高出力エンジンを搭載し、一般的な乗用車の2倍ないし3倍にもなるCO2を排出するスーパースポーツカーは、電動化時代を迎えてどのように変貌していくのか? この問いかけに対し、メーカー関係者から直接コメントを聞く貴重な機会が設けられた。われわれの質問に答えてくれたのは、マクラーレン・オートモーティブでコマーシャル・エグゼクティブ・ディレクターを務めるジョージ・ビッグス氏である。
ビッグス氏はまず、これまで急速な成長を遂げてきたマクラーレンの歩みを振り返った。
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「2010年に誕生したマクラーレン・オートモーティブは、12Cを皮切りに650S、720S、セナ、スピードテイルといった革新的モデルを次々に発表することで10年間にわたって成長を続け、2019年には大きな成功を収めました」
ビッグスが説明したように、マクラーレンは2019年に合計4765台を生産し、売上高は史上最高の14億8600万ポンド(約2000億円)に達した。ちなみにマクラーレンのビジネスは日本でも好調で、国別の販売台数ランキングでいえばアメリカ、イギリス、中国に続く第4位につけているほか、これまでの累計登録台数は1600台の大台に乗ったという。
しかし、こうした右肩上がりの成長基調に水を差したのが、新型コロナウィルス感染症だった。ビッグス氏が続ける。
「コロナ渦を迎えた私たちは、今後の経営方針を再検討する必要に迫られます。ここでバランスシートを見直した結果、手持ち資金を増額して経営基盤をより強化すべきとの結論に達しました。そこで本社施設であるマクラーレン・テクノロジー・センター(MTC)を売却し、これにより2億ポンド(約280億円)のキャッシュを入手しました。ただし、私たちはMTCを長期リースする契約をまとめているので、日常的な業務には何の変化もありません。さらに経営計画を見直したうえで、これらを株主に提示したところ、増資に対する協力が得られました。いっぽう、従来のマクラーレン・グループにはオートモーティブ、レーシング、アプライドという3つの事業が存在しましたが、このうちのアプライドを売却することで、経営基盤のさらなる強化を実現しています」
電動化時代にふさわしいスーパースポーツカーとは?
経営基盤を強化する直接的なきっかけがコロナ渦だったのは事実だが、きたるべき電動化時代への備えとして企業の体力を養うことも必要だったはず。もっとも、数あるスーパースポーツカーメーカーのなかでも、マクラーレンはいち早く製品の電動化に取り組んだブランドのひとつだった。
「私たちはスーパースポーツカーメーカーとしての専門知識を生かし、2013年に初のハイブリッド・ハイパーカーであるP1を発表。2018年にはスピードテイルをリリースしました。さらに2021年にはマクラーレン初の量産型ハイブリッドモデルであるアルトゥーラを発売しています」
マクラーレンは、全モデルに軽量高剛性なカーボンモノコックを用いる、世界的に見ても数少ないスーパースポーツカーメーカーのひとつだが、こうした軽量化技術が将来的な電動化時代に向けて大きな役割を果たすとビッグス氏は見ている。
「電動化モデルに必須のバッテリーを搭載すれば車重の増加は免れません。いっぽうで、こうした重量増を相殺するのがカーボンモノコックや最先端の軽量素材です。将来的には、マクラーレンの全モデルになんらかの電動化要素を盛り込む計画ですが、その場合でも、スーパースポーツカーに相応しいパフォーマンスを維持できると考えています」
つまり、財政的にも技術的にも、マクラーレンは電動化に向けて万全な態勢を整えているといえるだろう。
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