【市販車は登場しない可能性も】想像以上にハードルが高い家電メーカーが挑むクルマ作り

　じつはクルマと電機メーカーは深い関係にある

　　「クルマは白物家電に成り下がった」。経済ニュースなど最近、よく耳にするフレーズだ。

　　世のなかの需要が多様化するなかで、クルマ好きの数が一気に減り、クルマを単なる移動手段として買う人、使う人が増えている。そんな時代変化に対する表現として使われる。けっして、クルマが家電になったから、家電メーカーがクルマを作る時代になった、という意味で使われているのではない。

　　クルマは自動車メーカー以外でも、そんなに簡単にできてしまうのだろうか？　EVだったら、部品点数が少ないから、開発は容易なのだろうか？　そうした疑問を考える前に、そもそも家電などを製造する電機メーカーと自動車産業が深い関係にあることを確認して頂きたい。

「自社でクルマをつくってみよう」という発想は自然なもの

　　クルマのユーザーが、直感的に分かる家電とクルマのつながりといえば、カーオーディオやカーナビだ。高度成長期には家庭で大型ステレオセットを購入するのが流行。車内エンターテインメントとして、8トラックテープ、カセットテープ、CD/MDと音源の媒体が進化する中、家電メーカーの多くが自動車産業に参入した。さらに、90年代からカーナビの普及が始まり、家電も手がける大手電機メーカーが車載器と呼ばれる自動車の情報通信産業との関係が深まった。

　　もうひとつが、EVやハイブリッド車などの電動化だ。なかでもリチウムイオン二次電池では基礎研究を進めたソニー、旧三洋電機の技術を継承したパナソニック、日産リーフ向けなどへの供給で技術開発を行った日本電気（NEC）などが、自動車メーカーとの関係を深めた。

　　その他にも、車載に関わる制御系コンピュータ機器や、カメラや半導体に関わる各種センサー技術で家電も手がける大手電機メーカーの存在感が増していった。

　　こうして大手電機メーカー各社は、部品供給メーカーとして自動車メーカーや自動車部品メーカーと密接な関係を築いていく中で、「自社でクルマを仕立ててみよう」という発想が生まれるのは自然なことだと思う。多くの場合は、実験車両に止まるのだが「あわよくば量産も」と考えても不思議ではない。

　　ただし、自動車の基礎である運動性能（走る・曲がる・止まる）や、乗り心地とハンドリング（NVH）、さらに衝突前と衝突後の安全技術などについては、家電メーカーがゼロから研究開発すると多大なコストを時間がかかる。そのため、この部分は自動車開発専門の企業に外注するか、または即戦力の人材を採用することになる。

　　実際、実験車両を作成した日系大手家電メーカー関係者は「EVならば、さほど難しくないと思っていたが、実際にやってみるとクルマ作りは想像以上に難しい」と本音を漏らす。

　　これが、家電メーカーによるクルマ作りの実態だ。

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EVなら既存の自動車メーカーでなくても簡単に作れるので参入障壁が下がる。そんな言説を10年程前からあちこちで目にするようになった。でもそんなことを言っていたのは技術オンチのエコノミストばかり。ここ1、2年はさすがにそういう与太話を聞かなくなってきた。シャシー技術の重要性をようやく彼らも認識し始めたのだろう。