ホンダ：電動二輪車普及の核になる可能性を秘めた充電ステーション

2018年11月より、企業や個人事業主に向けて原付二種の電動二輪車「PCX ELECTRIC（エレクトリック）」のリース販売を開始したホンダ。そのバッテリーに、広く使われている電動アシスト自転車と同じ可搬式が採用されていたのだが、それには狙いがあったのかも知れない。TEXT：川島礼二郎（KAWASHIMA Reijiro）

　今回の展示会でホンダは、その「PCXエレクトリック」や可搬式バッテリー「Honda Mobile Power Pack」と共に、充電ステーション「Honda Mobile Power Pack Exchanger」を展示していた。ホンダは"複数のモバイルパワーパックを同時に充電できる充電ユニット・街中で電動小型モビリティ利用者へ交換用モバイルパワーパックを供給し、余剰電力をモバイルパワーパックに蓄電する事で電力利用の効率化に貢献する"として、再生可能エネルギーの活用を想起させるよう展示していた。が、この充電ステーションが日本の街中に設置されれば、「PCXエレクトリック」をはじめとした電動二輪車の弱点である充電時間の長さと航続距離の短さを一気に解決できる。

　利用イメージとしては、ユーザーはバッテリー残量が限界に近付いたところで充電ステーションに立ち寄り、自車から可搬式バッテリーを外して「Honda Mobile Power Pack Exchanger」に挿入する。すると充電済のバッテリーが出て来るから、それを自車に搭載して走ることができる。

　ご存知の通り、バッテリーは充電を繰り返すことで性能が低下する。またバッテリーの研究開発が進むことで、将来の性能向上は明らかだ。個人所有するのは車体のみとしてバッテリーは共有（あるいはホンダが保有）すれば、バッテリー性能の低下を気にする必要がなくなり、また高性能な新型バッテリーが登場しても、メーカー側が順次そちらに切り替えてくれれば、ユーザーにとって利益しかない。

　この「Honda Mobile Power Pack Exchanger」をビジネスとしてどのように展開するかは現時点では明確ではないそうだが、実際にホンダはパナソニックと共同で、2018年12月よりインドネシアでバッテリーシェアリングの実証研究を開始している。メリットの多いシステムだから、他の二輪車メーカーも巻き込むことができれば、一気に電動二輪車が普及するのではないだろうか?