GMとホンダ アメリカでの戦略的アライアンス関係を構築

GMとホンダは2020年9月3日、アメリカ、カナダ、メキシコなどを含む北米での自動車ビジネスでの提携確立に向けて、幅広い協業の検討を始める覚書を締結したと発表しました。

この提携、協業では、北米地域でそれぞれのブランドで販売される車両の研究開発、共同購買、コネクテッドサービスなどの領域で協業の可能性を検討していくとしています。

この協業でGMとホンダは、北米の複数のセグメントの車両において、内燃機関エンジンと電動パワートレーンを含めたプラットフォームの共有に向けた検討を開始する予定で、今後早い段階で共同開発に向けた議論を開始し、2021年年初での共同作業開始を目指すとしています。

また2020年4月に両社が発表した「アルティウム」バッテリーを搭載したGMのグローバルEVプラットフォームをベースにして、ホンダ向けの新型電気自動車（EV）を2車種を共同開発する内容で合意しています。

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GMとホンダの関係は20年以上前から始まっており、燃料電池やバッテリー、自動運転モビリティサービス事業専用車「Cruise Origin（クルーズ オリジン）」などの開発でもすでに共同で取り組みを開始しています。

そして、今回の合意により2021年からGMとホンダは、より幅広いアライアンス関係が構築され共同開発が開始されます。ホンダは従来からアメリカ市場向けに専用モデルを開発してきましたが、それらをGMと共同開発することで、開発コスト、購買コストを低減できることが期待できます。

一方でGMもアルティウム･バッテリーを搭載するEV専用プラットフォームの開発をしていますが、その開発コストやバッテリー購買コストを低減し、収益を確保するためには、そのEVプラットフォームを使用する車種の拡大が必須であり、ホンダがそのEVプラットフォームを使用することはWIN WINの関係になると考えられます。

さらにコネクテッドサービス分野でも、より規模が大きい方がコスト低減の効果が大きく、サービス領域も拡大することができます。このため、将来的にはGMの「OnSar」、ホンダの「Honda Link」は統合の方向に向かうことも想定されます。

GMとホンダの協業は現時点では北米地域に限定されているが、グローバル規模での提携を想定するとGMとホンダを合わせると年間生産1300万台という、文句なしのナンバーワンのポジションを確保できることになります。

電動化や、コネクテッドサービス、将来のMaaSビジネスは規模の大きさが収益確保の必須条件だけに、世界ナンバーワンを狙うかどうか、GMのメアリー･バーラCEOとホンダの倉石副社長の思惑はどのようなものか、興味深いところです。

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