ドライバーレスのクルマが横浜みなとみらいを疾走！自動運転に向けた実証実験を日産が公開！

■日産の自動運転に向けた実証実験とは

　日産は運転席にドライバーが存在せず、遠隔監視による自動運転の実験車の走行を公開しました。
　
　これはモビリティサービスの事業化に向けて推進を加速していくことになると言います。どういうものなのでしょうか。

　日本は現在少子高齢化に進んでおり、公共交通機関の担い手も減少傾向です。

　人口が減っている地域では、利用者の減少やドライバー不足により、公共交通機関のバスやタクシー事業者の廃業や、バス路線の廃線といったニュースが日々報道されています。

　日産では、そんな公共交通機関のドライバー不足や、地域社会が抱える交通サービスの問題解決に貢献し、自動運転技術を活用して誰もが自由に移動できる新しい交通サービスを提供することを目指しています。

　ドライバーレス自動運転の実用化に向けて、日産では３つのフェーズで自動運転を進めていくと言います。

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　フェーズ1は2025年-2026年度に自動運転の機運を作り、日常的な自動運転サービス体験の提供。

　フェーズ２は2027年-2028年度に地域拡大で受容性向上させ、自動運転サービスの地域拡大と安全性の検証。

　フェーズ3は2029年-2030年度に実用化＆まちの価値向上、自動運転サービスの定着による、まちの価値向上への貢献。
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　このようなというロードマップを想定しています。なお、レベル４自動運転に必要な３つの要素として「リアルワールド環境で安全に走る性能」、「故障をしても安全を維持する機能」、「無人をサポートする周辺システムの要素を成立させる」ことが重要と言います。

　2018年2月より同社の本社がある神奈川県の横浜みなとみらい地区において「リーフ」や「e-NV200」を用いて、自動運転モビリティサービス「Easy Ride」の実証実験を行うほか、福島県浪江町にて有人運転モビリティサービス（なみえスマートモビリティ）を運行してきました。

　これらの実証実験はセーフティードライバーとエンジニアが同乗、車外補助員や遠隔監視員などを配置して実験を行ってきました。自動運転を将来的に目指すとしても、実験には多くの人員を必要です。

　今回の実証実験では、セーフティードライバーやエンジニアは同乗せず、車両や乗客のトラブルに対応する保安員が同乗しますが、基本は遠隔監視のみで運行していくシステムを搭載しています。

　運転席にセーフティードライバーは存在せず、クルマ自身が自動的にステアリング操作やアクセル・ブレーキ操作を行うものです。

　テストコースや限られたエリア内のコースを走るものとは違い、一般公道を制限速度内で他の車両が普通に走行しているところでを一緒に走る、混走を行う実証実験は国内初の試みとなります。

　安全な走行を行うために、遠隔監視と万が一の際に車両操作を行う人員、補助者として安全確保を担う保安要員が助手席に乗り込み、運転席無人での走行を行うための規定に従い、神奈川県警より道路使用許可を得て実証実験を行っています。

　法規も確認し、遠隔型自度運転（レベル２）のための遠隔監視と操作を行う各種審査や許可を得ており、自動車自体が自律走行できる前提だが、必要な場合に人の介入が可能。という状態になっています。

　今回の走行は、地域社会の公共交通サービスを前提にしているため、乗車する人がアプリを使い車両を予約、その乗降場に自動的に車両が到着し、 QRコードを使い認証を経て乗車、シートベルトを装着することでドアが閉まり目的地に自動運転で行く仕組みです。

　すでに地方などで行われているオンデマンドタクシーやバスのように、乗降場を固定し、アプリで予約を行い乗降場に来た車両に乗り込み目的地へ送り届けるというものです。

■実際に乗った印象は？

　実際の車両に乗車してみると、驚くほど自然にアクセル・ブレーキ操作を行い、制限速度内を安全に走行しており、交差点での右左折も適切なラインを走り不安定なステアリング操作は一切ありません。

　あまりにスムーズな走行のため、みなとみらい地区の周遊があっというまに感じられ、とても快適に乗車できました。

　走行する場所の精密なマップを自社内で作り込み車両に搭載、ルーフやボディに配置された14個のカメラ、9個のレーダー、6個のライダーというセンサーを使い、周囲を常にセンシングし周辺の状況を監視しているためできると言います。

　前走車や路肩に駐車している車両、交差点を歩く人物や自転車などをかなり遠くにいる状態から認識し、自車との位置関係を把握していいます。

　これらの位置関係が分かる簡易表示が後席に向けたモニターで確認できますが、詳細に周辺の対象物を確認していることが分かります。

　また遠隔監視を行う基地では、より高度な表示を行うのと同時に、車両の状態をモニタリング。

　車内の様子もカメラやマイクで分かるようになっており、何か問題が起きた際には迅速に対応できるようになっています。

　2025年後半には実証実験車両を20台前後まで増やし、遠隔監視員も少ない人員で監視できるようなシステムを作り上げていく予定だと言います。

　これは実際のオンデマンドバスなどを想定した場合、少数の監視員で多くの車両を監視できれば、それだけ省人化ができるというわけです。

　まずは横浜みなとみらい地区で台数を増やしながらも少数の監視での実験に進み、その後乗降場を増やし地域も拡大させた実験へと進んでいく予定です。

　この実験が順調に進んでいけば地域交通の担い手不足なども解消に進んでいくかもしれません。（雪岡直樹）

Comments

[tnw]

鉄道がせっかく定時運行してるのに、本当に便利なのだろうか。

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