三菱自動車が東京大学らと取り組む、BEVのプラグ&チャージ実現【概要、本質、期待！自動車ニュースを読む】

【概要】東京大学の研究をベースに『プラグ&チャージ』技術を開発

三菱自動車工業、東京大学生産技術研究所、ユアスタンド、日東工業の4者は、BEV（バッテリー型電気自動車）充電時の電流波形変調とコネクティッド技術を組み合わせ、充電カードや充電アプリ等を使わずに充電を可能にする『プラグ&チャージ（PnC）』を研究開発中だ。

BEV普及が各種課題を抱える中、BEVと充電器の間に相互の個体識別機能が備わっていないことに着目。この手間を解消するために、『充電プラグを挿し込むだけでBEVがどの充電器に接続されたか特定でき、コネクティッド技術によるデータ連携で認証が行われ自動的に充電開始される仕組み』として、東京大学の馬場博幸特任准教授が考案した『PnC実現技術（東京大学が国際特許出願済）』の実証実験をベースに、その可能性が確認された。

具体的には、日東工業のMode3普通充電器『Pit-2G』と三菱自動車工業の『ミニキャブEV』等からそれぞれ送信される、充電時の電流波形データをユアスタンドのシステムで連携。さらに東京大学のシステムを用いて、照合する仕組みを共同構築し、成果としてBEVに充電プラグが挿しこまれた際にBEVと充電器から送信される電流波形が照合され、充電開始される応答性をミニキャブEVで確認。

また、別の場所にある充電器でBEVを充電する際に、それぞれに異なる変調をさせた電流パターンを与え電流波形を照合したところ、どの充電器にどのBEVが接続されているかも特定でき、認証可能であることも確認された。

【本質】BEV普及課題の解決に向けた新技術の研究開発

自動車の価値を定量的に示す指標のひとつに『残価』があるが、現在のガソリン車とBEVを比較した際、車両そのもの以外に、利便性へ影響のあるインフラなど残価へ影響することがBEVの特徴となっている。

つまり、車両だけを研究開発してもBEVの全体的な価値が向上しないため、インフラ等も含めた研究開発が必要となるのだ。そういった中で今回のように、ユーザーの利便性向上に向けた取り組みはとても重要で、2016年にダイムラー社（現メルセデス・ベンツ社）によって提唱された、『CASE』（コネクティッド、自動運転、シェアとサービス、電動）の相互関係の中で、コネクティッドが電動を支える部分に合致している。

東京大学の『PnC実現技術』研究をベースとする今回の取り組みは、従来の充電カードや充電アプリといったユーザーの手元にある機能（ツール）を使わずに、充電器や車両側に、充電時の電流波形変調をコネクティッド技術で照合し認証する機能を持たせている点が新しく画期的だ。

ユーザーIDによるデータプラットフォームが拡大を続け、アプリ開発が加速する今日の自動車産業において、BEVの老舗といえる三菱自動車工業がアプリ側でなく、しかも産学連携で取り組むことも興味深い。

既に主流の充電カードや充電アプリ等の認証セキュリティ強化（段階認証）や各種システムトラブル時のバックアップとして、信頼性を向上させる選択肢としてのニーズも大きいと考えられる。

【期待】日本の産官学連携は今後の自動車産業の発展へ

交通において馬車が自動車に置き換わったように、何らかの発明から普及に向かう過程は新技術の研究開発に支えられ、飛躍的に変革が進み、時代が移り変わる。

日本ではガソリンや軽油による内燃機関が自動車の中心で、慣習や利便性、経済合理性、そしてカーボンニュートラル燃料や水素による燃料電池の可能性といった様々な側面から、BEVはまだまだ普及途上だ。

しかし逆に捉えれば、それだけBEVの研究領域は広く深いため、BEV一択ではないものの、研究に取り組み、全体のベストがどこにあるかを探究することが肝要だろう。

そういった中、いわゆる産官学連携において欧州等と比較すると、日本のシナジーが薄いと論じられることも多い。だから今回の発表は、日本の自動車産業が学術研究機関と共に研究開発する意義や価値を世に発信する観点からも、ポジティブに捉えることができる。

ビジネスにおいては必須で問われる収益性や経済合理性、マスプロダクション効果やグローバル事業と為替変動の対応といった各種要件から研究開発が制限される時でも、『産官学連携の基礎技術研究による未来創出』の機会は大事だ。

今回の発表も急速充電の際は？　コストは？　といった懸念は確かにある。しかし『PnC実現技術』の活用が、将来的に普通充電主体の自動車保有者のみならずシェアカー使用者の利便性も向上させ、さらには非接触充電のレーン（道路）との組み合わせで走行中に充電するといった、明るい未来の可能性に期待したい！