電動アシスト自転車の販売台数が過去最高に 2021年度の販売動向調査結果を発表

　85年以上にわたり、テータ消費者と市場のインサイトを提供してきたGfK Japan（ジーエフケーマーケティングサービスジャパン）株式会社が、電動アシスト自転車の2021年度販売動向を発表。今回対象となったのは、全国のGMS（総合スーパー・ゼネラル・マーチャンダイズ・ストア）、ホームセンターおよび家電量販店です。

　2021年度の電動アシスト自転車販売は、台数前年比4％増であり、直近5年間でもっとも販売が多い結果となりました。

　関東・甲信越では同7％増、東海・北陸では同5％増であった一方で、北海道・東北では同5％減となっています。

　自転車タイプ別にみると、もっとも販売台数の多いホーム車（普段使いを主な目的として設計された自転車）は、台数前年比5%減と微減で、構成比は75％と前年度より4％ポイント縮小する結果となりました。

　ミニサイクル（タイヤサイズ20インチ以下の自転車）は台数前年比25％増で、シティ車（ホーム車よりもデザインを優先させた自転車）は同38％増と二桁成長を見せ、結果、ミニサイクルは構成比10％、シティ車は同8％と、それぞれ2％ポイント増加しています。

また、電動アシスト自転車の平均価格は上昇傾向にあり、2021年度の税抜き平均価格は10万1円と前年度から1％上昇。特にホーム車、ミニサイクルの価格が上昇しており、ホーム車は10万4177円と2％、ミニサイクルは9万2450円と2％それぞれ前年度から上昇しています。

　その結果、販売金額は前年比5％増と堅調でした。

　さらに、電動アシスト自転車ではバッテリーの大容量化が見られ、16Ah以上の構成比が前年度から5％ポイント拡大し32％を占める結果となっています。

　特に16Ahのバッテリーを搭載した製品のラインナップが拡大しており、台数前年比19％増。そのなかでも、シティ車の伸長が著しく同67％増に達する結果となりました。

　一方で、12 Ahから15.9Ahのなかでもっとも販売規模の大きい12.3Ahは、台数前年比19％減と大きく減少。構成比は前年度より4％ポイント縮小した16％となっていて、特にシティ車が減少しており、台数前年比51％減と半減しています。

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