統合させたプラットフォームを用いて手元のスマートフォンに送信する技術も不可欠。

 ということからも、IT/IoT企業と自動車メーカーが密になるという流れは極めて自然な流れです。

 本稿のタイトル、「AppleやGoogleはなぜ自動運転車両の製造を狙い、自分たちだけで作ることを諦めたのか?」。

 この先、AppleやGoogleのロゴを付けた自社開発&製造の自動運転車両は、「市販車」という形では世に出ないかもしれません。

 ただ、自動運転車両そのものを支える技術や、利用者の気付かなかった新たな価値の提供、そしてタイムリーなアップデートを促す手法として、IT/IoT企業が貢献してくれることは間違いないと筆者は考えています。

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