環境云々とか関係なくて「身を守るため」にEVやPHEVに乗るのはアリ！ 自然災害の多い日本ならガチで検討すべき選択だった

　この記事をまとめると

■地震が多い日本では外部給電機能を持っている電気自動車が注目されている

■V2H機能を持った専用機器を導入すれば、約1週間家庭用の電気をクルマで賄える

■電気自動車は電気を使い切ったら終わりだが、PHEVであればエンジンで発電も可能だ

　自然災害が多い日本だからこそ、いま電動車が注目されている

　南海トラフ巨大地震などの報道が増えてきている影響なのか、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッドカー（PHEV）の特徴として、外部給電機能を持っていることが注目されています。

　かつて電動車の給電機能といえば、アウトドアでホットプレートや炊飯器、扇風機などの家電を使えるというレジャー視点が多かったように思いますが、災害などで電気インフラが被害を受け、停電してしまったときに生活を支える防災アイテムのひとつとして、電動車の存在感が増しているといえるでしょう。

　EVについては、バッテリーに溜め込んである電力を供給することで数日間は生活を維持することが期待できますし、エンジンで発電できるPHEVであれば、バッテリーの電力を使い果たした後でも給電できます。

　水素燃料電池車（FCEV）も発電機を積んだクルマといえますし、外部充電機能を持たないポピュラーなハイブリッドカー（HEV）であっても、エンジンで発電するシリーズハイブリッド系モデルのなかには給電機能を持っていることも少なくありません。

　災害時の生活を第一に考えて愛車選びをするというユーザーは少数派かもしれませんが、「給電機能があったほうが安心」と感じる人は決して少なくないでしょう。

　たとえば、HEVの代表モデルといえるトヨタ・プリウス（2リッターエンジン車）の場合、最大1500Wの外部給電が可能となっています。エンジンによる発電量というのは通常の諸元表には載っていない情報ですのでメーカーの発表を信じるしかないのですが、プリウスの場合は、ガソリン満タンであれば約48kWhの給電が可能なポテンシャルを持っているといいます。

　さらに、最近の電動車においては「非常時給電機能」が備わっているモデルが増えています。これは走行機能を停止したうえで、給電機能だけを有効にできるというもの。給電中の電動車を誤って走らせてしまうと事故につながりますから、安心して給電機能を利用するためには、非常時給電機能の使い方を覚えておきたいものです。

　たとえば、トヨタ車の場合は、以下の操作で非常時給電システムが立ち上がります。 1：ブレーキを踏まずにパワースイッチを2回押す 2：AC100Vスイッチを3回連続で押す 3：マルチインフォメーションディスプレイに非常時給電モードの表示が現れる というわけで、知っていれば非常に簡単に非常時給電機能を起動することができます。愛車に非常時給電機能が備わっているのであれば、安全な場所で試しておくといいかもしれません。

　ところで、一般家庭の平均的な消費電力量は1日あたり10kWhとされています。前述したように、プリウスは満タンからの給電で48kWhを供給できる能力を持っていますから、おおよそ5日分の電力を確保できる計算になります。

　イザというときはPHEVが便利！

　注意すべきは、電気の供給能力としては5日分だとしても、停電時に従来どおりの生活を送ることができるわけではないという点です。

　多くの電動車において車内に装備されているACコンセントの最大電力は1500Wですので、それを超えることはできません。ドライヤーと電子レンジを同時につないで使うのは現実的ではありません。1500Wに迫る消費電力となるホットプレートなどの使用についても注意が必要でしょう。

　さらにいえば、壁に設置されているエアコンについてはコンセントをつなぐこともできません。夏場は扇風機を動かすのが精一杯ですし、冬場は電気毛布で暖を取るというのが現実的になりそうです。

　このようにクルマと家電をダイレクトにつなぐ使い方は「V2L（Vehicle to Load）」といいますが、さらに災害対応での安心感を高めたいのであれば「V2H（Vehicle to Home）」への対応を進めるといいでしょう。

　V2Hを実現するためには50万円以上する専用機器が必要となりますが、高性能モデルであれば200Vにも対応するため、エアコンを含めて日常生活をそのまま送ることが可能となります。

　大きなバッテリーを積んだEVやPHEVなどの外部給電能力を引き出したいのであれば、V2Hの導入は必須といえるでしょう。

　そしてV2Hともっとも相性がいいのはPHEVだと考えます。

　EVの場合は、バッテリーに充電されている電力を使い切ってしまえばジ・エンドですが、PHEVはバッテリー電力＋エンジンによる発電のダブルで家庭の電力をバックアップできるからです。バッテリーが電欠したEVは走行不能となりますが、PHEVであれば少しの燃料を残しておけばガソリンスタンドまで移動して、ふたたび満タンにして帰ってくることも可能といえるからです。災害時にガソリンスタンドが機能しているかどうかは議論になるかもしれませんが……。

　前述した一般家庭の1日あたり消費電力10kWhを基準とした場合、国産PHEVの代表的モデルといえる三菱アウトランダーPHEVであれば、約12日分の電力量が供給可能とアナウンスされています。ロータリーエンジンの復活が話題のマツダMX-30 Rotary-EVにおいても、バッテリー＋エンジン発電で約9.1日分の電力量を供給できるといいます。ちなみに同じマツダのPHEVであるCX-60 PHEVでもV2Hでの供給能力は約9.1日となっています。

　V2Hは戸建て向けのソリューションというイメージもありますが、集合住宅でもV2H的なバックアップ体制を整える方向で進んでいます。

　先日も、マンション大手デベロッパーの大京と、日本のEVトップランナーである日産自動車、日産プリンス広島販売の3社が「電気自動車を活用した脱炭素化及び強靭化に関する連携協定」を締結したという発表がありました。

　マンションの駐車場に充電機能を整備すると同時に、災害時には大京の社用車や日産プリンス広島が提供するEVによって電力を供給。ギャラリーなど共用スペースにて、スマートフォンの充電、電子レンジの貸出などを行うことで地域の防災拠点となることを目指すというものです。

　現時点では、EVについては企業からの提供となっていますが、マンション駐車場にてEVやPHEVなどのカーシェアリングを展開すれば、わざわざEVを運ばなくてもすぐさま防災拠点となり得る可能性を持つプロジェクトです。

　自動車の電動化が進むなか、災害対策としてV2L機能の搭載については標準的になっていくでしょう。そして、V2H機器を活用した災害対策は戸建て・集合住宅を問わず増えていく未来がやってくるかもしれません。

Comments

[葛葉恭次]

電気自動車は電気を使い切ったら終わりだが、PHEVであればエンジンで発電も可能だ

タイトルは？

[ハンセン]

まずは補助金、エコカー減税廃止。電気自動車との税の公平性を求めるなら、
ガソリン税廃止で、消費税1本。政府は、ばらまき禁止、そうすればガソリン税以上の節約に、おまけにいい不景気対策だ。