フォードとトヨタが手を組む分野「スマートデバイスリンク」って何？

スマートフォンとクルマをつなげるためのオープンソース

2017年1月4日、トヨタとフォードが、スマートフォンとクルマをつなげ、スマートフォンアプリを車内で利用するためのオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク　コンソーシアム」を設立すると発表した。

SDL自体は数年前からフォードが中心となって市販車に搭載してきたもので、ボッシュやデンソー、パナソニックやパイオニアといった企業も関わっているものだ。その役割はスマートフォンと車両を密接にリンクさせることにある。

たとえば、SDLに準拠したインフォテインメントシステムとスマートフォンアプリの組み合わせであれば、ステアリングスイッチを使ってスマートフォンで起動しているアプリを操作するということも可能になる。

こうした可能性を持つSDLを採用するメーカーが増えれば、スマートフォンアプリの開発においても車両の操作系を利用することを前提に設計でき、ユーザーの利便性が上がることが期待できるのだ。

そのためにはSDLが業界標準になる必要がある。仮に各社が独自にSDLのようなものを用意している状況では、スマートフォンアプリを開発する側にとって、車両操作系を利用するのは手間であり、対応するインセンティブは沸かないだろうから。そのために生まれたのが「スマートデバイスリンク　コンソーシアム」というわけだ。

トヨタが世界的に自動車業界のリーダーとなる狙いも見え隠れする

それはともかく、この非営利団体はトヨタとフォードだけで立ち上げたわけではない。自動車メーカーだけでも、富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループ（プジョー・シトロエン・DS）といった企業も参画しているという。ここで注目したいのは、いずれもトヨタと関係が深い企業であることだ。

日系3社でいえば、トヨタは富士重工業の大株主であり、マツダとは業務提携をしている。スズキと提携に向けた話し合いをしているのは言うまでもないだろう。また、PSAグループとトヨタといえばチェコの合弁企業にてコンパクトカーの兄弟モデル（トヨタ・アイゴ、プジョー108、シトロエンC1）を生産している関係だ。

つまり、トヨタとフォードが発表した「スマートデバイスリンク　コンソーシアム」設立というニュースは、スマートフォンと車両の連携だけに着目すべき内容ではない。デファクトスタンダードをとるべき分野において、トヨタがグループ外との企業とも連携して業界標準を目指す動きのひとつといえる。

今後、自動運転技術の進歩においてV2V（車々間通信）など業界標準の整備が求められるが、はたしてトヨタのリーダーシップが多くのスタンダードを生み出していくのだろうか。