他メーカーにはないホンダのクルマ作りの謎！ 「本田技研工業」と「本田技術研究所」ってそれぞれ何をしている？

　この記事をまとめると

■本田技研工業株式会社（ホンダ）は日本の主要な自動車メーカーのひとつ

■それとは別にF1活動などを担う本田技術研究所が存在する

■両者の関係性について解説する

　技研は研究所から設計図を買っていた

　いわゆるホンダという自動車メーカーの正しい社名は本田技研工業株式会社だ。しかしホンダのF1活動などを担っているのは、株式会社本田技術研究所である。はたして、本田技術研究所とはどのような組織なのだろうか。

　まず本田技術研究所という名前については、もともと本田技研工業の前身として本田宗一郎氏が1946年に立ち上げた会社名でもあるのだが、現在の本田技術研究所は名前こそ同じだが、組織としてはまったく異なる。

　時系列で整理すると、本田技研工業が設立されたのは1948年9月。その段階では通常のメーカーと同じく、研究部門・製造部門・販売部門は一体化していた。そうした体制が変わったのが1960年7月で、そのときに現在の本田技術研究所が生まれている。ちなみに、ホンダの四輪車が初めて量産されたのは1963年であるから本田技術研究所は、それ以前から存在していた組織だったのだ。

　研究所を独立させた狙いは、目先の利益にとらわれない研究に専念するためというもので、本田技術研究所は自由な研究をしながら量産車の設計図を本田技研工業に売るというビジネスモデルで成立する企業となった。現実的には、本田技研工業の売上から一定の比率で本田技術研究所へ支払うという関係性であったようだが……。

　そのほか冒頭で記したようにモータースポーツに関する研究部門も本田技術研究所に置かれていた。F1活動の中心となっているHRD Sakuraは栃木県さくら市に新設された研究施設の名称といえる。

　さて、ある意味で本田技研工業は量産車の設計図を本田技術研究所から買うという関係だったのだが、それは斬新な商品開発を期待できる一方で、コスト面では不利になるビジネスモデルでもあった。

　実際、ホンダの利益率が他社に比べて低いのは研究所が独立していることによるコスト意識の希薄さに起因するという指摘は昔からあったし、本田技研工業サイドとなる調達部門・製造部門・販売部門との連携においても研究所が独立していることで、他社に比べて距離感があるというのも課題といわれていた。

　本田技術研究所は先進技術に特化

　そこで2019年に大幅な組織改革が断行された。まずはバイク部門の研究部門を本田技研工業の二輪事業本部に統合することで、研究部門が独立しているという体制を止め、一体化を進めたのだった。

　それ以前からホンダは軽自動車N-BOXの開発において生産工場である鈴鹿に開発チームから販売部門まで一体化して効率化を図るという体制を作っていた。その結果としてN-BOXの大ヒットにつながったということは、研究部門を独立させておくよりも一体化したほうがいいという変革への成功体験となったのだろう。

　そんなわけで2020年4月には、本田技術研究所の四輪商品開発機能と本田技研工業の生産本部、購買本部が四輪事業本部に統合された。研究部門は「ものづくりセンター」という部署名となり、この段階で研究所は量産に関する研究部門を失うことになる。1960年からつづいてきたホンダ独自の開発体制が大きく変わったのだ。

　では、二輪・四輪の商品開発機能を失った本田技術研究所はどうなったのか。

　より先進技術に特化した組織として再編された。ロボティクスや新エネルギー、自動運転といった次世代の価値を生み出す、まさに先進研究所として生まれ変わった。

　その成果のひとつが、先日発表された電動垂直離着陸機「eVTOL（イーブイトール）」であり、また再利用可能なロケットであろう。また、再生可能エネルギーによる燃料などカーボンニュートラルに欠かせない技術研究も行なわれているという。

　量産に関する部門としては、デザイン部門は相変わらず本田技術研究所の所属となっている。ただし、2020年の組織改革においてデザインセンターが新設されており、二輪・四輪・ライフクリエーション（発電機など）のデザイン機能を統合することで、ホンダとしてブランド価値の一貫性を強化している。

　なお、四輪のモータースポーツを担う部門については2022年より、これまで二輪のモータースポーツ活動を担ってきたHRCに統合されることが発表されている。つまり、本田技術研究所は、これまで以上に未来を見据えた研究に特化していくことだろう。

　それでもホンダがモビリティ企業であることには変わりはない。はたして、本田技術研究所がどれほど革新的なモビリティにつながるアイディアを生み出すのか、大いに注目していきたい。

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イラネ